レビックグローバル「ITを活用した映像コンテンツと学びの環境で“自律したビジネスパーソン”の育成を支援します」

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レビックグローバルの責任者に聞く 強み・仕組み・方針


レビックグローバル 荒木 靖也 代表取締役社長

人材コンサルティング業界より2019年5月レビックグローバル入社、同年7月代表取締役に就任。金融業界やグローバル企業に対するeラーニングソリューション事業の統括を行っている。

「ITを活用した映像コンテンツと学びの環境で“自律したビジネスパーソン”の育成を支援します」

大手金融機関やグローバル企業に対して本質的な人材育成の課題解決を提案

当社は、主に大手金融機関、グローバルに事業展開している製造業やサービス業の企業に対して、ITを活用した映像コンテンツと学びの環境を提供しています。

近年、多くの企業では“自律したビジネスパーソン”の育成に取り組んでおり、従来型の与える教育から自ら学ぶ教育への転換を図っています。また、変化が激しいグローバルなビジネス環境では、能力・スキルを身に付けていく時間的なゆとりが限られるため、OJTや集合研修に加えて、効果的かつ効率的な教育のためのIT活用の動きが顕著になっています。

一方で、教材やシステムを用意するだけでは社員が積極的に学ぶようになったり教育効果が必ずしも高まるわけではありません。当社は教材とシステムの提供にとどまらず、専門のセールスやプロデューサーが各社の教育制度や求める人材像を深く理解した上で、本質的な人材育成の課題解決につながる提案を行うように徹底しています。導入後も利用実績に基づいた改善提案を行い信頼関係を構築しています。

業務品質やパフォーマンスの向上を実現できる教材開発のノウハウが強み

人材育成の現場では、教育内容を業務品質やパフォーマンスの向上にどのように結びつけるかが大きな課題となっています。教育効果を測りたいという企業が増える中で、教育内容が仕事の現場でどのように活用されているのかという観点をさらに強めていかなければいけないと考えています。

最近は誰もが映像コンテンツを気軽に作れるようになりましたが、業務品質やパフォーマンスの向上を実現するための映像を活用した教材開発ができる会社は多くありません。教育効果を高めるための手法であるインストラクショナルデザイン、シナリオ化や表現力のノウハウが当社の強みで、各社ごとのオリジナル教材の開発も年々増加しています。また、教育効果が実現されているかをプロデューサーが丁寧にフォローしていることも、長期にわたってお付き合いいただくクライアントが多いことの理由の一つだと思います。

組織における人材育成がより重要に マネジャー向けの教材開発を強化

今後はダイバーシティの推進で多様な人々と働く機会が増えていくため、従来型の画一的なマネジメントからの変化が求められます。組織の中で上手く人材を育成していくようなマネジメントがより重要になるため、マネジャーが能力を高められる教材の開発には特に力を入れています。

また、海外でのサービス提供・運営実績などを活かし、人材育成領域に特化したソリューションをグローバルに提供できる会社として存在感を高めていきます。

●ナレッジ管理と人材育成のプラットフォーム「SmartSkill Campus」

レビックグローバル

レビックグローバルの専門分野


【業種】
全業種、IT・通信、製造、住宅、化学、自動車、消費財・サービス、商社、流通、金融、商業銀行、証券、資産運用、生命保険、損害保険、メディカル、医薬
【職種】
全職種、経営・企画、営業・販売、営業企画、営業(法人)、販売・サービス、管理・事務、人事、コンサルタント
【対象者】
経営者・役員、事業責任者、事業責任者(海外)、マネジャー、中堅・若手、新卒、海外現地人材

レビックグローバルの会社情報


社名●株式会社レビックグローバル
代表者●代表取締役社長 荒木靖也
設立●2005年
資本金●6000万円
従業員数●30人
住所●東京都港区芝公園2-10-1 住友不動産芝園ビル5F
その他拠点●上海
ネットワーク・提携●グループ会社:上海列必客科技有限公司
TEL●03-5425-2412
E-mail●po-accountsales@revicglobal.com
コンサルタント数●非公開
専門チーム●eラーニングコンサルティング、コンテンツ制作、eラーニング運用、システム開発
サービス●eラーニングシステムの提供(LMS)、eラーニングコンテンツ販売、オリジナルコンテンツ制作、eラーニング運用サービス

日本人材ニュース編集部の評価


レビックグローバルは映像コンテンツの開発力に優れるとともに、ITを活用した最適な学習環境が提供できる会社。専門コンサルタントが企業理解を深めた上で適切なソリューションを提案し、教育効果の実現を図っている。また、システム面のセキュリティや情報保護をはじめとして、グローバルで安定した運用ができることでクライアントから信頼を得ており、特に大手企業が必要とする監督官庁や社内監査向け報告ドキュメント作成のノウハウも評価されている。

大手・上場企業の人事部長へセミナー・サービス案内を配信できる「メールDM」受付中

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