2016年12月7日

人事専門家に聞いた 2017年 人事の最重要テーマは次世代リーダーの育成

ビジネスのグローバル化や少子高齢化による労働力人口の減少など、経営環境の変化に対して従来型の人事では対応が難しくなっている。「2017年の人事の重要テーマ」を、企業の採用、育成・研修、組織力強化などを支援する専門家50人に対してアンケート調査で聞いた。

 (10909)

グローバル化や新技術によるイノベーションが、従来型の人事の転換を促す

 本誌が実施した企業の採用、育成・研修、組織力強化などを支援する専門家への調査では、2017年の人事の重要テーマ(複数回答)は、「次世代リーダーの育成」が70%で最も多かった。

 次いで、「組織風土の変革」(52%)、「ダイバーシティ」(44%)、「タレントマネジメント」(41%)、「採用力の向上」(41%)、「グローバル人材の確保」(37%)、「柔軟な働き方の推進」(37%)と続いた。

 人材紹介大手ジェイ エイ シー リクルートメントの松園健社長は企業の成長戦略のテーマとして、「グローバル化」と「IoT、AI(人工知能)、ロボットなど新たなテクノロジーによるイノベーション」の二つを挙げる。
 グローバルな競争の激化や技術革新によって日本の企業は様々なフェーズで変革を迫られており、人事の重要テーマとして、企業の成長戦略を実現するための「次世代リーダーの育成」を最も多くの専門家が選んだのもうなずける。

 次世代リーダーを養成する研修プログラムを提供するIndigo Blue寺川尚人社長は、「トップ層の強い関心事は、経営力の強さが会社の強さを決定する時代となった状況の中で、その根幹となる経営力の開発(経営者の人材開発)をどのように実現するのか」だという。

 そうした経営トップの意向を受けて、「リーダー層のアセスメントやコーチング、コンピテンシーモデルを用いた人材の見える化といったプロジェクトが増えている」(エーオンヒューイットジャパン楠見スティブン社長)。
 例えば、外資系製薬企業のMSDでは、リーダーの資質があると見込まれる人材を早期に特定、抜てきして集中的に投資するという採用・育成プランを導入している。

 5年前から始めたリーダー育成のプログラムについて太田直樹同社取締役執行役員は、「制度導入の背景には経営環境の変化がある。今までの成功体験に執着している者はリーダーとしてふさわしいとは言えない。異質なものを取り入れるメンタリティを持つ新しいタイプのリーダー育成が必要」と説明する。
 グローバルリーダーの育成を推進しているのは日産自動車だ。リーダーの発掘と育成プランの作成は経営会議メンバーが行い、毎月1回、世界の各地域で実績を上げている社員の中からリーダー候補として登録するかを決定する。

 カルロス・ゴーン同社CEOは「リーダーは生まれながらにして育つものではなく、作られていくものであり、誰かが助けて育てなければいけない。そのためには人材を特定することだ。そして成長させるためにはスタッフ部門に置くのではなく、本当に厳しい環境に送り込み、自分で解決を図ることができるようにする」と、リーダー人材の早期選抜と修羅場経験の必要性を説く。
 そして、リーダー候補の発掘や社員を適材適所に配置していくためには、タレントマネジメントが欠かせなくなってきている。

 既存の育成法では新しい環境に適応できる経営人材が育たなくなってきているという指摘も目立つ。

 「タレントマネジメント、グループ・グローバル人材マネジメントの抜本的な変革が迫られる」(コーン・フェリー・ヘイグループ高野研一社長)、「効率的・合理的な採用から人材育成、適材配置による職務マッチングのプロセスをどう構築するかが重要課題」(HRDグループ韮原光雄社長)など、グローバル化や新技術によるイノベーションによって従来型の採用、配置・異動、育成・研修が上手く機能しなくなっており、転換期に入っている。
2017年 企業人事の重要テーマ(複数回答)

2017年 企業人事の重要テーマ(複数回答)

