2019年1月15日

【デジタルマーケティング分野の中途採用】候補者は将来を見据えたキャリアパスと適切な働き方を重視する傾向

ウィンスリー 黒瀬 雄一郎 代表取締役

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 デジタルマーケティングに関わる求人は急増しています。例えば、これまでテレビCMを得意としていた企業がFacebookやInstagramの広告に取り組もうとしても、社内には対応できる人材がいません。そのため、事業会社、広告代理店、マーケティング支援会社などがデジタルマーケティングの専門人材を奪い合っている状況です。

 特に顕著なのが、これまではリファラル採用が中心だった外資系の大手事業会社やプラットフォーム企業からの人材紹介依頼の増加です。採用競争が激しさを増し、人材エージェントに頼らなければ採用の質と量を達成できなくなっているためです。

 デジタルマーケティングは歴史が浅く、専門人材の不足は否めません。人材の流動性が高い分野ですので、転職に対して抵抗感を持つ候補者は少ないのですが、あまりにもビジネスの変化が早いため、自分のスキルと経験が今後も通用し続けるのかという不安を抱えています。また、クライアントの要望があれば24時間対応が当たり前のような働き方を見直したいという意識も強まっています。

 そのため、候補者が転職先を選ぶ条件は、目先の報酬や待遇ではなく、将来を見据えたキャリアパスと適切な働き方が用意されているかの2点がより重視される傾向です。こうした候補者の変化に対応して、働き方改革を推進していることをアピールする求人企業が増えています。

 採用が上手くいっている会社の多くは、人事が現場が近い、もしくは、現場を経験した人が人事を担当しています。ビジネスを深く理解していないと的確な求人票が書けず、応募者のスクリーニングも難しいためです。

 より専門性の高い人材を採用する際は、既存の給与テーブルでは条件が合わないケースがありますので、入社一時金を用意する企業が多くなっています。また、候補者と会える機会を増やすために、カジュアルな面談の機会を設けたり、人材エージェントにサーチ活動費を前払いして候補者を多く紹介してもらうなどの動きも見られます。
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