2017年2月7日

【著者が語る】「働きがいあふれる」チームのつくり方 社員が辞めない、ワクワクする職場

FeelWorks 前川孝雄 代表取締役/青山学院大学兼任講師

 (10287)

FeelWorks 前川孝雄 代表取締役/青山学院大学兼任講師

 長時間労働の是正、有給消化率の向上、在宅勤務、産休・育休・介護休暇の拡充、さらには賃上げの動きまで。人材不足もあいまって、この国では、官民あげて「働きやすさ」を整備することに躍起になっています。

 私は「人を大切に育て活かす社会づくり」への貢献を社志に、FeelWorksを2008年に創業以来、約300社で「人が育つ現場」づくりを支援してきました。このなかで、企業が「働きやすさ」整備にまい進する現状に強い危機感を覚えています。

 今、この国に本当に求められているのは、「働きやすさ」より、むしろ「働きがい」ではないでしょうか。「働きがい」とは、「人のために動く喜びを感じられること」と私は定義しています。

 確かに、多様な人材活用の観点からは、一定レベルまでは「働きやすさ」は必要です。しかし、限度を超えると、従業員は能力を十分に発揮できないぬるま湯環境に浸り、成長実感を持てず、キャリアは低迷しかねません。

 企業経営の視点に立っても、従業員が仕事もそこそこに定時に帰ることを第一とし、給与アップや休暇取得など待遇改善ばかりを求めるようになってしまったら、生産性向上どころか、業績低迷、さらには倒産の危機すら訪れかねません。「働きがい」を軽視し、「働きやすさ」を追求すると、個人のキャリアも会社もダメになるのです。

 にも関わらず、政府や多くの企業が働きやすさや賃上げばかりに目を向ける現状に強い危機感を持ち、私は本書を上梓しました。

 本書では、官民あげて、働きやすさばかりを追求することで、個人の権利意識、他責感情が増幅され、企業経営、社会の発展が行き詰まる近未来に警鐘を鳴らしました。また、私たちが見てきた働きがいあふれるチームへの立て直しの方向性や方法を、事例満載でお話ししています。

 「働きやすさ」は、あくまで「働きがい」のための補足でしかないのです。「働きがい」実現のために、「働きやすさ」があるにすぎないという真理に一人でも多くの人に気付いてほしいと考えています。
「働きがいあふれる」チームのつくり方 社員がやめない、...

「働きがいあふれる」チームのつくり方 社員がやめない、ワクワクする職場

前川孝雄著
KKベストセラーズ、880 円+税

フィールワークス 「上司力向上、働きがい喚起、社内報編集などで、“人が育つ現場”を長期伴走し創ります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選

フィールワークス 「上司力向上、働きがい喚起、社内報編集などで、“人が育つ現場”を長期伴走し創ります」 - 人材コンサルティング会社ガイド100選
前川 孝雄 代表取締役/青山学院大学兼任講師
6 件

この記事が気に入ったら
「いいね!」しよう

日本人材ニュース|人材採用と人材育成の人事専門誌

関連する記事

働き方改革が本格始動 2016年に顕在化した人事・労務の6テーマ

働き方改革が本格始動 2016年に顕在化した人事・労務の6テーマ

2016年の人事・労務の特徴を一言でいえば、人材不足の顕在化に対応した採用力強化や定着を促す官民を挙げた「働き方改革」が本格的に始動した年だった。(文・溝上憲文編集委員)
2017年度に正社員の採用予定がある企業64.3%、過去10年で最高

2017年度に正社員の採用予定がある企業64.3%、過去10年で最高

 帝国データバンクの調査によると、2017年度に正社員の採用予定がある企業は6割を超え、過去10年で最高となったことが分かった。
違法な時間外労働で調査事業場の約4割を摘発

違法な時間外労働で調査事業場の約4割を摘発

 厚生労働省が長時間労働などが疑われる事業場に重点監督を行った結果によると、約4割の事業場で違法な時間外労働が行われていたことが分かった。
大企業の7割、中小企業の5割で恒常的な残業 残業時間の上限設定で仕事の積み残し

大企業の7割、中小企業の5割で恒常的な残業 残業時間の上限設定で仕事の積み残し

 東京商工リサーチの「長時間労働」に関する企業調査によると、大企業の約7割、中小企業の約5割で恒常的な残業が発生している実態が明らかになった。
人材確保の困難さが生産性向上のボトルネック、人材育成・スキルアップ強化へ

人材確保の困難さが生産性向上のボトルネック、人材育成・スキルアップ強化へ

 東京商工会議所(三村明夫会頭)が中小企業を中心とする会員企業を対象に実施した「生産性向上・ICT活用状況に関するアンケート調査」によると、人材確保の困難さが生産性向上のボトルネックとなっている実態が明らかとなった。

この記事のキーワード

この記事のライター

編集部(寄稿担当) 編集部(寄稿担当)

セミナー・イベント

プレスリリース