新卒採用

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人気就職先1位は日本航空(JAL)、航空業界・総合商社が根強い人気

人気就職先1位は日本航空(JAL)、航空業界・総合商社が根強い人気

 2019年3月卒業予定の大学生が希望する就職先の人気ランキング1位は日本航空(JAL)であることが、人材サービスのディスコ(東京・文京、新留正朗社長)の調査で分かった。海外の大学で学ぶ日本人留学生が選んだ1位企業はP&Gだった。
大学生の就職内定率91.2%、調査開始以来の最高値を記録

大学生の就職内定率91.2%、調査開始以来の最高値を記録

 今春卒業予定の大学生の就職内定率が91.2%となったことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、2018年2月1日現在の状況を取りまとめた。
経団連、2020年度入社の新卒採用は4年連続で同じスケジュールを採用

経団連、2020年度入社の新卒採用は4年連続で同じスケジュールを採用

 経団連は、2020年度入社対象の新卒採用について、3月1日以降に広報活動開始、6月1日以降に選考活動開始との指針を決めた。
2019年卒学生の内定率8.0%、前年越えのハイスピードで進む ディスコ

2019年卒学生の内定率8.0%、前年越えのハイスピードで進む ディスコ

 採用広報が解禁され、多くの学生が就職活動を開始した3月1日時点での内定率は8.0%となっていることが、人材サービスのディスコ(東京・文京、新留正朗社長)の調査で分かった。2月から3.4ポイント上昇しており、前年同期と比べても全体的に動きが早まっている。
2019年卒学生の就活 本選考3割超で「受けた」、内定取得は4.6%と前年超え

2019年卒学生の就活 本選考3割超で「受けた」、内定取得は4.6%と前年超え

 2019年卒学生を対象に、就職活動解禁1カ月前となる2月1日時点の選考の受験状況聞くと、筆記試験や面接など「本選考を受けた」という学生は31.8%で、3割を超えていることが、人材サービスのディスコ(東京・文京、新留正朗社長)の調査で分かった。内定取得は4.6%となっている。
【新卒採用】求人サイトだけでは応募が確保しづらく、自社サイト強化が成功企業の特徴

【新卒採用】求人サイトだけでは応募が確保しづらく、自社サイト強化が成功企業の特徴

カケハシ スカイソリューションズ 岩田 徹 ヒューマンリレーション事業部 執行役員
大学生の就職内定率86.0%、調査開始以来の最高値を記録

大学生の就職内定率86.0%、調査開始以来の最高値を記録

 今春卒業予定の大学生の就職内定率が86.0%となったことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、2017年12月1日現在の状況を取りまとめた。
大卒初任給20万6100円、すべての学歴で前年超

大卒初任給20万6100円、すべての学歴で前年超

 2017年の大卒初任給は前年比1.3%増となる20万6100円で、すべての学歴で前年を上回ったことが厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」で分かった。
10月1日現在の大学生の就職内定率75.2%、調査開始以来の最高値を更新

10月1日現在の大学生の就職内定率75.2%、調査開始以来の最高値を更新

 来春卒業予定の大学生の就職内定率が75.2%となったことが分かった。厚生労働省と文部科学省が就職内定状況等を共同で調査し、10月1日現在の状況を取りまとめた。
【新卒採用】新卒紹介やダイレクト・リクルーティングなど、採用手法の多様化進む

【新卒採用】新卒紹介やダイレクト・リクルーティングなど、採用手法の多様化進む

ベネッセi-キャリア 村嶋 孝夫 新卒事業本部 新卒ソリューション事業部 キャリアアドバイザー課 課長
大学生が働きたいのは、仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる組織 リクルートキャリア調べ

大学生が働きたいのは、仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる組織 リクルートキャリア調べ

 2018年3月卒業予定の大学生が働きたい組織の特徴は、仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできることで、8割超の支持を得ていることがリクルートキャリア(東京・千代田、小林大三社長)の調査で分かった。
就活に最も影響したニュースワードは「人工知能・AI」で31.6% マイナビ調べ

就活に最も影響したニュースワードは「人工知能・AI」で31.6% マイナビ調べ

 就活に最も影響したニュースワードは「人工知能・AI」となったことが、マイナビ(東京・千代田、中川信行社長)が実施した2018年卒業予定の学生を対象とした調査で分かった。
グローバル人材の新卒採用は増加するも、7割の企業で不足

グローバル人材の新卒採用は増加するも、7割の企業で不足

 グローバル人材の採用は5割の企業で増加しているものの、いまだに約7割の企業が不足していると感じていることが、総務省が発表した「グローバル人材育成の推進に関する政策評価」で明らかとなった。
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