マネジメントサポートグループ、【無料配布開始】社内のパワハラ・セクハラの実態見えていますか？ハラスメント解消の第一歩！『職場のハラスメント』と『ハラスメント要因分析』サーベイ実施ツールを2024年4月26日公開しました

職場のハラスメントは社員の離職、意欲の低下を招き、会社全体のパフォーマンスを下げる大きな要因となるので迅速な改善が必要です。

株式会社マネジメントサポートグループ（本社：東京都港区、代表取締役：古谷治子、資本金：2,000万円）は、社内ハラスメント解消のための調査ツール、『職場のハラスメントサーベイ実施ツール』と『ハラスメント要因分析実施ツール』を2024年4月26日に無料で公開しました。

アンケート・サーベイの詳細
今回の２つのツールは、職場ハラスメントの現状確認と、発生要因の調査を無料で何度でも調査実施できるツールです。
貴社に合わせたカスタマイズも可能です。
２つのツールを活用することにより、職場ハラスメントの現状を正確に捉え、具体的かつ的確な改善を立案することが可能になります。

【職場のハラスメントサーベイ実施ツール】
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職場内でのハラスメント実態（パワハラ・カスハラ等）の有無と実態を調査するツール。
当事者視点だけではなく、「耳にした」「目撃した」など第三者視点からの状況分析を含んだハラスメントの発生状況の調査を行います。
https://www.ma-support.co.jp/ms/survey/workplace_harassment/

【ハラスメント要因分析実施ツール】
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発生しているハラスメントの要因を明確にするツール。
要因を調査することにより、要因を解消する的確な改善を計画して実施することができるようになります。
https://www.ma-support.co.jp/ms/survey/harassment_factor_analysis/

職場環境の現状を正確に分析調査することは、より良い職場環境を実現するための第一歩です。この機会にぜひご利用ください。

【利用対象者】
経営層・総務・人事

【アンケート・サーベイ実施対象者】
全社員（一般社員から経営層まで）

【利用環境】
Microsoft社製のエクセル必須
※オフラインでご利用可

【ご利用料金】
無料

なぜアンケート・サーベイ（調査）実施ツールを無料配布するのか？

職場環境の指標化は、社員の満足度向上、業績向上に向けた環境改善の施策に不可欠な情報です。
しかし、中小企業様に置かれましては、外部サービス利用は初期費用などイニシャルコストが高く、自社開発は対象者が少なくコストが見合わないため難しい状況があります。

日本の将来の希望である中小企業のサポートは、マネジメントサポートの新設部門「人事戦略イノベーション＆コンサルティング部門」の目的『企業が直面する人事・教育の課題を抽出し、解決支援』の一環として広くご利用いただくために無料配布といたしました。
今後も様々なアンケート・サーベイを開発し無料配布予定です。

今回のアンケート・サーベイは、32年の社員研修で培ったマネジメントサポートグループのノウハウを基に企画開発した、エクセルがあれば誰でも実施できる手軽な調査ツールです。
多くの企業様でご利用いただき、お役立ていただければ幸いです。

■職場のハラスメントサーベイ実施ツールの詳細・無料ダウンロードはこちら
https://www.ma-support.co.jp/ms/survey/workplace_harassment/

■ハラスメント要因分析サーベイ実施ツールの詳細・無料ダウンロードはこちら
https://www.ma-support.co.jp/ms/survey/harassment_factor_analysis/

【会社概要】
■商　　号 ： 株式会社マネジメントサポートグループ
■代 表 者 ： 代表取締役　古谷治子
■所 在 地 ： 東京都港区芝5-19-4芝5ビル 6F
■創　　業 ： 平成15年9月
■営業時間 ： 平日9:00～18:00
TEL：03-5418-4600
FAX：03-5418-4661
URL：https://www.ma-support.co.jp/
E-Mail：info@ma-support.co.jp

【事業内容】
マネジメントサポートグループは教育を通して貴社の理想的な成長をサポートする企業グループです。
株式会社マネジメントサポートグループは、2003年にグループ会社のサポートを目的に設立しました。
グループには株式会社マネジメントサポート、株式会社リサーチサポートがあり、32年を超える企業研修の経験とコンサルタントの実績、お取引先数延べ10,000社、研修実施回数32,000回、総受講者数105万人、顧客満足度92％の評価をいただいております。
集合型研修以外に、オンラインセミナーやウェビナー形式の研修にも力を入れております。

時代のニーズをいち早くキャッチした様々な研修プログラムを企業様へご提案してまいります。

【主な事業内容】
・CS推進事業研修
・若手育成事業研修
・階層教育／官公庁研修
・行政支援事業教育研修
・女性活躍推進研修
・女性リーダー養成研修