- 社員教育から人事・評価管理までを一気通貫で支援【manebi】
- オンラインでメンタルヘルスケアを学び健康経営を促進【メンタルヘルステクノロジーズ】
- 人材分析に基づく採用活動で、採用成約率を大幅向上【シングラー】
- 実践的な研修プログラムで、外国人社員の定着を促す【One Terrace】
- 勤務実績を適正化し、労務リスクを事前に低減【NTTコムウェア】
- 面談ロープレで相互理解を促し、女性活躍を推進【スリール】
- 就業状況を分析・可視化し、働き方の問題点を把握【日立ソリューションズ】
- ウェブ面接から採用管理まで、一気通貫でサポート【ブルーエージェンシー】
- 外国人採用の採用計画から就業までをトータルで支援【グローバルエイチアール】
社員教育から人事・評価管理までを一気通貫で支援【manebi】
社員の高まる離職率に歯止めをかけるためには、十分な教育と評価を関連させて行うことが重要だ。manebiの「playse(プレイス)」は、社員のeラーニング教育から人事管理・評価管理までを一気通貫で支援するサービスだ。社員1000人以上の中堅・大手企業であれば、初期費用10万円と月額1ID300円で導入できるため、オールインワンサービスとしては低価格であることが特徴。
eラーニングでは、基本教材に自社教材を格納していくことで体系立ったオリジナルの教育プランを確立。これにより、社員のグレードに合わせた教育設計やキャリア管理が可能となり、成長と評価を可視化することで社員のモチベーションが高まると共に、人事部での簡潔明瞭な人材管理や評価管理へとつながる。
今後はさらにオンボーディングの要素を取り入れて、社員の採用から定着までを一気通貫できるものとし、人材のリードを生み出すサービスへと派生していく予定。

オンラインでメンタルヘルスケアを学び健康経営を促進【メンタルヘルステクノロジーズ】
メンタル疾患を抱える社員は年々増加傾向にあり、休職者の対応に追われる光景をよく目にする。メンタルヘルステクノロジーズは企業の健康経営を促進するITサービス「ELPIS」シリーズの第1弾として、オンラインでメンタルヘルス・ハラスメントを学ぶ「ELPIS-eラーニング」の提供を開始した。研修受講者はオンラインにて、いつでも自由にメンタルヘルスやハラスメントについて動画で学ぶことができる。
カリキュラムは新入社員から人事・経営陣まで多様な階層に向けて用意されており、社員はストレス回避のセルフケアを学び、人事や経営陣はマネジメント方法について学べる。初期費用はかからず、1人につき月額200円と低価格で導入できるのも魅力の一つだ。
同社は子会社Avenirとの連携による産業医の紹介も行っており、蓄積されたデータとAIを活用し、メンタル疾患予備軍にアラートが立つような機能もリリース予定。

人材分析に基づく採用活動で、採用成約率を大幅向上【シングラー】
採用において売り手市場は継続しており、思うように採用目標を達成できず悩む企業も多い。シングラーの「HRアナリスト」は採用候補者を分析することで、採用成約率と辞退率の改善を支援するクラウド型人材分析ツールだ。
事前に候補者にアンケートへ回答してもらうことで、タイプやニーズ、思考パターンなどの分析結果とともに、面接時にどのようにアプローチすればよいかが分かる。また社員にもアンケートを実施してタイプを知ることで、より候補者と相性の良い現場面接官を配置することができる。
実際に同サービスを導入している企業からは「現場面接官が面接で候補者に対し動機付けができるようになったため、採用率が向上している」「事前情報に基づいて面接が行えるのでやりやすい」と好評だ。今後は採用時に取得したデータを、人材配置や組織コミュニケーション強化に活用し、定着率向上を図るシステムを開発する予定だ。

実践的な研修プログラムで、外国人社員の定着を促す【One Terrace】
企業のグローバル化が進み、外国人材の活用が重要性を増してきたが、定着に課題を抱える企業は多い。One Terraceの「グローバルダイバーシティ研修」は、外国人社員の定着を促す日本企業向け研修サービス。グローバルやダイバーシティに豊富な知見を持つ講師が、階層別・対象別に細分化した実践的な研修プログラムを提供することで、外国人材の定着における課題を解消する。
同社の起点は外国人材紹介業であるため、現場の課題を明確に理解しており、企業のダイバーシティ度合いや現状の課題を分析したうえで、段階に応じた的確なプログラムを提案できる。
実際に研修を受けた企業では外国人社員の意欲が向上し、マネジャー層では人事評価の手法が実践的にわかり、外国人材の活用に対する社内の意識が変わったという。今後もグローバル経営やダイバーシティ経営を推進し、組織変容を目指す企業へ継続的な支援を行う。

