プライマリー・アシスト
石山 知良 代表取締役社長
【PROFILE】上場企業のメーカー・商社、医療人材会社の執行役員を経て、「健康経営」の普及促進を目指して会社を設立。近年、産業保健関連の学会で登壇するなど、健康経営、産業保健、予防医療の普及を目指して活動。
昨年12月に施行された「ストレスチェック」の実施初年度を迎え、産業医・保健師、心理職などの採用需要が拡大しています。健康管理室を設置し医療職を配置する大手企業は保健スタッフの増員が検討され、500人前後の企業でも医療職を人事として採用する検討が進んでいます。
これまでメーカーの採用が中心だったところから、人手不足が慢性化するサービス業でも、社員の健康管理体制強化に向けて求人が増えています。引き続き企業勤務の経験者を求める傾向は強いものの、需給バランスの崩れから未経験者のチャンスも拡大しています。
産業保健経験者を求める企業が多く、経験者は門戸が広がっている一方で、転職回数が多いと敬遠される傾向も強くなっています。選考では、実績や経験や成果を踏まえ、従業員との円滑なコミュニケーションが図れることはもちろん、産業保健分野への強い思いと、何を成し遂げたいかなどもアピール出来ることが重要です。
産業保健スタッフ未経験者は、企業内でのメンタルヘルス対応が増えていることから、メンタルヘルスの知識を身に付けておくことが非常に大事です。 企業は医療職を募集する際、多くはハローワークを活用しますが、近年、応募者の経験・スキルのミスマッチ傾向が見られ、採用活動の長期化や早期退職など採用に掛かる労力は一層増しています。
医療職は非常に専門性が高いため、人材会社の活用が最も効果的であると考えます。人材会社が求職者と登録時に面談をしているか、過去の産業保健勤務の実績・経験を熟知しているか、採用後のサポート体制がしっかりと捉えているかを見極めることも重要です。
また、健康管理とメンタルヘルス対策が分断されている企業があります。従業員の「身体面とメンタル面」は、「健康経営」実現において一体化しなければならず、産業保健分野に特化している人材会社に相談することはもちろん、健康管理全般を相談できる会社を探すことが第一歩です。