「組織風土の変革」で健全な組織づくり

 組織風土の変革を人事の重要テーマに挙げた専門家も多かった。

 コーポレートガバナンスの先進企業と見られていた東芝の不正会計事件でも第三者委員会が事件の背景として「上司の意向に逆らうことができないという企業風土が存在していた」と指摘しているが、企業経営における健全な組織のあり方に改めて注目が集まっている。
 組織・人事コンサルティングのHRアドバンテージ相原孝夫社長は、「多くの人事・組織上の問題は職場において発生している。発生した問題に対症療法的に手を打つばかりでなく、そのような問題の発生を抑えるために職場を健全な状態に維持しておくことが何よりも重要」として、人材開発だけでなく、組織開発へのより積極的な投資が求められていると説く。

 また、人材育成支援のJIN-G三城雄児社長は、「世界人材マネジメント会議では、経営者はもっと『人』への投資に注目すべきだとして、人の持続性、つまり、社員の健康への投資などに時間とコストを使うべきという主張が基調講演でされている」と紹介し、強い組織づくりのための「健康経営」への投資が高まると予測している。

すでに6割以上の企業に人材不足の影響が及んでいる

人材(人手)不足が企業経営に及ぼしている影響

人材(人手)不足が企業経営に及ぼしている影響

(出所)労働政策研究・研修機構「人材(人手)不足の現状に関する調査」

「働き方改革」でイノベーションを生み出すための人と組織へ

 今後の労働力人口の減少も人材マネジメントに大きな影響を与えることが考えられる。

 「少子高齢化に伴う労働人口の減少、国内市場の縮小を考えると、企業の人事労務面では女性、シニア、外国人の活躍促進、労働生産性向上を考えざる得ない」(HPT研究所伊藤克彦社長)と指摘する声も挙がる。

 労働政策研究・研修機構の調査によると、人材不足が経営に「深刻な影響を及ぼしている」企業が14.1%、「一定の影響を及ぼしている」企業が52.1%に上る。

 「今後生じる恐れがある」企業も26.0%で、人材が確保できなければ事業運営が困難になる可能性がある。
 現在でもエンジニアなどはすでに奪い合いの状況で、今後あらゆる業界・業種、職種において人材不足が深刻となってくるだろう。

 厳しい採用環境で人材獲得競争を勝ち抜くためには採用力の向上が多くの企業で急務となっている。

 同時に、人材不足の対応策としてダイバーシティ、柔軟な働き方の推進、女性管理職の登用・育成などは人事が取り組むべき喫緊の課題だ。
 労働力人口が減少していくことを考えると、これまで以上に多様な人材、時間の制約がある人たちにも企業で能力を発揮してもらわなくてはならず、あわせて正社員の働き方自体も見直して人材の確保と長期的な生産性の向上につながる制度の構築が不可欠だ。

 政府も「働き方改革」を成長戦略に掲げて「同一労働同一賃金」の実現などに動き始めているが、人事にとって重要なのは「働き方改革」を“イノベーションを生み出す人と組織づくり”につなげていくことだろう。
 企業の女性活躍推進を支援するwiwiw山極清子社長は、「日本的雇用慣行など半世紀前の男性中心の就労モデルがいまもなお堅持され、女性人材が活かされていない。このままでは人材の多様性に欠け、イノベーションの推進力が抑制されてしまう。女性活躍の成果を出すには、ジェンダー・ダイバーシティと働き方改革等のワーク・ライフ・バランスを同時に進めることが必要」と、人材の多様性がイノベーションの推進力につながっていくと訴える。

 ビジネスの変革にスピードが求められる時代になり、特に最近はこれまでのビジネスモデルにデジタル技術が結合して新しいビジネスモデルが次々と生み出されるようになっている。

 新しいビジネスモデルによる競争は、これまでの競合とは違う分野からの参入で業界そのものが消滅してしまう可能性もはらむ。これまでの長時間労働や人事・評価制度を前提とした人と組織の関係を見直す必要が生じている。

専門家に聞く「2017年 人事の重要テーマ」

(1)人事が取り組むべき重要テーマとして選択した理由
(2)採用、育成・研修、組織力強化等で、積極的な投資が見込まれる内容・分野
(3)2017年の自社の事業・サービス展開
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ジェイ エイ シー リクルートメント 松園健 代表取締役社長

