本の要約サービス「flier」、組織の“成長組織スコア”を可視化する「flier成長組織ナビ」を提供開始

～今までにない成長組織サーベイで、一人ひとりが成長する組織へ～

累計会員数116万人を突破した本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する株式会社フライヤー（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO 大賀康史）は、5月1日（水）より法人企業の「一人ひとりが成長する組織」づくりを支援する「flier成長組織ナビ」サービスを新たに提供することをお知らせいたします。

「flier成長組織ナビ」は、従業員一人ひとりの成長環境を確保するための要素を独自に調査・分析し、従業員と企業を成長に導く新しい概念のサーベイです。

外部アドバイザー・東京大学の柳川範之（やながわ のりゆき）教授協力のもと、「制度・関係性・循環・学びの姿勢・成長実感」という5つの項目から、「成長組織スコア」を構成。事業成長や人材成長と連結する本質的な要素を把握できる形で、人が育ち成長する“成長組織”への変革を支援します。

また、管理者画面からは部署別・職種別・役職別という単位でそれぞれのスコアを集計、分析することが可能。さらに、社内比較に加え、他社比較、時系列比較も可能です。それにより、再現性の高い社内成長環境の発見、人材育成の定量的な効果検証を計ることができ、人的資本情報開示の独自指標に掲載いただくことも可能です。

■「flier成長組織ナビ」提供開始の背景

2019年にリリースしたflier法人版（現：flier business）は、書籍の要約を通じた知識のインプット・アウトプットを従業員に促進できることから、社員教育・人材育成サービスの一環として多くの企業に導入いただいており、2024年4月に累計で1,000社を超える企業の人材育成に貢献してきました。

2023年春より人的資本の情報開示が大手企業4,000社を対象に義務化され、人材への投資額や従業員満足度などをはじめとする情報開示が求められています。そうした中、これからの企業が持続的な競争優位性を確保するためには、「一人ひとりの成長環境を作れるかどうか」「人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すこと」がますます重要になると考えられます。

その一方で、「人材投資に力をいれるために具体的に何をすればいいかわからない」という悩みをもつ企業も少なくありません。そうした企業の経営課題の解決と共に、本質的な人材の成長（＝会社の成長）を促すサービスを開発するに至りました。

■「flier成長組織ナビ」サービス概要

（1）制度…成長を促す制度があるか
（2）関係性…成長しあえるオープンな関係性があるか
（3）循環…学び→挑戦→次の学びという成長の循環があるか
（4）従業員の学びの姿勢
（5）従業員の成長実感

これらの5つの区分で成長組織スコアを構成し、それぞれの要素を調査・分析することにより、成長環境を相対的・継続的に計測。人材の成長を促せる魅力的な職場を築く指針が得られます。
（経済学や組織研究の第一人者、東京大学の柳川範之教授にご協力いただき、質問票と分析方針を策定）

直感的にわかる判定付きスコアと多様な切り口で簡単に分析ができるレポートで、今の育成課題が定量的に見通せる仕組み。導入担当者並びに従業員の負担は最小限で最大の効果を発揮できる組み立てとなっています。

■直感的で負荷のないサーベイ
　- 回答時間5～10分程度で従業員の負担軽減
■シンプル&明瞭なレポート
■頻度は年1回～半年に1回
　- 運用担当者に負荷のないサーベイ頻度で調査・分析が可能

アドバイザー 柳川範之教授からのコメント

人の育成を大事にするのは日本企業の伝統ですが、バブル崩壊以降、それが細ってきてしまいました。そのため人的投資の大切さが指摘されるようになり、改めて今、持続的な企業の成長だけでなく、個人一人ひとりがしっかりと成長できる「成長組織」づくりが重要になってきています。
そのためには、研修や社員教育にお金をかけることももちろん重要ですが、成長を促すような社内制度の充実や学ぶことを重要視するような社内の関係性づくり、従業員が満足感を得られるような環境整備等、多面的な要素が重要になってきます。
ただし、これらの要素は漠然とした定性的なものも多く、どう整備していけば良いのか、どの程度改善してきたかをどう把握すれば良いのかとなると、なかなか難しいのも事実です。それらをできるだけ指標化して、「社内比較」「他社比較」「時系列比較」ができるようにしていくことは、人的投資をしっかり促進していくうえで大切なポイントと考えています。

■今後の展望

今回発表した「flier成長組織ナビ」による成長組織スコアの可視化を行なうことで、組織的な環境整備に加え、その改善サイクルの自走化や、組織の変化につながる人材開発を支え、成長組織への変革支援を提供してまいります。当社が掲げる「ヒラメキ溢れる世界をつくる」というミッションと共に、社会全体の成長の一助になればと考えています。

flier成長組織ナビの詳細及びお問い合わせは、下記URLからご確認ください。
https://growthnavi.flierinc.com/

累計会員数116万人突破ビジネス書1冊の大筋を10分で理解できる、本の要約サービス「flier（フライヤー）」要約は3,600冊超え、ビジネスパーソンの“スキマ時間”活用に一役

株式会社フライヤーは、本の要約サービス「flier（フライヤー）」を運営する、ITベンチャー（2013年6月設立）です。最大の特長は「書評（レビュー）」ではなく「要約」である点です。書き手の主観が入る書評とは異なり、著者の主張や論理（重要ポイントや全体像）を忠実にまとめ、読者に伝えます。書評でないため、出版社と著者から要約の許可を得る必要があり、要約した原稿にも目を通していただくことで、高品質なサービスを提供しています。

要約の文字量は4,000字ほどで、10分程度で読める工夫をしています。「flier」には、新刊（掲載書籍の8割）を中心に、毎日要約文をアップ。現在3,600冊超（2024.5）を掲載しています。要約記事は自社の編集者に加えて、経験豊富な外部ライター約50人が作成します。

サービスは、出版社や書店からも好評です。要約を読み終えた人の15～20%がアマゾンなどのECサイトへアクセスします。多くの出版社から「書籍の売り上げが上がった」「増刷になった」といった評価を得ています。

本を通じてあらゆる人が知や教養を深め、読書や本の文化の裾野を広げることに貢献している点を評価され 「2023年度グッドデザイン賞」を受賞しました。

書店チェーンでは、書籍のPOPに付くQRコードから、フライヤー内の要約ページを“立ち読み”できる施策を展開し、対象書籍の売り上げを伸ばしています。この実績が評価され、大手書店と「フライヤー棚」を設置したフェアを協業しています。

利用者は、通勤や休憩時といったスキマ時間を有効活用し、効率よくビジネスのヒントやスキル、教養を身につけたい知的好奇心の旺盛なビジネスパーソンです。

最近は、社員教育の一環として法人契約する企業も増え続けています。また、AIの音声読み上げ機能や、ユーザー同士で要約から得た学びを情報交換（シェア）するSNSサービスなど、新たな施策も好調です。日本の人事部「HRアワード2021」ではプロフェッショナル部門の人材開発・育成部門で「flier法人版（現：「flier business」）」が最優秀賞を受賞しました。

【会社概要】
社名：株式会社フライヤー
設立：2013年6月4日
本社：東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル8F
事業内容：本の要約サービス「flier（フライヤー）」の開発・運営（https://www.flierinc.com/）
サービスプランと月額料金：
＜flier business＞100アカウント月額105,600円（税込）※別途初期費用
＜flier個人利用＞ゴールドプラン2200円、シルバープラン550円、無料プラン（税込）
ゴールドと学割は全ての書籍の要約文が読み放題、シルバーは毎月5冊まで読める