大手・上場企業へのアプローチなら
「日本人材ニュース」におまかせください!!

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自社サービスの宣伝・PRについて、以下のお悩みをお持ちではないでしょうか?

大手・上場企業に宣伝・PRしたいが、接点がない
接点はあるが、決定権のない担当者レベルのみ
届けたとしても、開封されているかわからない

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そのお悩み
「日本人材ニュース」が解決いたします!!

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解決方法その1:メールDM

大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、
 メールDMを希望される方へ配信
◆配信先は、意思決定者である人事部長など約1200人
◆読者のうち、自らメールDMをご希望の方へ配信するので、開封率が高い
 (「毎回開封」50%、「タイトルに興味があれば開封」50%。直近の調査による)

ご利用企業様のお声

◆接点を持てなかった優良企業や上位役職者から申し込みがあり、メールDM経由で研修を受注できている。
◆人事担当者を自社サイトの案内ページに誘導できるので、プレスリリース会社の配信サービスよりも効果が出ている。

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解決方法その2:パンフ同封

◆弊社発行の専門誌と一緒に、貴社パンフを大手・上場企業4000社へお届け
 送付先社名リスト(4000社)の事前確認可能です。
意思決定者である人事部長に届く
◆専門誌と一緒に送ることで、開封率95%以上(過去実績による)

送付先属性

 大手・上場企業人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」 

ご利用企業様のお声

◆企業人事に対する継続的な案内が、認知度向上と受注につながっている。純広告、バナー広告も併用している
◆大手企業狙いで利用。パンフのQRコードで誘導し、新規顧客を獲得できている

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その他のサービス

雑誌広告

◆純広告
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」に広告を掲載

◆記事広告
人事部長向け専門誌に記事の体裁で貴社・貴社サービスを紹介。ウェブに記事を転載することも可能

Web広告

◆バナー広告
日本人材ニュースONLINEに貴社バナー広告を掲載

◆セミナー/プレスリリース掲載
日本人材ニュースONLINEに貴社セミナー、プレスリリースを掲載

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「日本人材ニュース」とは

「日本人材ニュース」は1989年創刊の大手・上場企業の人事部長向け専門誌。人材マネジメントの動向、注目サービスの活用法、労働法や人事労務解説などを紹介しています。

動画はイメージです

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