2018年1月18日

2018年重要テーマ 分野別サービス紹介

2018年に注目される人事担当者にとって特に役立つサービスを提供している企業を厳選し、サービス内容についての取材を行った。

37 件

関連する記事

最新のテレワーク事情

最新のテレワーク事情

11月は政府と産業界が後押しする「テレワーク月間」であったが、知らない人も多いのではないか。そもそもテレワーク自体を知らない人も少なくない。今回はテレワークの最新事情を解説する。(文・溝上憲文編集委員)
テレワーク導入企業は1割超、セキュリティ対策に課題

テレワーク導入企業は1割超、セキュリティ対策に課題

 テレワークを導入している企業は13.9%に上ったことが、総務省の「通信利用動向調査」で明らかとなった。具体的な導入予定があるのは4.3%となっている。
勤務先にテレワーク制度がある割合は1割程度

勤務先にテレワーク制度がある割合は1割程度

 勤務先にテレワーク制度等があると回答した割合は雇用者全体のうち1割程度で、このうち半数はテレワーク制度を利用しており、そのうち7割がプラス効果を実感しているという実態が、国土交通省の「テレワーク人口実態調査」でわかった。
テレワークは理想的な制度か?在宅勤務のメリットとデメリット

テレワークは理想的な制度か?在宅勤務のメリットとデメリット

近年、在宅勤務などテレワークを導入する企業が増えている。政府の「働き方改革実行計画」でも柔軟な働き方としてテレワークの普及を加速させていくことを掲げている。(文・溝上憲文編集委員)
教育研修予算を増やした企業が5割超、社員1人当たり4万4892円

教育研修予算を増やした企業が5割超、社員1人当たり4万4892円

 企業1社当たりの教育研修費用総額の2015年度の予算額は5548万円、実績額は4944万円、2016年度の予算額は5786万円で、前回調査と比較すると増加していることが産労総合研究所の調査で分かった。
シャープ、IoTベンチャー企業向けの「モノづくり研修」の参加企業を募集

シャープ、IoTベンチャー企業向けの「モノづくり研修」の参加企業を募集

 シャープは、IoTベンチャー企業を対象とする合宿形式のモノづくり研修「SHARP IoT.make Bootcamp supported by さくらインターネット」の参加企業の募集を開始した。
ビッグデータを活用した人材育成サービスを開始 サイコム・ブレインズ

ビッグデータを活用した人材育成サービスを開始 サイコム・ブレインズ

 国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ (東京・千代田、西田忠康社長) は、ビッグデータを活用して効果的な学習モデルを構築する「研修プラットフォーム サービス」の提供を開始した。
新卒内定者向けにスマホで学べる研修プログラムを開発 マイナビ

新卒内定者向けにスマホで学べる研修プログラムを開発 マイナビ

 人材サービスのマイナビ(東京・千代田、中川信行社長)は、ビジネススクールや企業研修などを手掛けるグロービス(東京・千代田、堀義人社長)と共同で、新卒採用の内定者向けにスマホで学べる研修プログラムを開発した。
教育研修予算が増加、半数の企業が外国語習得を促進

教育研修予算が増加、半数の企業が外国語習得を促進

 産労総合研究所の教育研修費用の実態調査によると、教育研修予算が増加していることがわかった。
【メンタルヘルス特集(3)】“従業員が突然ダウン”のリスクを防ぐ セルフチェックツールで対応の優先度を見極める

【メンタルヘルス特集(3)】“従業員が突然ダウン”のリスクを防ぐ セルフチェックツールで対応の優先度を見極める

 メンタルヘルス対策の重要性が高まる中、職場や人事担当者の負荷が大きくなってきている。メンタル不調者を出さないためには、事前の予防措置が最も効果的な対策だ。相談窓口、カウンセリング、研修などの支援サービスの利用を検討する際には、まず従業員の状況を適切に把握しておくことが欠かせない。  最近は、数少ない人事担当者が従業員の“心の健康状態”を把握するために、従業員が自らのストレス状況を確認できるセルフチェックツールを導入するケースが増加している。セルフチェックツールを活用している人事担当者に、今起きている課題、そして具体的な対策について聞いた。

人事向け限定情報を配信中