「日本人材ニュース」とは
- 人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」は1989年創刊、大手・上場4000社の人事部長へ送付
- 企業人事に役立つ情報メディア「日本人材ニュースONLINE」を運営
企業人事向けサービス紹介やセミナー開催を配信する「メールDM」
人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者で「メールDM」も希望される方へ配信し、高い開封率を実現
お問い合わせをいただいた方に「メールDM」の配信先企業リストをご案内しています
大手・上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」への広告出稿もお受けしています
パンフ同封
貴社のパンフ・チラシを「日本人材ニュース」と一緒に人事部長へ届けます（A4、A3折、小冊子等を同封可）
純広告
貴社のデザイン広告を「日本人材ニュース」に掲載します
記事広告
編集部が取材・執筆した記事を日本人材ニュースに掲載します。Webサイト「日本人材ニュースONLINE」にも長期間掲載
お問い合わせをいただいた方に「日本人材ニュース」送付先企業リストをご案内しています
広告活用事例
A社：人材育成・研修
2019年以来、広告出稿は日本人材ニュースのみ。「パンフ同封」と「純広告」をコロナ下でも継続したことで大手企業からの問い合わせが急増。顧客に占める大手企業の割合が増え、売上・利益拡大
B社：eラーニング
人事向けサービスPRは紙媒体が有効との考え。eラーニングアプリの法人サービスの案内で「パンフ同封」でほぼ毎号、日本人材ニュースと一緒にお届け。大手企業からの受注を毎年複数獲得
C社：アセスメント
米国人事サービス企業との提携強化でオンラインサービス拡販。「純広告」で大手・上場企業に対するブランディングで認知度向上効果を実感。「メールDM」でウェビナー参加者を獲得
D社：コーチング
クリック課金型広告ではターゲット企業が獲得できないとの課題。毎月実施のセミナーを「メールDM」で案内し、大手・上場企業の責任者クラスの参加を獲得
E社：人事コンサルティング
2022年春の1on1支援ツールのローンチに際し、大手・上場4000社、外資系2000社向け「パンフ同封」を利用し、早速、大型受注に成功
F社：健康経営支援
2022年夏から健康経営支援オンラインサービスの「パンフ同封」と「純広告」を開始。大手企業のリードを複数獲得。秋以降も継続利用が決定
G社：人事システム
「メールDM」を2年以上継続利用。2021年冬の「パンフ同封」利用から半年後、大手損保から問い合わせあり（パンフを予算検討時まで保管）、数千万円の受注に成功
H社：アウトソーシング
給与計算大手。「パンフ同封」を毎年複数回利用。資料請求サイトに比べて問い合わせの質（大手・上場企業の責任者クラスが直接問い合わせ）が高く、スムーズに商談でき受注確度が高い
I社：人材紹介
DX人材の紹介でNo1を目指して「記事広告」を2020年から毎年出稿。接点が少なかった大手・上場企業からの問い合わせが入るようになり、企業人事向けは紙媒体の効果が高いと判断