企業価値を高めるための人材採用、社員教育や組織開発などをスピーディーに実践していくためには支援サービスをうまく活用していく必要があり、HRサービス各社の新規上場が相次いでいる。HRサービスの最近の上場企業を調べた（編集：日本人材ニュース編集部）
HRサービス新規上場企業（2023年12月～2024年3月）
転職者の年収が最も上がった業界は「外食」
パーソルキャリアの「2023年度業種版決定年収レポート」によると、2022年度と2023年度の転職者で平均決定年収額の上昇幅が最も大きかった業種は「外食」で29万円増だった（2022年度395万円、2023年度424万円）。「エネルギー」が17万円増（2022年度497万円、2023年度514万円）、「運輸・物流」が12万円増（2022年度443万円、2023年度455万円）が続いた。唯一減少したのは「旅行・宿泊・レジャー」で6万円減（2022年度412万円、2023年度406万円）。
インターンシップに参加した企業から「早期選考の案内」を希望
ワークス・ジャパンの26年大卒予定者を対象としたインターンシップ調査によると、インターンシップに参加した企業に求める情報提供は「早期選考の案内」が最も多かった。一方、約4割の学生が「インターンシップ参加における選考に抵抗を感じる」と回答。抵抗を感じる理由は「落ちたときに時間がもったいない」「選考で通る自信があまりない」「一度落選したら、その会社を知る前に選考に響くと思うから」などが挙がっている。
大企業の中間管理職の6割「部下が突然休職・離職して困った」
メドピアグループのMediplatが大企業の中間管理職を対象に実施した「休職・離職に関する意識調査」によると、部下が突然休職・離職して困った経験は「何度もある」（16.8%）、「数回程度ある」（23.8%）、「一度だけある」（16.8%）という結果だった。自身が休職・離職を考えた経験は「何度もある」（14.8%）、「数回程度ある」（26.7%）、「一度だけある」（11.9%）だった。自身が休職・離職を考えた原因・きっかけは「メンタル面での不調」（44.4%）、「労働時間などの労働条件がよくない」（29.6%）、「人事評価への不満」（27.8%）が上位に入った。
