2018年1月24日

【新卒採用】新しい手法の導入で、リソースの最適配分と採用の個別最適化を実現

i-plug 田中 伸明 取締役 CMO

 (13944)

 19卒採用のプレ期においては1dayインターンシップ解禁も影響し、11月や12月でもインターンシップの実施が盛んです。母集団形成の課題解決策として導入が進んだインターンシップですが、もはやレッドオーシャン化しており、それだけを実施しても解決策とはならない状況になっています。

 HR総研の調査では、本選考の面接開始時期のピークが18卒は4月(実績)だったのが、19卒は1カ月前倒しの3月(計画)になっています。2月のインターンシップからそのまま選考に移行する「インターンシップと本選考の接続」が進むと予想されます。

 このような競争下で採用巧者と呼ばれる企業は何を考え、どういった採用戦略を描き取り組んでいるのでしょうか。メディアなどで取り上げられている企業に共通する点は2つあると考えられ、1つ目は「リソースの最適配分」、2つ目は「採用の個別最適化」です。

 例えばソフトバンク社のIBM「ワトソン」導入は、テクノロジーを活用したリソースの最適配分の一例です。AIによって「集める」ことを効率化し、人にしかできない「口説く」ことにリソースを最適配分して競争優位性を高めようとしているのがこの取り組みの秀逸さです。

 昨今の学生の価値観の変化を考えると、1対1の対応を強化する流れ、すなわち「採用の個別最適化」は明らかに学生の支持を受けることになるでしょう。

 私たちはこういった従来の採用手法とは異なる取り組みを「土俵ずらし」と呼んでいます。土俵ずらしにはテクノロジーの活用の他にも「一般的に優秀な学生」ではなく自社にマッチした活躍人材を見極めてアプローチするといったターゲットの土俵ずらしや地方や海外の人材にアプローチする地域の土俵ずらしなどがあります。いずれにも言えることは、一朝一夕でできるものではない手法だということです。

 今後、大卒者の人数も減少に転じます。採用巧者はそこに向かって独自の手法を確立し採用競争力を高めようとしています。まずはその一歩を19卒で踏み出してはいかがでしょうか。
3 件

この記事が気に入ったら
「いいね!」しよう

日本人材ニュース|人材採用と人材育成の人事専門誌

関連する記事

上場企業の2018年卒大学生の初任給は21万1039円、初任給の“全学歴引き上げ”約4割

上場企業の2018年卒大学生の初任給は21万1039円、初任給の“全学歴引き上げ”約4割

 労務行政研究所が東証第1部上場企業239社を対象に実施した初任給調査によると、2018年度の大学卒者の初任給は21万1039円となっていることが分かった。2018年度の初任給を「全学歴引き上げ」した企業は39.7%に上った。
大学生の就職率が過去最高の98.0%

大学生の就職率が過去最高の98.0%

 今春卒業した大学生の就職率が過去最高となったことが、厚生労働省と文部科学省の就職内定状況等の共同調査で分かった。
未充足の求人がある事業所が58%、宿泊業、飲食サービス業、医療・福祉では7割超と人手不足続く

未充足の求人がある事業所が58%、宿泊業、飲食サービス業、医療・福祉では7割超と人手不足続く

 未充足の求人がある事業所が58%に上ることが、厚生労働省の2月の労働経済動向調査で分かった。宿泊業・飲食サービス業、医療、福祉業では7割以上となっている。
大学生の就職内定率91.2%、調査開始以来の最高値を記録

大学生の就職内定率91.2%、調査開始以来の最高値を記録

 今春卒業予定の大学生の就職内定率が91.2%となったことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、2018年2月1日現在の状況を取りまとめた。

この記事のキーワード

この記事のライター

編集部(レポート担当) 編集部(レポート担当)

サイト会員限定記事

セミナー・イベント

プレスリリース