2017年2月3日

職場のデジタル化の重要性 男女間で意識に違い ランスタッド調査

 職場におけるデジタル化の重要性に対して男女間で意識の違いが大きいことが、総合人材サービス会社ランスタッドが実施した調査で明らかになった。

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 33の国・地域を対象に「職場におけるデジタル化の重要性」に関する労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター」の結果によると、「将来の雇用を維持するため、自分にはデジタルスキルの習得が必要である」という問いに対し、グローバル平均と日本平均共に6割以上の回答者が賛成した。

 一方、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」と回答した日本人は約65.7%となった。グローバル平均では83.8%で、日本は調査対象国・地域中で最下位だった。

 「私の勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と回答した日本人は45.9%で、グローバル平均の59.5%に比べ13.6%低く、33カ国・地域中で32位。

 日本人の回答を男女別で見ると、「自分にはデジタルスキルの習得が必要である」という設問については男女間で大きな乖離はなかったが、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」に賛成した男性は73.0%だったのに対し、女性は57.7%と差が見られる。

 また、「私の勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と回答した男性は51.7%に対し、女性は39.7%。

 こうした結果についてランスタッド高橋平執行役員は「テレワークなど、テクノロジーによる柔軟な働き方の導入が進んでいないことが、日本女性のテクノロジーに対する意識の低さに起因しているのかもしれない」と分析している。

 調査は、2016年10月26日~11月29日、世界33の国と地域の18~65歳の週24時間以上の勤務をする労働者を対象にオンライン上で実施した。

 調査実施国は、アルゼンチン、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、中国、チェコ、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、イタリア、日本、ルクセンブルク、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、オランダ、英国、米国

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