(1)グローバル化とIoT、AI(人工知能)、ロボットなど新たなテクノロジーによるイノベーションの二つが企業の成長戦略の大きなテーマとなっている。グローバル化については、リーマンショック後の国内需要の減少を要因とする海外進出、事業の拡大というフェーズから、グローバルビジネスの体制を強化、あるいは立て直しという次のフェーズに入ってきている。

(2)グローバル化とイノベーションにかかわる人材が不足していることから、この二つの人材の採用と育成が重要になっている。様々な企業でITが成長のカギとなっていることからSEの採用を強化しており、先進企業ではIT戦略のトップとなるCIOを採用し配置するようになっている。メーカーではIoT関連の人材採用が活発だ。また、グローバル人材の採用は引き続きニーズが高い。

(3)多くの企業ではグローバルビジネスの体制強化や立て直しで、事業を統括するマネジメント層を強化する必要が出てきている。そのため、事業戦略に最適な優秀な人材の採用をさらに強化していくことが見込まれる。当社ではコンサルタント教育に注力しており、コンサルタントの能力を高めることで質の高い人材紹介を実践していく。

ジェイ エイ シー リクルートメント 「事業を成長に導くグローバル人材、専門性の高い人材、経営幹部の紹介に豊富な実績があります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

ジェイ エイ シー リクルートメント 「事業を成長に導くグローバル人材、専門性の高い人材、経営幹部の紹介に豊富な実績があります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
松園 健 代表取締役社長
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HRDグループ 韮原光雄 代表取締役

(1)優秀な人材の確保がより困難な情勢で、自社内外の人材リソースを客観的に見直し、現在の組織内に眠った宝、つまり社員ひとりひとりの力を発掘して最大限に発揮させることが重要。そのために、効率的・合理的な採用から人材育成、適材配置による職務マッチングのプロセスをどう構築するかが重要課題となっている。
(2)世の中の変化を先取りし、組織の未来を創り出せる次世代リーダーの選抜と育成に対するニーズが高い一方で、経営職だけでなく、各分野における専門性の高い人材の評価とリテンションへの対策も同時に必要とされ強化されている。また、個人の力を高めるだけでなく、組織の力を取り戻すチーム開発へのアプローチが注目されそうだ。
(3)グローバルスタンダードの「人材測定アセスメント」をリソースとして、人事コンサルタントや人材育成機関と幅広くパートナーシップを組み、企業が抱える人の問題を根本的に解決するためのアプローチを取り続けていきたい。2017年は、「ワークプレイス」=職場のコミュニケーションの活性化に対する具体的なラーニングソリューションを提供していく。

HRDグループ 「企業の人に関する課題を総合的に解決する、人材情報とサービスを提供します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

HRDグループ 「企業の人に関する課題を総合的に解決する、人材情報とサービスを提供します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
韮原 光雄 グループ代表
 (10549)

コーン・フェリー・ヘイグループ 高野研一 代表取締役社長

(1)情報革命、グローバル化、コーポレートガバナンス強化などの経営環境の中で、企業価値・顧客価値を生み出せる人材の育成が急務である。既存の育成法では新しい環境に適応できる経営人材が育たなくなってきており、タレントマネジメント、グループ・グローバル人材マネジメントの抜本的な変革が迫られる。

(2)経営人材の育成・採用、情報革命により業界の競争環境が変わってきている業界

(3)経営人材のアセスメント・育成・採用、経営経験を早期に積ませるタレントマネジメント、年功的昇格慣行の脱却、グローバル人材マネジメント、海外現法幹部の採用

日本コーン・フェリー・インターナショナル 「日本経済と企業の成長に向けて、経営幹部を育成・獲得できるグローバルな知見を提供します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

日本コーン・フェリー・インターナショナル 「日本経済と企業の成長に向けて、経営幹部を育成・獲得できるグローバルな知見を提供します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
 (10552)

wiwiw 山極清子 社長執行役員

(1)日本では、国内市場の成熟化や少子高齢化、そしてグローバル化の進展に伴い国内外を問わず、顧客のニーズは多様化した。これらの状況に対応して商品・サービスを提供する企業組織もまた競争力を高めるため人材の多様性が求められている。しかしながら、日本的雇用慣行など半世紀前の男性中心の就労モデルがいまもなお堅持され、女性人材が活かされていない。このままでは人材の多様性に欠け、イノベーションの推進力が抑制されてしまう。女性活躍の成果を出すには、ジェンダー・ダイバーシティと働き方改革等のワーク・ライフ・バランスを同時に進めることが必要。

