海外ITエンジニア採用企業の3割が日本語教育を実施

海外ITエンジニアを採用している日本企業の3割が日本語教育を行っていることが、人材サービスのヒューマンリソシアが実施した調査で明らかになった。(文:日本人材ニュース編集部

日本人材ニュース

日本企業で海外ITエンジニアの採用に携わっている人に、企業の受入れ体制について聞いたところ、言語研修(日本語教育など)を実施している企業の割合は30.0%だった。

「取り組む予定がある、準備している」(32.9%)、「取り組み未だが、必要があると思っている」(24.6%)を合わせると、9割近くの企業が日本語教育の必要を感じている。

その他の受け入れ体制の状況については、「受け入れマニュアルの作成」は30.7%、「生活のサポート」は38.6%が実施していると回答した。最も実施率が高かった項目は「メンター制度の導入」で40.0%。

同社は「日本語研修をはじめ、受け入れ企業側でのサポート体制の構築は進んでおらず、受け入れ部門や現場での努力に依存している」と解説している。

海外ITエンジニア活用に関する実態調査の詳細はこちら
https://corporate.resocia.jp/info/news/20250805_it_survey_vol.4

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