2018年10月2日

ビジネスパーソンのための折れないメンタルのつくりかた【著者が語る】

ヒューマンエナジー 相場 聖 代表取締役

 (22249)

ヒューマンエナジー 相場 聖 代表取締役

 現代社会はストレス社会ではなく、「超ストレス社会」と言われています。うつや適応障害といった言葉が企業の現場でも一般的になり、働く人のメンタルケアは最早必須項目となっているのが現状です。

 私は、組織と働く人の活性化を目指し、12年前にヒューマンエナジー社を立ち上げ、現在までに企業を始めとして官公庁・地方自治体、医療法人、大学(学校法人)など多くの組織のメンタル対策・組織活性化支援を行ってきました。

 その中で強く感じていることの一つとして、メンタル対策は既に組織全体としての従業員のケアだけでは事足りず、働く一人一人が自身のメンタル面に意識を向け、自分なりのメンタルコントロールを行っていくことが、求められる時代となっているという点です。

 最近では、教育研修やコンサルティングと共に、企業のストレスチェック後の組織分析や事後施策の立案などに関わる機会が増加しているのですが、業種・職種問わず“高ストレス者”と言われる人々の比率が非常に増加していると実感しています。ストレス要因は様々ですが、この様々なストレス要因が複合的に絡み合い、メンタル不調に陥る人が増えているのです。

 様々なストレス要因が複合的に影響するからこそ、個々人が自身で心を未然予防としてケアしていくことが重要です。

 そして同時に、組織活性化を行う際に様々な現場を見てきてわかることが、ビジネスの現場で精神状態を良好な状態に保ち、成果を出していたり、高いパフォーマンスを発揮している人の多くが、自分自身で何かしらのメンタルコントロールを行っており、日常生活の中に習慣化させているということです。

 本書では、より多くのメンタルコントロールの手法を紹介することによって、自分にあった方法を見つけてもらい、ビジネスの場面や日常生活に活かしてもらうことを目的として執筆しました。

 専門的な心理手法から、少し聞いたことがあるといった手法まで、幅広く学ぶことができます。タイプ分けテストも入っていますので、一人一人のタイプごとに合った手法を学べるお奨めの一冊です。
ビジネスパーソンのための 折れないメンタルのつくりかた

ビジネスパーソンのための 折れないメンタルのつくりかた

相場聖著
ディスカヴァー・トゥエンティワン、1,400円+税
5 件

この記事が気に入ったら
「いいね!」しよう

日本人材ニュース|人材採用と人材育成の人事専門誌

関連する記事

週労働時間60時間以上の雇用者を5%以下に 過労死等防止対策白書

週労働時間60時間以上の雇用者を5%以下に 過労死等防止対策白書

 政府の発表した「過労死等防止対策白書」には、週労働時間60時間以上の雇用者の割合を現状の7.7%から2020年までに5%以下にするなど「過労死等の防止のための対策に関する大綱」の目標が記載された。
メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は5割超、受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所は8割超

メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は5割超、受動喫煙防止対策に取り組んでいる事業所は8割超

 メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は58.4%となっていることが、厚生労働省の「労働安全衛生調査」で明らかとなった。前年調査では56.6%で、1.8ポイント増加した。
メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は5割超、小規模事業所で遅れ

メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は5割超、小規模事業所で遅れ

 メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は56.6%となっていることが、厚生労働省の「労働安全衛生調査」で明らかとなった。
相談件数2年連続で1万件を超える、最大の悩みは「職場の問題」

相談件数2年連続で1万件を超える、最大の悩みは「職場の問題」

 全国に相談室と無料の電話相談を開設する日本産業カウンセラー協会の集計によると、2016年度の相談件数は2年連続で1万件を超え、最大の悩みは「職場の問題」であることが明らかとなった。
「過重労働解消相談」1日で712件、家族からの相談も199件

「過重労働解消相談」1日で712件、家族からの相談も199件

 厚生労働省が11月6日に実施した「過重労働解消相談ダイヤル」に712件の相談があった。労働者本人だけでなく、労働者の家族からの相談も199件あった。
ビジネスパーソンの職場の悩みの約4割は人間関係

ビジネスパーソンの職場の悩みの約4割は人間関係

 ビジネスパーソンの職場の悩みはもっぱら人間関係であることが「働く人の電話相談室」を開設した日本産業カウンセラー協会の集計で分かった。人間関係に悩んでいる人は約4割にも上った。
メンタルヘルスの不調で休業者が多いのは“情報通信業”

メンタルヘルスの不調で休業者が多いのは“情報通信業”

 過去1年間にメンタルヘルス不調で連続1カ月以上休業した労働者の割合を産業別に見ると「情報通信業」が1.3%と最も高くなっていることが、厚生労働省が実施した調査で分かった。メンタルヘルス不調で退職した労働者は、「情報通信業」、「宿泊業・飲食サービス業」、「医療・福祉」が0.4%と最も高かった。
企業のストレスチェック義務化対応進まず 保健同人社、ヒューマネージ共同調査

企業のストレスチェック義務化対応進まず 保健同人社、ヒューマネージ共同調査

 企業のストレスチェックの対応がほとんど進んでいないことが、企業向けEAP(従業員支援プログラム)サービスを共同で提供する保健同人社(東京・千代田、古川弘和社長)とヒューマネージ(東京・千代田、齋藤 亮三社長)がメンタルヘルス担当者を対象に実施したアンケート調査で分かった。
「うつ」寛解率80%以上の実績 YSメソッドによるメンタルヘルス対応策

「うつ」寛解率80%以上の実績 YSメソッドによるメンタルヘルス対応策

2015年12月から改正労働安全衛生法により、従業員50人以上の企業に「ストレスチェック」が義務付けられる。しかし、企業業績向上のためには「ストレスチェックだけの“消極的メンタルヘルス”では不十分。“積極的メンタルヘルス”が求められる」とYSメンタルヘルスの岡田基良社長は指摘する。従業員の「心の健康」を守るための対応策について聞いた。
【著者が語る】人事担当者・経営者のためのEAPケースワーク30

【著者が語る】人事担当者・経営者のためのEAPケースワーク30

保健同人社 大谷裕 EAPグループリーダー

この記事のキーワード

この記事のライター

編集部(寄稿担当) 編集部(寄稿担当)

サイト会員限定記事

セミナー・イベント

プレスリリース