(2)女性活躍推進法が4月に施行。国は、国内の大企業(301人以上)に対し、行動計画を策定・提出、社内外に公表を義務化。女性活躍のために解決すべき課題に対応する取り組み等を規定した。具体的には「女性の積極採用・配置・育成・教育訓練/継続就業/長時間労働是正など働き方の改革/女性の積極登用・評価/雇用形態や職種の転換に関する取り組み」で、積極的な投資が見込まれる内容ともいえる。積極的な投資が見込まれる業界・業種、対象となる人材の職種、階層、地域等については、日本国内の対象企業の全て。
(3)1.女性社員が活躍できる組織風土改革や、女性管理職候補の育成、管理職のダイバーシティ・マネジメント力向上の支援。①キャリアと育児の両立支援プログラム、②コンサルティング、③「キャリアと育児の両立支援BOOK」管理者向けマニュアル/女性社員向けハンドブック制作、④集合研修
2.介護の実態を把握し、課題を抽出。従業員が“介護に備え”、“仕事と介護の両立を実現する”ための支援。①介護wiwiwコンシェルジェ、②コンサルティング、③仕事と介護の両立ハンドブック、④研修・セミナー

wiwiw 「業績向上につながるワーク・ライフ・バランス、 ダイバーシティ推進の取り組みを支援します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

wiwiw 「業績向上につながるワーク・ライフ・バランス、 ダイバーシティ推進の取り組みを支援します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
山極 清子 社長執行役員
 (10557)

サイコム・ブレインズ 西田忠康 代表取締役社長

(1)タレントマネジメントはシステム導入が一段落したものの、インプットする情報がもっと必要である。育成との関わりでは、社員の様々な学習履歴を蓄積するLRSを構築しタレントマネジメントに役立てる動きが進むだろう。また、HRビジネスパートナーの配置が進むこともタレントの発掘、育成、評価がより高度化し、事業の発展に資することになろう。
(2)育成・研修に関しては、ITの活用が進むだろう。それは、グローバルを含むより広い対象に成長機会を提供するだけでなく、また研修のオペレーションの効率化にもつながる。ITを使って従来よりも成果を上げる研修手法も進化しており、投資のROIを高めることができるだろう。
(3)従来から取り組んできた、グローバルに良質な研修サービスの提供と、アセスメントやメンタリングと組み合わせた個別の成長支援をさらに高めるとともに、2017年はITを駆使した教育プラットフォームを提供し、効率的かつ継続的でしかも深く学べる仕組みを普及させたい。また様々な学習履歴の蓄積をベースに、教育ビッグデータのメリットをクライアントの人材教育の進化に役立てたい。

サイコム・ブレインズ 「グローバルに通用する研修とアセスメントでより実践的な人材育成の成果を創造します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

サイコム・ブレインズ 「グローバルに通用する研修とアセスメントでより実践的な人材育成の成果を創造します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
西田 忠康 代表取締役社長
 (10561)

経営者JP 井上和幸 代表取締役社長・CEO

(1)2017年ということでは、ダイナミックに事業を再編・強化していくことが、どの規模・業種・ステージの企業を取ってみても、総じて最重要テーマになると日々クライアントの経営者とコミュニケートしていて感じる。そのために、中核経営陣・幹部クラス・リーダー層の強化・レベルアップ・グローバルを含めた適材適所に着手することがより重要かつ喫緊のテーマとなり、実際の動きとなると思う。

(2)サーチ、役員・幹部育成を包括する「経営人材・幹部人材についてのアセスメント、および最適配置に関する検討」、アジアと北米を中心としたクロスボーダーのリーダー人材の移動

(3)2016年度に掲げた5つの取り組み(①経営の大元からの支援プログラム強化、②日々の「経営・事業×人・組織課題」解決支援プログラムの提供開始、③「アジアの中の日本」という視界でのエグゼクティブサーチ活動強化、④ソリューション力高度化のための教育投資・システム投資、⑤コンサルタント職、事業企画職、広報職などのプロフェッショナル職採用による組織体制強化)の更なる深耕。

