2018年卒採用 「増やす」見込みの企業が3割超 ディスコ調べ

2018年卒採用 「増やす」見込みの企業が3割超 ディスコ調べ

 ディスコ(東京・文京、新留正朗社長)が企業を対象に、採用広報開始から約1カ月経過時点の採用活動の現状を調査した結果、2018年卒学生の採用を「増やす」見込みの会社が3割を超えていることが分かった。
未充足の求人がある事業所が53%、サービス業では71%

未充足の求人がある事業所が53%、サービス業では71%

 未充足の求人がある事業所が53%に上ることが、厚生労働省の2月の労働経済動向調査で分かった。サービス業は7割以上、医療・福祉業や宿泊・飲食サービス業では6割以上となっている。
18年卒学生の65%がインターンシップに参加、平均2.9社

18年卒学生の65%がインターンシップに参加、平均2.9社

 2018年卒学生の就職活動についてマイナビ(東京・千代田、中川信行社長)が行った調査によると、6割以上の学生がインターンシップに参加し、5年前の2倍以上になっていることが分かった。
2018年新卒採用の面接対策 働き方改革に影響を受ける学生の最大の関心事

2018年新卒採用の面接対策 働き方改革に影響を受ける学生の最大の関心事

3月から2018年新卒採用活動が本格的に始まる。企業の「働き方改革」の取り組み、とりわけ長時間労働の問題に学生の関心が高まっており、企業説明会ではこれに関する学生の質問が飛び交う可能性もありそうだ。(文・溝上憲文編集委員)
【新卒採用】ターゲット学生への効率的なアプローチを求める考え方がより鮮明に

【新卒採用】ターゲット学生への効率的なアプローチを求める考え方がより鮮明に

マイナビワークス 柳楽 太郎 若年キャリア事業部 営業支援部 部長
人材採用の意欲がある企業が98%、選考のポイントは「主体性」

人材採用の意欲がある企業が98%、選考のポイントは「主体性」

 人材採用の意欲がある企業は、2016年12月時点で98.1%に上っていることがマイナビ(東京・千代田、中川信行社長)が実施した「2016年マイナビ企業人材ニーズ調査」で分かった。
ディスコ 企業と学校を結ぶオンライン求人票システムをリニューアル

ディスコ 企業と学校を結ぶオンライン求人票システムをリニューアル

 ディスコ(東京・文京、新留正朗社長)は、オンライン求人票システム「キャリタスUniCareer(略称:キャリタスUC)」をリニューアルした。今後、採用広報の開始にあわせ、求人情報を大学に向けて配信していく。
2017年の人材需要と採用の課題 深刻な若年労働力の不足で女性・シニアの活用本格化

2017年の人材需要と採用の課題 深刻な若年労働力の不足で女性・シニアの活用本格化

若年労働力の不足が深刻になる中、多様な労働力の活用が課題となっており、従来型の採用手法では人材確保が難しくなっている。2017年の日本の雇用情勢と企業の人材採用数の予測を、企業の人材採用を支援する主要人材コンサルティング会社50社を対象にアンケート調査で聞いた。
【新卒採用】「質」を意識した選考方法の再構築が採用成功の可否を握る

【新卒採用】「質」を意識した選考方法の再構築が採用成功の可否を握る

タレントアンドアセスメント 山﨑 俊明 代表取締役
大学生の就職内定率85.0%、リーマン・ショック前の水準を上回る

大学生の就職内定率85.0%、リーマン・ショック前の水準を上回る

 今春卒業予定の大学生の就職内定率が85.0%となったことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、2016年12月1日現在の状況を取りまとめた。
社員の「目指すべき姿」を明確に伝える採用メッセージを発信 JK ホールディングス 大塩茂樹  人材開発課長 

社員の「目指すべき姿」を明確に伝える採用メッセージを発信 JK ホールディングス 大塩茂樹 人材開発課長 

万人受けする採用メッセージから、社員が「目指すべき姿」を明確に掲げて求める人物像を伝えるメッセージに切り替えて採用効率を大幅に高めることに成功したJKホールディングス。採用の変革をリードしてきた人材開発課長の大塩茂樹氏に取り組み内容などを聞いた。
大卒初任給20万3400円で過去最高

大卒初任給20万3400円で過去最高

 2016年の大卒初任給は前年比0.7%増となる20万3400円で、過去最高額となったことが厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」で分かった。
大学生の就職内定率10月1日現在71.2%、リーマン・ショック前の水準を超える

大学生の就職内定率10月1日現在71.2%、リーマン・ショック前の水準を超える

 来春卒業予定の大学生の就職内定率は、リーマン・ショック前のピークを8年ぶりに更新したことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、10月1日現在の状況を取りまとめた。
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