さまざまな人事施策をスピーディーに実践して組織力を強化するためには、自社に適した支援サービスをうまく活用していく必要がある。そこで、最近発表された人材の採用・定着・育成に役立つ多くのサービスの中から日本人材ニュース編集部がピックアップして紹介する（文：日本人材ニュース編集部）
少人数チームで利用できるプランで多様な動画学習ニーズに対応【ベネッセコーポレーション】
職務遂行に必要なスキルは細分化しており、限られた予算の中で社員に効率的な学習機会を用意したいというニーズが高まっている。こうしたニーズの広がりを受け、ベネッセコーポレーションは、米国Udemyが運営する法人向け定額制オンライン動画学習プラットフォーム「Udemy Business」で小規模チーム向けに「Udemy Businessチームプラン」の提供を開始した。
5人から20人の少人数で約1万2000の英語講座と約2000の日本語講座が受講可能となり、専門技術やビジネススキルだけでなく、AWS、デジタルトランスフォーメーション、ChatGPTなど、日本で需要が高い講座も含まれる。
チームプランの機能として、学習者へのコース推薦、コース利用レポート、ユーザー管理ダッシュボードなどが含まれ、管理者は、従業員の学習計画、コース登録、進捗追跡、コース完了データを、シンプルで直感的なダッシュボードから簡単に確認できる。
中間管理職、次世代リーダー、経営幹部に合わせたコーチングを開発【mento】
近年、経営幹部や管理職に対して社外の専門家をつけて伴走するビジネスコーチングの導入が広まる中、mentoは、大企業の人事課題に多い「ミドルマネジャーのマネジメント不全」「次世代リーダー・後継者不足」「エグゼクティブのパフォーマンス低下」の解決を支援する新たなプログラムを提供する。
同社の法人向けサービス「mentofor Business」は、2020年の開始以降、パナソニック、JT、伊藤忠商事、デンソーなど大手企業を中心に導入され、累計5万時間以上のコーチングセッションを提供している。
中長期的で本質的な成果が期待される一方で、適切なマイルストーンをセットしたり効果を証明する難しさがあるため、導入企業で評価が高い事例をもとに、中間管理職、次世代リーダー、経営幹部の悩みや課題に合わせたプログラムを開発した。期待する効果や推奨対象者に合わせて、動機づけ、 コーチングセッション、効果測定をワンストップで提供する。
話す機会の少ない従業員をマッチングし、コミュニケーションを活性化【ZENKIGEN】
部署間のコラボレーション機会の減少やコミュニケーション不全は、従業員のメンタルヘルス不調やエンゲージメントの低下につながる可能性がある。
ZENKIGENが提供するシャッフル1on1サービス「ENTAS」は、普段は話す機会の少ないメンバー同士をマッチングさせ、カレンダーへの予定入力まで自動で行うことで、手軽に継続的な会話の場を設ける。日常的なコミュニケーションの活性化を促すことでメンバー同士のネットワーキングを支援し、メンバーや部署間における心理的安全性の確保、生産性や定着率の向上をサポートする。
また、管理者が従業員情報を登録する際に、中途・新卒の採用区分や入社年次、役職や主な活動拠点などの属性を「タグ」として各社ごとに自由に設定・登録できる。登録した属性ごとにソートできるため、「新卒と中堅社員」「特定の他部署同士」などの異なる属性同士のマッチング条件で、目的に合わせた交流施策を柔軟に設計することも可能だ。
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