経営者JP 「サーチを超えた強固なネットワークから経営者・経営幹部をサーチします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

経営者JP 「サーチを超えた強固なネットワークから経営者・経営幹部をサーチします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
井上 和幸 代表取締役社長・CEO
 (10565)

レビックグローバル 斎藤茂清 代表取締役社長

(1)今後の事業発展を行う上でのキーワードは、本格的なグローバル化時代の到来に伴いグローバルな環境下で活躍できる人材の確保育成、イノベーティブな新規事業開発を行える人材の育成、そして継続的な事業拡大を担えるマネジメント力が企業にとって重要なテーマになると考える。
(2)管理職、次世代経営者(選抜)、日本の技術力を活かせる消費財を中心とした製造メーカー、ASEAN地域

(3)大手企業に特化した人材育成ソリューションの展開(成長の見える化・グローバル対応)

レビックグローバル 「ITを活用した映像コンテンツと学びの環境で “自律したビジネスパーソン”の育成を支援します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

レビックグローバル 「ITを活用した映像コンテンツと学びの環境で “自律したビジネスパーソン”の育成を支援します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
斎藤 茂清 代表取締役社長
 (10569)

ベリタス・コンサルティング 坂尾晃司 代表取締役

(1)ビジネス環境のグローバル化および人口構成の変化により、旧来の日本企業の人事マネジメントが通用しなくなってきており、環境変化に対応することが求められている。
(2)あらゆる業種におけるグローバル人材の育成、登用、およびその仕組み作り。また社内で体系的に人材育成していくための仕組み作り。
(3)社内における人材育成体系構築のサポート強化。上記に関わるコンサルティングおよび、育成に関わるツールの開発・提供。

ベリタス・コンサルティング 「世界で勝つための人材育成の仕組みづくりを柔軟性と機動力の高さでサポートします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

ベリタス・コンサルティング 「世界で勝つための人材育成の仕組みづくりを柔軟性と機動力の高さでサポートします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
坂尾 晃司  代表取締役
 (10573)

フェニックス コンサルティング ピーター A. オワンス 代表取締役社長

(1)30年前は企業にとってtangibleな資産(製品・工場など)の意義が大きかったが、21世紀となりintangibleな資産(アイディア・イノベーションなど)の意義が極めて高まっている。アイディアやイノベーションを起こすのは、「人」である。本パラダイムシフトを受け、人材を育成し生かしインスピレーションを与えるための、柔軟で魅力的な企業風土作り・人作りが、今こそ重要だと考える。

(2)次世代リーダーが十分にいないとする企業は6 〜8割にのぼる。一方、外部からリーダーを呼び込んだ場合は、企業文化になじまず失敗するリスクも高い。企業は21世紀型リーダーに求められる特性を理解し、ポテンシャルのある人材の選定・各研修目的の明確化・企業価値の明確化に、より注意を向けるべきだ。また、研修手法も21世紀型にシフトすると同時に、メンタリングやジョブシャドウイングなどの導入も重要と考える。

(3)当社は、企業人事部のパートナーとして密に協働しながら、ビジネス英語ソリューションやグローバルビジネススキル・リーダー育成プログラムを開発・提供し、21世紀型グローバルタレント育成に貢献したいと考える。2017年は世界の人材育成トレンドを研究しつつ、日本企業の風土にあった、Experiential Learning や ICT を活用した新しい学び(Flipped Learning 等)の手法を、より積極的に開発する。

フェニックス コンサルティング 「各自の“ポテンシャル”を引き出し、企業や社会にイノベーションを起こします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

フェニックス コンサルティング 「各自の“ポテンシャル”を引き出し、企業や社会にイノベーションを起こします」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
ピーター A.オワンス 代表取締役社長
 (10577)

FeelWorks 前川孝雄 代表取締役

(1)若者が増え続ける労働市場を前提としたピラミッド組織から、少子高齢化する労働市場を前提としたダイバーシティ組織となっても、社会に価値を提供し続け持続成長する企業へ生まれ変わる必然は待ったなしだからだ。

