2018年1月18日

2018年重要テーマ 分野別サービス紹介

2018年に注目される人事担当者にとって特に役立つサービスを提供している企業を厳選し、サービス内容についての取材を行った。

【リーダー研修】レアリゼ/意識変革を促すプログラムでサーバントリーダーを育成

 日本を代表する企業で不正が相次いで発覚し、組織風土やリーダーのあり方への関心が高まっている。

 レアリゼは、環境変化が激しく過去の経験が通用しない今の時代に求められるリーダー像として「サーバントリーダー」を掲げ、研修プログラムを提供している。サーバントとは奉仕や支援という意味だが、同社ではただ単にメンバーを支援するだけでなく、リーダーには大義あるミッション・ビジョン・バリューを示す力が欠かせないと指摘する。

 そのため同社のプログラムでは、専門技術やマネジメントスキルの習得にとどまらず、ミッション・ビジョン・バリューを考えるための土台となる人間観・世界観・価値観・哲学の意識変革を促す点が重視されている。

 研修では「経験学習」のサイクルが上手く回るように、実体験の前に現場で起こる課題を疑似体験できるワークを用意し、参加者の気づきや発見を引き出している。参加者同士の議論は「研究の場」であり、講師はラーニングファシリテーターとして素材や新しい視点を提供する。

 同社は「人の行動のメカニズムに基づいたプログラム設計を行っており、参加者自身が論理的かつ心理的に納得し腹落ちすれば、現場での行動変容に確実につながっていく」と話している。

【リーダー研修】識学/「識学」を用いて、業績が伸びるリーダー行動を学ぶ

 経営層や管理職の中には組織運営の正解が分からず、部下のマネジメントがうまくいかない場合も多い。

 識学社では「意識構造学(識学)」という考え方に基づき、経営層や管理職がリーダーとして正しい言動や組織運営ができるようにマンツーマンで教えている。「識学」は、人が持っている思考の「癖」に着目した学問だ。思考の癖が、人の誤解や錯覚を発生させ、行動を阻害し組織内で複雑に絡まることで組織のパフォーマンスを低下させる。

 リーダーの無意識な誤った言動が部下に誤解や錯覚を与え、その結果上司に従わない部下や、結果ではなく経過をアピールする部下が現れる。同社ではこの誤解や錯覚が起こらないようにリーダーの正しい言動や行動を教えている。

 多くのコンサルティングは今の利益に主眼を置いているが、同社ではチームや部下の未来を見据え、未来にとって利益になるようなマネジメント方法を学ぶことができる。3年間で500社の実績があり、研修の結果、組織の無駄がなくなった・個人が成長した・業績が伸びたという効果が見られたとの声が挙がっている。

 
 同社は「今後は動画での復習サービス、評価制度入力サービスなど、人事担当者向けクラウドサービスをリリースしたい」としている。

【営業研修】アルヴァスデザイン/企業成長の鍵となる営業力を、実践形式で伸ばす

 企業のビジョンやゴールを実現するためには、会社の核となる営業力を鍛えることが必要になる。

 アルヴァスデザインの研修は、「企業の営業力を強化する体験型シミュレーション」であり、座学だけでは得られない「営業現場で実際に発揮される力」を身に付けることができる。

 また、講師は経験豊富な営業優績者。共感性の高い「実体験」を交えた研修内容で、実践に即した内容が学べることが一番の特徴だ。そのため、シミュレーションを通して現場での力を養うだけでなく、「クライアントへのアプローチ方法」、「顧客理解力」、「提案力」、「価格交渉力」など、営業のプロデューサー的立ち位置で必要になる考え方も身に付けることができる。

 企業ごとの課題に的確にアプローチするために、研修は適切なプログラムを組み合わせてカスタマイズすることが可能。また、研修終了後にはカスタマイズした教材データを無償提供するので、自社内でスキルを高めるために再度復習したり、他の従業員に知見を広めるなど、長く広く利用することが可能だ。

 同社は、「今後は、営業活動やマネジメントの中で求められる創造力を養成する研修を増やしていきたい」としている。

【業務変革】Smart Boarding/社員の定着や即戦力化を支援し、生産性向上を実現

 労働人口減少の背景から、従業員エンゲージメントを高め、社員の定着化を図る必要性が高まっているが、転職者や異動者への教育は疎かで、成果を出せずに退職してしまうケースも多々起こっている。

 FCEトレーニング・カンパニーが提供する「Smart Boarding」は、社員の定着化や即戦力化を実現するためのクラウド型サービスだ。「自社オリジナル教育プラン設計・構築」「教育コンテンツ」「実施運用管理」などを主に提供している。

 教育対象を決め、FCEのコンサルテーションを受けながら自社のオリジナルコースを構築することで、システムの初期導入から、実際の活用までをスムーズに行うことができる。さらにJTBベネフィット社との連携により、福利厚生サービスの活用も可能。

