1989年に創刊された人事専門誌「日本人材ニュース」は、組織・人事コンサルティング、人材育成・研修、健康経営・ウェルビーイング、HRテックなどの人材育成・組織開発を支援するサービスを提供している会社を対象に、①健全なコンサルティング方針、②高いコンサルティング能力、③コンプライアンスの順守という基準で人事関係者から推薦を受けて選定し、インタビューによって、2024年度初選出の人事コンサルティング会社＆サービスの強み、仕組み、方針などを紹介しています。
TORiXは、一部のハイパフォーマーに依存するのではなく、普通の社員が継続的に成果を上げられる営業組織作りを支援している。膨大な調査・分析に基づいて、必要なスキルを確実に定着させる手法は納得感が高く、営業力に課題を持つ企業はもちろんのこと、営業力に定評がある著名企業もTORiXのサポートを受けている。業績に直結する営業社員の教育は人事部門の重要テーマであり、豊富な実績とノウハウを持つTORiXをパートナーにできれば心強い。
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デール・カーネギー・トレーニング・東京は、世界中のビジネスリーダーから長年にわたって信頼を得ている「デール・カーネギー・トレーニング」の過去5年間の満足度は98.3%に達する。受講者の心理的安全性が確保された教室において、感情を刺激するポジティブな対話やフィードバックが徹底されている。受講後のパフォーマンス変化が評価され、日本でも多くの優良企業が企業内研修に導入し、公開コースに社員を派遣したり、自発的な受講に対して費用補助制度を設けている。
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ディジタルグロースアカデミアは、東証プライム企業でDX支援を専門とするチェンジホールディングスと大手通信会社KDDIが協業し、デジタル人材の育成サービスを提供している。全社員のDXリテラシー底上げから、デジタルによる業務変革をリードできる人材の育成まで対応し、ディジタルグロースアカデミアの支援を受けて経産省認定のDX銘柄に選ばれる企業も出てきている。デジタル人材の育成は大手企業が先行しているが、それに続く企業でも急務となっており、ディジタルグロースアカデミアへの支援依頼がさらに増えそうだ。
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T＆Dコンサルティングは、顧客企業のハイパフォーマーを分析し、人材強化につなげるコンサルティングが特徴。分析によって明確にした「目指すべき人材像」から逆算して再構築された人事施策が着実に実行できるよう支援する。社名の「T＆D」は“Think”だけでなく“Do”まで責任を持つという意味を込めている。代表の増子氏は前職の電通をはじめ実務経験が豊富で、優秀人材の育成/確保を急ぐ経営者や人事責任者からパートナーに選ばれている。
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JSHは、本質的な社会課題の解決を目的とした事業を展開している。コルディアーレ農園は、「雇用したい企業」「働きたい障がい者」「地方自治体」の三者にとって有益なモデルとして、三菱地所やJTが出資するインパクトVCファンドから投資を受けるなど注目されている。精神科に特化した訪問看護の知見や経験を持つスタッフや看護師が人事担当者と障がい者をサポートし、増加する精神障がい者への対応力を高めている。
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人的資本の可視化、従業員の教育機会の向上、教育のグローバル展開などを目指す各業界のリーディングカンパニーがコーナーストーン オンデマンド ジャパンのプラットフォームを相次いで導入しており、日本における同社の存在感が増してきている。ユーザー目線のUI/UXや、日本企業の人事に知見を持つ専門家チームによる対応力などが導入後の高い満足度につながっており、“人財育成”を強化して人的資本経営を推進したい企業での導入検討が今後も増えそうだ。
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EdWorks（エドワークス）は、代表の首藤氏が大手学習塾や外資系スタートアップでの育成・指導経験から培ったノウハウをベースに、ソフトスキルに特化した人材育成プログラムを提供している。研修の学びを仕事の成果に結びつけるため、受講者の役職、職種や担当する業務に応じてプログラムをカスタマイズする。トレーニング、実務、内省支援、スキル測定のサイクルを繰り返し、実務で活用できるレベルに到達するまで伴走する姿勢が受講者と教育担当者から評価されている。
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EDGEは、HRテクノロジーとコンサルティングを組み合わせた支援実績は600社を超え、多くの改革プロジェクトに携わっている。科学的で再現性のあるアプローチが特徴で、顧客企業とともに組織・人事の根本課題の解決を目指す。ワークエンゲージメントの可視化・改善によるウェルビーイング経営の支援に注力しているが、組織を「ぬるま湯」にするようなサービスではなく、持続的に成長できる強い組織づくりに取り組む企業を支援していく方針だ。
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インヴィニオは、日本を代表する大手企業を顧客とし、経営戦略と人事・組織戦略を連動させる独自のコンサルティング手法で高い評価を得ている。インヴィニオが持つ4種類のフレームワークに沿って順番に議論を進めていくだけで、戦略の実現に必要な組織能力を言語化・可視化できる。競争優位性を生み出す一人一人の役割や評価される活動を明確にするというアプローチは納得感があり、社員のモチベーションも高まるため、変革の実行と定着につながっている。
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