(2)これまで主戦力と捉えてこなかった層から、企業の変革をけん引する人材を発掘し育成していくことで、組織イノベーションは起きると考えられる。変化は辺境から起こる。経営層や管理職層が、そういった現場の可能性の芽を摘むことのないようリーダーシップを鍛えていく必要が高まる。
(3)「コミュニケーションが人と組織を変える。」をキーメッセージとし、経営層の意識改革、管理職層のリーダーシップ開発、さらには社内報などを駆使して、従業員一人一人に「働きがい」、組織に「人が育つ現場」を取り戻す風土改革支援サービスを積極展開する。

フィールワークス 「上司力向上、女性活躍、社内報編集などで、多様な“人が育つ現場”を長期伴走し創ります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

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前川 孝雄 代表取締役
 (10581)

ポントコミュニケーションズ 高橋康乃 代表取締役

(1)当社の業務領域であるホテル・レストラン等のサービス業界では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に伴う訪日外国人(インバウンド・ゲスト)の増加がさらに見込まれる。それに伴いホテル等の宿泊施設の新設により、人材の流出、新卒採用数の増加などが喫緊の課題となっている。
(2)ホテル等の宿泊施設、レストラン・飲食施設におけるサービススタッフ、特に英語、中国語が運用できるグローバル人材の確保のための積極的な投資が見込まれるのではないかと考える。
(3)当社では、上述のような展望を見据え、外国人スタッフへのおもてなしの能力の向上や、商店街等の小規模商業施設での外国人受け入れのための研修プログラムの開発を推進する。

ポントコミュニケーションズ 「ホテル・レストラン、ブライダル、教育に特化した研修を業界のプロが提供しています」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

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高橋康乃 代表取締役社長
 (10628)

パソナ パソナキャリアカンパニー 久保昭仁 取締役常務執行役員 人材紹介事業部門長

(1)企業の求人ニーズは引き続き旺盛で、ITエンジニアやマネジメント・ミドル層に対するニーズが高い。女性管理職の採用、育成に向けたニーズも高く、当社では「女性リーダー育成プログラム」や交流会等を開催し、転職後のキャリア形成を継続的にサポートしている。

(2)ITエンジニアの募集・マッチング、女性の転職支援

パソナ パソナキャリアカンパニー 「女性管理職比率の向上と地方創生のための人材採用を全国展開する拠点網で支援します」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

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渡辺 尚 カンパニープレジデント

パソナ パソナキャリアカンパニー 「成長企業の求人増加で選択肢が増え、前向きな再就職支援が拡大しています」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

パソナ パソナキャリアカンパニー 「成長企業の求人増加で選択肢が増え、前向きな再就職支援が拡大しています」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
渡辺 尚 カンパニープレジデント
 (10633)

インフォテクノスコンサルティング 大島由起子 セールス・マーケティング事業部長

(1)従業員の多様化が、様々な側面(価値観、労働時間、労働形態、国籍など)から急速に進んでいる。若年労働力が減少していくという状況と相まって、人材を大きなひとつの塊としてマネジメントすることから脱却し、個々人のモチベーションを高めながら、生産性を上げていく仕組み作りが、ますます喫急の課題になってくると考えている。

(2)一企業の中での従業員の多様化だけでなく、グローバル展開、グループ経営などに伴って、人事が扱う人材・組織の出自である地域、ビジネス領域、文化も多様化する傾向にある。そうした人材・組織を、シナジー効果を生み出しながら統合・マネジメントしていくための第一歩として、改めて、総合的かつ、実際に人材マネジメントに関わる人たちが求めるかたちでの「見える化」の実現が求められてくるだろう。

(3)本当の意味で経営に資するシステムとなっていくために、これまで以上に、徹底的なデータの一元化・見える化の実現を支援していく。同時に、日本企業のグローバル化に対して、マルチリンガル対応のシステムをリリースするなど、現実的な解を提供していく。更に、潤沢な人材データを蓄積したインフラをベースに、要員や人件費の分析シミュレーションに対するソリューションを提供していく予定。

インフォテクノスコンサルティング 「経営・人事・従業員の視点から必要とされる人材マネジメントを支援するシステムです」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

インフォテクノスコンサルティング 「経営・人事・従業員の視点から必要とされる人材マネジメントを支援するシステムです」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
大島 由起子  セールス・マーケティング事業部長
 (10637)