 今後は、「サービスにAI(人工知能)を搭載し、個別にあった教育プランを自動提供化していく予定」としている。
サービスはすべて1クリックで完了する

サービスはすべて1クリックで完了する

【業務変革】決まる会議/企業の会議の質を高めることで、生産性向上に貢献

 会議やミーティングの大半は業務時間を圧迫する生産性の低い時間となっている場合が多い。

 コミットメンツが提供する「決まる会議」は、コンサルタントが会議を診断して強みや課題などを分析し、実践とフィードバックによって会議に変革を起こすコンサルティングサービスだ。

 同サービスでは、改善対象の会議にコンサルタントが同席し、まずは会議の課題を洗い出す。そして各社に合わせてカスタマイズされた研修を受け、課題にどのように対応すべきかを学んだ後に、実際に会議を実践する。会議後は振り返りの場を設け、全員で改善点に気付いてもらい、会議の内容を改善していく。このように診断・研修・実践・改善を通して、確実に会議の質を変えていくことができる。

 今後について同社は、「会議の状態をより分かりやすくクライアントにフィードバックするために動画撮影などの手法を取り入れ、サービスを強化していきたい」としている。
会議変革のロードマップ

会議変革のロードマップ

【適性検査】INOBER/候補者の企業適性を相性で見極め、ミスマッチを減らす

 採用した人材が、企業風土や既存従業員と合わずに早期に離職するケースが後を絶たない。

 Meta Anchorが提供する「INOBER(イノーバー)」は組織心理学を応用した適性検査で、候補者と自社の企業風土や既存従業員との相性を計ることができ、自社に合う候補者の採用を実現させる採用支援ツールだ。

 自社と相性の良い候補者を採用できるため、風土や既存従業員とも早く馴染むことができ、パフォーマンスも早く表れる。また、候補者だけでなく、既存従業員同士の相性を計ることができるため、生産性の高いチーム編成が行えたり、部下への適切なマネジメントにも利用できる。このように、検査結果は採用時だけでなく、勤続中にも継続的に活用することができる。

 今後について同社は、「パフォーマンスや満足度調査などの人事データと組み合わせて、機械学習をしていき、さらにミスマッチの無い採用に活かしたい」としている。
メンバーの関係性を事前に把握

メンバーの関係性を事前に把握

37 件

この記事が気に入ったら
「いいね!」しよう

日本人材ニュース|人材採用と人材育成の人事専門誌

関連する記事

“働き方改革”の取り組みを通じて企業の魅力を高める サトーホールディングス 江上 茂樹 執行役員 最高人財責任者

“働き方改革”の取り組みを通じて企業の魅力を高める サトーホールディングス 江上 茂樹 執行役員 最高人財責任者

ハードウェア製品の開発、製造、販売を行うサトーホールディングスは、“健康経営”や“働き方改革”への取り組みを通じて働きやすい会社づくりだけでなく、生産性向上を目指している。人事部門を統括する江上茂樹氏に、人事施策の取り組み状況などを聞いた。
勤務先にテレワーク制度がある割合は1割程度

勤務先にテレワーク制度がある割合は1割程度

 勤務先にテレワーク制度等があると回答した割合は雇用者全体のうち1割程度で、このうち半数はテレワーク制度を利用しており、そのうち7割がプラス効果を実感しているという実態が、国土交通省の「テレワーク人口実態調査」でわかった。
テレワークは理想的な制度か?在宅勤務のメリットとデメリット

テレワークは理想的な制度か?在宅勤務のメリットとデメリット

近年、在宅勤務などテレワークを導入する企業が増えている。政府の「働き方改革実行計画」でも柔軟な働き方としてテレワークの普及を加速させていくことを掲げている。(文・溝上憲文編集委員)
人材確保の困難さが生産性向上のボトルネック、人材育成・スキルアップ強化へ

人材確保の困難さが生産性向上のボトルネック、人材育成・スキルアップ強化へ

 東京商工会議所(三村明夫会頭)が中小企業を中心とする会員企業を対象に実施した「生産性向上・ICT活用状況に関するアンケート調査」によると、人材確保の困難さが生産性向上のボトルネックとなっている実態が明らかとなった。
人材採用の意欲がある企業が98%、選考のポイントは「主体性」

人材採用の意欲がある企業が98%、選考のポイントは「主体性」

 人材採用の意欲がある企業は、2016年12月時点で98.1%に上っていることがマイナビ(東京・千代田、中川信行社長)が実施した「2016年マイナビ企業人材ニーズ調査」で分かった。

この記事のキーワード

この記事のライター

編集部 編集部

サイト会員限定記事

セミナー・イベント

プレスリリース