人材採用動向レポート

【地球温暖化対策分野の中途採用】電気分野の専門的な知見や希少資格を有した求職者は年齢問わず採用

Leaf Ring
岡﨑 直樹 代表取締役社長

2015年、パリで気候変動対策の歴史的な合意がなされ、途上国を含む全ての参加国に、温室効果ガス排出削減の努力を求める枠組みが成立しました。日本も国際社会に遅れをとりつつ、2020年に、菅義偉首相がカーボンニュートラルを宣言し、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることを目標に掲げました。

国を挙げて地球温暖化対策に取り組む必要がある中で、温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーの普及拡大が期待され、関連する企業は積極的な投資を続けています。

中でも、太陽光発電は2012年のFIT制度開始以降、急拡大しており、現在は急増した太陽光発電所の保守管理を行う事業が好調で、同事業を主力事業とする企業の積極採用する動きが目立っています。

また、バイオマス発電や陸上風力発電に関する求人も増加傾向で、洋上風力発電に関する求人も徐々に増加しております。今後は、再生可能エネルギーの普及拡大に追随し、蓄電池や電気自動車(EV)関連の求人増加も見込まれ、地球温暖化対策分野の雇用拡大トレンドは長期的に見て底堅いものになると予測しています。

積極採用を続ける企業の動きが目立つ中、求職者も再生可能エネルギーの普及拡大を期待し、転職に関して積極的な姿勢です。特に、電気分野の専門的な知見や希少資格を有した求職者は年齢問わず採用決定に至るケースが多く、70代の採用決定事例もあります。

また、再生可能エネルギーの各発電所が全国各地に点在するため、地方在住の技術者も採用決定に至るケースが多いです。今後は、洋上風力など発電所が大型化するにあたって、総合商社、大手プラント出身者などが引く手あまたとなることが予想されます。

各社採用に積極姿勢を示すものの、求職者から見て、各社の違いや特徴が分かり難い業界固有の課題があります。事業拡大と並行して社外に向けて積極的な情報発信を行い、求職者に対して、自社の魅力を適切に伝える必要性が高まっていくと考えています。

インソース
エナジード

⼈事部⻑向け専⾨誌

⼈事部⻑向け専⾨誌
TOP