日本データビジョン 田中孝明 リクルーティングオペレーション部 部長

(1)変化する環境下で必要な能力が多様化する中、効果的な採用の重要性が高まってきていると感じる。
(2)採用環境の流動性に対応するべく、外部リソースの効果的な活用の必要性が高まっていると感じる。
(3)旧来の"人力"に加えて"IT化"を徹底的に進め、体制の力点を"企画"にシフトしていく。従来のJDVの強みである"提案力"にさらに磨きをかけ、クライアントの採用力向上に貢献していきたい。

日本データビジョン 「業界・業種問わず、限られた期間の中で社員の大量採用支援に実績があります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

日本データビジョン 「業界・業種問わず、限られた期間の中で社員の大量採用支援に実績があります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
古賀 利幸 RPO事業部 部長
 (10585)

ヒトラボジェイピー 永田稔 代表取締役 社長 兼 チーフアーキテクト

(1)2017年は「人材育成3.0」の幕開けの年となるだろう。現在、企業の人事、人材育成において大きな変化が訪れている。新聞等をにぎわしているAI(人工知能)やITの進展、脳科学と心理学の融合が、今後、企業の人材育成にも大きな影響を与えてゆくと思われる。特に、人材育成の分野では「パーソナライズ」がキーワードになり、従来の集合研修に代わり、個別教育・育成が上記のテクノロジーの進展により可能となってくる。

(2)パーソナライズ教育・育成の対象としては、まず管理職が中心になると思われる。その理由は、中間管理職が日本企業の組織運営においては鍵であり、この層を継続的にレベルアップすることが会社全体の競争力向上につながる。一方、従来型の集合研修やOJTは個人の開発課題に完全には合致しないという問題がある。そこで、この層に対するパーソナライズされた教育・育成が、企業での人材教育の中心になると思われる。

(3)ヒトラボジェイピーは、人事コンサルタント、心理学者、精神医学者、IT技術者から構成される新たな形の人材開発コンサルティング・人材開発サービス提供会社。人材開発パーソナライズサービスとして、社員個々の方の育成課題に応じ、経営やマネジメントの名著、新刊を案内するサービス「ココヨメ」を今秋をめどに開始する。個人のニーズごとに、どの本のどこを読むべきかをピンポイントで示す、世界初のサービス。社員の方の自主学習にぜひ活用いただきたい。
 (10659)

センターボード 石原正博 代表取締役

(1)採用、育成、組織力強化、その他人事に関する全ての取り組みは経営方針実現のための手段でなければならない。ところが、多くの企業が人事施策そのものを取り組むこと自体が目的化し、部分最適となり、業績への効果、経営への貢献が極めて限定的となってしまっている。経営方針と人事施策の最適化を図ることで人事の取り組みは目的実現のための手段として活用され、施策の形骸化を防ぎ、経営への貢献度を飛躍させることができる。

(2)業種業界に限らず、次世代を担う経営幹部の育成、リーダーシップ、マネジメント力の強化は急務であり、積極的な投資が見込まれる。

(3)人事組織に関する課題を含め、経営方針の浸透を通じて経営の全体最適化を図っていくための仕組みを導入支援していく。
 (10641)

Indigo Blue 寺川尚人 代表取締役社長

(1)トップ層の強い関心事は経営力の強さが会社の強さを決定する時代となった状況の中で、その根幹となる経営力の開発(経営者の人材開発)をどのように実現するのかを求めている企業が多い。

(2)経営戦略・ビジネス戦略に連動した人材戦略をどう実現するか。そのために、必要な人材の確保、育成、評価、報酬、配置の仕組みをどう確立するかにかかわる投資が増えている。

(3)上記の内容を見極め、実現するためのプログラム支援、サポート、戦略作りを可能にするコンサル、組織開発を展開している。特に、PMIを中心とした組織融合や組織開発を可能にするコンサルや、次世代経営予備層の計画的支援を多数実施予定。
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女性活躍推進 7割以上の企業が「短時間勤務」の効果を実感

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 日本生産性本部の「コア人材としての女性社員育成に関する調査」によると、女性の活躍推進の取り組みとして、7割以上の企業が「出産・育児・介護のための短時間勤務制度」の効果を感じていることが分かった。

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