2016年9月1日

イノベーションを生み出す人材と組織の条件とは

IoT、ビッグデータ、人工知能(AI)などによって、これまでのビジネスモデルが大きく変わろうとしている。経営戦略の実現のために新たなビジネスモデルをつくりだすイノベーション人材の獲得や組織づくりは、経営トップや人材マネジメントにとって喫緊の課題となっている。イノベーションを生み出す人材と組織づくりの現状を取材した。

生き生きと働き、自由に発言できる職場風土が生産性に直結

 (9008)

保健同人社 古川 弘和 代表取締役社長

 以前のような経済の成長期には強力なリーダーの下、メンバーが一致団結して取り組めば業績を上げやすいビジネスが多かったが、現在は一人一人が知恵を出さなければ成果を生み出すことが難しくなったと感じる。

 そのため、社員が健康で生き生きと働ける環境を整え、職場で自由に発言できるような風土を醸成することが生産性向上により直結するようになっている。そもそも健康な人材や組織でなければ新しい分野に取り組んでイノベーションを起こすようなことは難しいだろう。

 EAP施策を生産性向上につなげるための取り組みに力を入れる先進的な企業がある一方、働く人たちの心と体の健康に対する理解が十分には浸透していないため、当社は「ヘルスリテラシー」を高めてもらうための啓蒙活動にも力を入れている。

保健同人社 「従業員の“こころ”と“からだ”の健康のために専門情報とサービスを提供しています」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

保健同人社 「従業員の“こころ”と“からだ”の健康のために専門情報とサービスを提供しています」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
古川 弘和 代表取締役社長

イノベーションに必要な「組み合わせ発想」

 (9007)

コラボ・ソリューションズ 桐原 憲昭 代表執行役員 社長

 イノベーティブなアイデアを生み出す上で不可欠なのは、異なる分野での事象を俯瞰して捉えることができる見方と言われている。しかしながら、経営環境の変化に対応するため、多くの企業は業務を細分化し専門化を進めてきた。

 一方で、業務分担が過度に細分化され、業務の全体像や全体構造が見え難くなり、境界部分の業務分担があいまいになってきた弊害も見られる。

 結果、例えば技術部門では組織の細分化と組織の壁に囲われた専門家の集団を作り出すことになり、そこでしか通用しない言葉が生まれ、自組織を中心とした視点で物事を考えるようなってしまっている。

 こうした課題に多くの企業は気づいているが、イノベーションに必要な「組み合わせ発想」を生み出すための具体的な方法論やツールを持っていないことが多い。

抽象的な議論や言い訳はやめて、アクションを起こす

 (9011)

IDEA DEVELOPMENT ジェイソン・ダーキー 代表取締役

 イノベーションを大げさに考える必要はない。抽象的な議論はやめて、「ニーズをつかむ」「アイデアを出す」「アクションを起こす」だけだ。日本のビジネスパーソンはアイデアを出すことが苦手と思い込んでいるが正しい発想法を学べばよいし、当社の企業研修の参加者からは多くのアイデアが出てくる。
 ただ、「時間や権限がない」などの言い訳をしてアクションを起こしていないようにみえる。研修と仕事にギャップを感じているのも実行しない理由なので、研修では自己課題を持ってきてもらう。研修後に実践させて、電話コーチングでフォローというサイクルを繰り返すことで成果につなげられる。
 日本のビジネスパーソンは他人に褒められるよりも、小さくてもよいので成功体験を実感する方がやる気が高まるようだ。
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