日本人材ニュース メールDM

お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
(専門誌と一緒に貴社パンフを送る「パンフ同封サービス」もございます)
・「メールDM」の配信先企業リスト
などをご案内しています


【1社単独配信・3回9万円】大手・上場企業の人事部長らに配信【メールDM広告】

◆文字数・行数制限なし
◆リンク先URL複数掲載可
◆事前に配信者の所属企業を確認することも可能

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、
「メールDM」も希望される方へ配信することで高い開封率を実現しています。

●おすすめ商材/サービス

・toB向け商材
・セミナー
・ウェビナー集客
・人事向けシステム
・採用支援サービス
・RPO
・HRテック
・組織コンサルティング
・人事コンサルティング
・経営コンサルティング
・メンタルヘルスケア
・人材育成・研修
・eラーニング
etc.

最近追加された配信先

・マンダム 経営戦略部長
・シービーアールイー 人事部長
・ベイシア 人事部長
・ユナイテッド・セミコンダクター 人財開発部長
・パイオニア 人事企画部長
・インターネットイニシアティブ 人事部副部長
・ヤクルト本社 人材開発センター課長
・アクサダイレクト生命保険 人事部マネージャー
・フランスベッド 人事企画課長
・みずほフィナンシャルグループ 人材戦略推進課長

<導入事例>
・A社:クリック課金型広告ではターゲット企業が獲得できないとの課題。毎月実施のセミナーを「メールDM」で案内し、大手・上場企業の責任者クラスの参加を獲得

・B社:配信先がターゲット企業(大手・上場企業)に合っているのが継続の理由。日本人材ニュースは雑誌も届けて認知されているので、メールも開封の可能性が高いと思う。

・C社:新入社員向け研修などのキャンペーン案内時期に集中配信したい時に利用。パンフ同封サービスも定期的に利用しており、企業人事の目に触れる多様な手段を組み合わせないとリーチできない会社がある。

お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
(専門誌と一緒に貴社パンフを送る「パンフ同封サービス」もございます)
・「メールDM」の配信先企業リスト
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大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

●人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」は1989年創刊
●人材マネジメントの動向、注目サービスの活用法、労働法や人事実務解説などを紹介
●大手・上場4000社の人事部長へ送付

営業では接触が難しい大手・上場企業4,000社の人事部長宛てに送付しております。
※送付先は毎回異なっております。事前に送付先企業の確認は可能です。
※送付先例:NTTデータ、KDDI、ソフトバンク、楽天、メルカリ、三菱商事、良品計画、トヨタ自動車、日立製作所、花王、味の素、セブン銀行、オリエンタルランド、三井不動産、ANA

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