大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」

●人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」は1989年創刊
●人材マネジメントの動向、注目サービスの活用法、労働法や人事実務解説などを紹介
●大手・上場4000社の人事部長へ送付

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パンフ同封

貴社のパンフ・チラシを「日本人材ニュース」と一緒に人事部長へ届けます(A4、A3折、小冊子等を同封可)

純広告

貴社のデザイン広告を「日本人材ニュース」に掲載します

記事広告

編集部が取材・執筆した記事を日本人材ニュースに掲載します。Webサイト「日本人材ニュースONLINE」にも長期間掲載

記事広告のWebサイト掲載例①はこちら
記事広告のWebサイト掲載例②はこちら


人事部長や人事担当者へサービス紹介やセミナー開催を配信する「メールDM」

大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で、「メールDM」も希望される方へ配信することで高い開封率を実現

<最近追加された配信先>
マンダム 経営戦略部長
シービーアールイー 人事部長
ベイシア 人事部長
ユナイテッド・セミコダクター 人財開発部長
パイオニア 人事企画部長
インターネットイニシアティブ 人事部副部長
ヤクルト本社 人材開発センター課長
アクサダイレクト生命保険 人事部マネージャー
フランスベッド 人事企画課長
みずほフィナンシャルグループ 人材戦略推進課長

広告活用事例

A社:人材育成・研修

2019年以来、広告出稿は日本人材ニュースのみ。「パンフ同封」と「純広告」をコロナ下でも継続したことで大手企業からの問い合わせが急増。顧客に占める大手企業の割合が増え、売上・利益拡大

B社:eラーニング

人事向けサービスPRは紙媒体が有効との考え。eラーニングアプリの法人サービスの案内で「パンフ同封」でほぼ毎号、日本人材ニュースと一緒にお届け。大手企業からの受注を毎年複数獲得

C社:アセスメント

米国人事サービス企業との提携強化でオンラインサービス拡販。「純広告」で大手・上場企業に対するブランディングで認知度向上効果を実感。「メールDM」でウェビナー参加者を獲得

D社:コーチング

クリック課金型広告ではターゲット企業が獲得できないとの課題。毎月実施のセミナーを「メールDM」で案内し、大手・上場企業の責任者クラスの参加を獲得

E社:人事コンサルティング

2022年春の1on1支援ツールのローンチに際し、大手・上場4000社、外資系2000社向け「パンフ同封」を利用し、早速、大型受注に成功

F社:健康経営支援

2022年夏から健康経営支援オンラインサービスの「パンフ同封」と「純広告」を開始。大手企業のリードを複数獲得。秋以降も継続利用が決定

G社:人事システム

「メールDM」を2年以上継続利用。2021年冬の「パンフ同封」利用から半年後、大手損保から問い合わせあり(パンフを予算検討時まで保管)、数千万円の受注に成功

H社:アウトソーシング

給与計算大手。「パンフ同封」を毎年複数回利用。資料請求サイトに比べて問い合わせの質(大手・上場企業の責任者クラスが直接問い合わせ)が高く、スムーズに商談でき受注確度が高い

I社:人材紹介

DX人材の紹介でNo1を目指して「記事広告」を2020年から毎年出稿。接点が少なかった大手・上場企業からの問い合わせが入るようになり、企業人事向けは紙媒体の効果が高いと判断


お問い合わせをいただいた方に、
・人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」送付先企業リスト
・「メールDM」の配信先企業リスト
などをご案内しています

インソース
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