勤務実績を適正化し、労務リスクを事前に低減【NTTコムウェア】
働き方改革による時間外労働の上限を超過しないため、各社員の労働時間を精緻に把握する必要がある。NTTコムウェアの「follow(SaaS版)」はクラウド型勤怠管理システムで、打刻だけではなくパソコンのログで勤務実績を管理することができるため、事前に労務リスクを軽減できるところが特徴。社員の申請画面では、打刻と実績に乖離のある日時が赤く表示され、乖離理由を申請することで勤務の適性化を図ることができる。
作業内容に応じた実績時間の管理もでき、導入企業からは「社員が働き方を見直す機会になった」と好評だ。すでに社内にある機器で利用でき、初期導入費用は安価で済む。付属サービスとして打刻用タイムレコーダー「followスマートタッチ」も提供している。
今後は顔認証の打刻によりエビデンスの精度を上げ、社員や業務の管理ができるようなトータルソリューションとしてサービスを進化させていく予定だ。

面談ロープレで相互理解を促し、女性活躍を推進【スリール】
人材不足の中で、仕事と子育ての両立に悩んでいる社員に対し、対策を講じる必要がある。スリールは、女性活躍やダイバーシティ推進の研修を行っており、特徴は相互理解を促進する研修内容だ。
研修では上司と育児中の社員が、役割を交換して面談ロールプレイングを行い、「部下はこんなことで悩んでいるのか」「上司は評価してくれていたのか」など、互いの状況を理解することで本音の会話が生まれ、職場でのコミュニケーション内容の変化を促す。
時間に制約のある社員が増える中、この研修を行うことで、社員間の相互理解や上司も含めた職場の風土改善が期待できる。女性活躍推進研修やダイバーシティ研修は、育児中や介護中などの当事者への研修、上司への研修、そして部署内全体の研修と、3段階で行っていくと効果的だ。互いの状況を理解した上で、社員が自律的に行動する「人を中心にした働き方改革」を今後も支援していく。

就業状況を分析・可視化し、働き方の問題点を把握【日立ソリューションズ】
働き方改革関連法案の施行を目前にして、社員の就業状況の改善は急務となっている。日立ソリューションズの人事総合ソリューション「リシテア」は、業種・規模を選ばず、多様な雇用形態・勤務形態に対応できるソリューション。同サービスは人事関連業務をトータルにサポートしており、このほど、働き方改革への対応を強化するため、「リシテア/就業管理」の機能を拡充するオプション「リシテア/HRダッシュボード」をリリースした。
「リシテア」が蓄積した社員の就業状況のデータを分析、可視化することで問題点を把握し、改善をサポートする。当月内の実績データから月末までの残業時間を予測することで、労務管理リスクに事前に対応できる。可視化する項目は各社でカスタマイズ可能。
今後は社員のエンゲージメントに着目し、人材にまつわる情報を可視化、分析することで人材育成に役立て、企業の収益を向上させる仕組みづくりの支援を目指す。

ウェブ面接から採用管理まで、一気通貫でサポート【ブルーエージェンシー】
労働人口の減少により人材獲得競争が激化する中、優秀な人材の確保は多くの企業にとって課題だ。ブルーエージェンシーの「インタビューメーカー」はウェブ面接から採用管理まで、一気通貫で行えるクラウドサービスだ。
PCやスマートフォン、タブレットなどを利用した面接により、時間や場所といった面接の制約を取り払い、面接者数、面接実施率の大幅な向上に役立つ。録画機能により、面接の内容を他の担当者と共有したり、再確認できることで精度の高い面接が実現できる。
導入企業は大手企業を含め1000社以上あるが、各社へのフォロー体制も万全で安心と好評。エントリーシートの代わりに動画面接を実施することで、志望度の高い人材だけが応募してくるようになり、スクリーニングにも役立つとの声がある。今後は人事担当者のニーズに沿った機能の拡充や、蓄積したデータから自社にマッチする人物像を解析できるAI機能の追加を予定している。

外国人採用の採用計画から就業までをトータルで支援【グローバルエイチアール】
優秀な外国人の採用を希望する企業は増えているが、やり方が分からず躊躇している企業も多い。グローバルエイチアールは外国人採用に特化した人材紹介会社で、主に中小企業の外国人採用を支援している。独自ルートによって集客を行い、クライアントのニーズに合った質の高いマッチングを提供。また、行政書士とのタイアップによる就労ビザ取得も好評だ。
同社は外国人の採用計画から採用・就労後のフォローまで、企業の人事部的な役割を担った手厚いサポートも行っている。外国人はさまざまな情報源を持っており、海外就労に対するリテラシーが高い。そのため、優秀な人材を確保するには受け入れ先である企業の外国人を採用することに対する意識変革が最大のポイントとなる。
今後、よりよい外国人人材の確保と育成のために、企業の意識改革を促進するセミナーの開催や情報発信にも力を入れていく予定。
