お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
（専門誌と一緒に貴社パンフを送る「パンフ同封サービス」もございます）
・「メールDM」の配信先企業リスト
などをご案内しています

【1社単独配信・3回9万円】大手・上場企業の人事部長らに配信【メールDM広告】

◆文字数・行数制限なし
◆リンク先URL複数掲載可
◆事前に配信者の所属企業を確認することも可能

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、
「メールDM」も希望される方へ配信することで高い開封率を実現しています。

●おすすめ商材/サービス

・toB向け商材
・セミナー
・ウェビナー集客
・人事向けシステム
・採用支援サービス
・RPO
・HRテック
・組織コンサルティング
・人事コンサルティング
・経営コンサルティング
・メンタルヘルスケア
・人材育成・研修
・eラーニング
etc.

●最近追加された配信先

・マンダム 経営戦略部長
・シービーアールイー 人事部長
・ベイシア 人事部長
・ユナイテッド・セミコンダクター 人財開発部長
・パイオニア 人事企画部長
・インターネットイニシアティブ 人事部副部長
・ヤクルト本社 人材開発センター課長
・アクサダイレクト生命保険 人事部マネージャー
・フランスベッド 人事企画課長
・みずほフィナンシャルグループ 人材戦略推進課長

＜導入事例＞
・A社：クリック課金型広告ではターゲット企業が獲得できないとの課題。毎月実施のセミナーを「メールDM」で案内し、大手・上場企業の責任者クラスの参加を獲得

・B社：配信先がターゲット企業（大手・上場企業）に合っているのが継続の理由。日本人材ニュースは雑誌も届けて認知されているので、メールも開封の可能性が高いと思う。

・C社：新入社員向け研修などのキャンペーン案内時期に集中配信したい時に利用。パンフ同封サービスも定期的に利用しており、企業人事の目に触れる多様な手段を組み合わせないとリーチできない会社がある。

お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
（専門誌と一緒に貴社パンフを送る「パンフ同封サービス」もございます）
・「メールDM」の配信先企業リスト
などをご案内しています

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

●人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」は1989年創刊
●人材マネジメントの動向、注目サービスの活用法、労働法や人事実務解説などを紹介
●大手・上場4000社の人事部長へ送付

営業では接触が難しい大手・上場企業4,000社の人事部長宛てに送付しております。
※送付先は毎回異なっております。事前に送付先企業の確認は可能です。
※送付先例：NTTデータ、KDDI、ソフトバンク、楽天、メルカリ、三菱商事、良品計画、トヨタ自動車、日立製作所、花王、味の素、セブン銀行、オリエンタルランド、三井不動産、ANA