お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
・「メールDMサービス」の配信先企業リスト
などをご案内しています

【開封率95％】大手・上場4000社の人事部長に届くパンフ同封広告【toB向け】

◆4000社に送付し、開封率95％以上なので反響を得られやすい
◆大手・上場企業に訴求できるため、費用対効果が高い
◆人材紹介・人事システム・採用システムなど活用事例多数

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」と一緒に
貴社のパンフレット・チラシを届けます。

●おすすめ商材/サービス

・toB向け商材
・人事向けシステム
・採用支援サービス
・人材紹介サービス
・RPO
・HRテック
・組織コンサルティング
・人事コンサルティング
・経営コンサルティング
・メンタルヘルスケア
・人材育成・研修
・eラーニング
etc.

＜ポイント＞
・意思決定者である人事部長へ直接届く。toB向け商材にお勧め。
・従業員1,000人以上、首都圏本社の上場企業は95％以上をカバー。
・過去実績で開封率95％以上。

＜導入事例＞
・A社：人事向けサービスPRは紙媒体が有効との考え。eラーニングアプリの法人サービスの案内で「パンフ同封」でほぼ毎号、日本人材ニュースと一緒にお届け。大手企業からの受注を毎年複数獲得

・B社：2021年冬の「パンフ同封」利用から半年後、大手損保から問い合わせあり（パンフを予算検討時まで保管）、数千万円の受注に成功

・C社：給与計算大手。「パンフ同封」を毎年複数回利用。資料請求サイトに比べて問い合わせの質（大手・上場企業の責任者クラスが直接問い合わせ）が高く、スムーズに商談でき受注確度が高い

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大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

●人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」は1989年創刊
●人材マネジメントの動向、注目サービスの活用法、労働法や人事実務解説などを紹介
●大手・上場4000社の人事部長へ送付

営業では接触が難しい大手・上場企業4,000社の人事部長宛てに送付しております。
※送付先は毎回異なっております。事前に送付先企業の確認は可能です。
※送付先例：NTTデータ、KDDI、ソフトバンク、楽天、メルカリ、三菱商事、良品計画、トヨタ自動車、日立製作所、花王、味の素、セブン銀行、オリエンタルランド、三井不動産、ANA