2022年卒大学生（大学院生除く）の12月1日時点の就職内定率は、95.2％（前年比1.8ポイント増）となったことが、リクルート（東京・千代田、北村吉弘社長）が実施した「就職プロセス調査（2022年卒）」で明らかとなった。10月1日時点から2.8ポイント増加し、コロナ禍前の2020年卒と同水準となった。
12月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率は、95.2％。2021年卒学生の同期は93.4％、コロナ禍前の2020年卒学生は95.4％だった。文理別にみると、文系は94.8％、理系は96.2％となっている。
男女別にみると、男性は95.1％（前年同期比1.9ポイント増）、女性は95.2％(同1.7ポイント増）だった。
地域別にみると、関東は95.3％(前年同期比0.4ポイント増）、中部は96.7％(同4.7ポイント増）、近畿は95.6％(同3.7ポイント増）、その他の地域は92.9％(同増減なし）となっている。
進路確定率は90.3％。2021年卒学生の同期は89.2％、2020年卒学生は93.7％だった。進路確定率は前年同月と同水準でコロナ禍前と比べると低くなっているが9割を超えており、すでに多くの学生が進路を確定している。
民間企業への進路確定者については、1000人～4999人規模の企業への就職が28.5％と最も高く、前年（27.6％）と比べても高かった。就職確定先企業の業種は「情報通信業」が23.2％で前年と同じく最も高い結果となった。
「就職先を確定する際に最も決め手となった項目(単一回答)」は、「自らの成長が期待できる」が最も高く20.5％(1.8ポイント減)となった。また、2021年卒で大きく増加した「会社や業界の安定性がある」は10.2％(2.1ポイント減)で微減となった。一方、「会社・団体で働く人が自分に合っている」は12.2％で、この3年間で徐々に増加している。
【就職先を確定する際に最も決め手となった項目 トップ5】
1位 自らの成長が期待できる 20.5％
2位 希望する地域で働ける 13.7％
3位 会社・団体で働く人が自分に合っている 12.2％
4位 会社や業界の安定性がある 10.2％
5位 福利厚生（住宅手当等）や手当が充実している 9.1％
