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OFF-JTの教育訓練費1人当たり平均1.9万円、OFF-JTまたは自己啓発支援に支出する企業は5割超
厚生労働省の2019年度の能力開発基本調査によると、企業が社員1人に対して支出したOFF-JTの費用は平均1万9000円だったことが分かった。
2割超のビジネスパーソンが在宅勤務をきっかけに英語学習を希望
日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会が実施した「新型コロナウィルス感染拡大にともなう在宅勤務（テレワーク）中の英語学習に関する調査」によると、在宅勤務をきっかけに英語学習を始めたいと思っている人は2割超となっていることが明らかとなった。
新入社員のTOEIC平均スコアは前年比1点減の488点
日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会の発表によると、今年の新入社員のTOEICテスト平均スコアは488点で、前年比1点減となった。
新入社員の働き方、「人並みで十分」が過去最高を更新
2019年の新入社員の働き方について「人並みで十分」が63.5%と過去最高となったことが、日本生産性本部が実施した「働くことの意識」調査で分かった。
OFF-JTの教育訓練費1人当たり平均1.4万円、自己啓発支援は0.3万円
厚生労働省の2018年度の能力開発基本調査によると、企業が社員1人に対して支出したOFF-JTの費用は平均1万4000円だったことが分かった。
バイリンガルの外国人が仕事に使う日本語技能は「話す」、若年層は映画やアニメで習得
バイリンガルのための転職・求人情報サイトを運営するダイジョブ・グローバルリクルーティング（東京・港、篠原裕二社長）が、日本語能力がビジネスレベル以上の外国人ビジネスパーソンを対象に実施した「日本語習得に関するアンケート調査」によると、「読む」・「聞く」・「話す」・「書く」の4技能のうち、最も仕事に使う技能は「話す」スキルであることが明らかとなった。
新入社員のTOEIC平均スコアは前年比4点増の489点
日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会の発表によると、今年の新入社員のTOEICテスト平均スコアは489点で、前年比4点増となった。
2018年新入社員「働き方は人並みで十分」が過去最高の6割、「好んで苦労することはない」も過去最高3割
2018年の新入社員は「働き方は人並みで十分」と考える人が過去最高の6割超えとなったことが、日本生産性本部が実施した「働くことの意識」調査で分かった。
従業員10人未満の会社に勤務する従業員の3割以上はOJTの経験なし
従業員10人未満の会社に勤務する従業員の3割以上がOJTの経験がないと回答していることが労働政策研究・研修機構の「人材育成と野力開発の現状と課題に関する調査」で分かった。OFF-JTを受講した従業員は全体の1割台にとどまった。
新入社員のTOEIC平均スコア485点
日本でTOEICプログラムを実施・運営する、国際ビジネスコミュニケーション協会の発表によると、今年の新入社員のTOEICテスト平均スコアが485点だったことが分かった。
新入社員の働く目的、「楽しい生活をしたい」が4割超の過去最高
2017年の新入社員に働く目的を聞くと、「楽しい生活をしたい」が42.6%と過去最高を更新したことが、日本生産性本部の調査で分かった。
OFF-JTの教育訓練費1人当たり平均2.1万円、人材育成の問題点は「指導する人材の不足」
厚生労働省の2016年度の能力開発基本調査によると、企業が社員1人に対して支出したOFF-JTの教育訓練費は平均2万1000円だったことが分かった。人材育成の問題点として「指導する人材の不足」を挙げる企業が最も多かった。
人材確保の困難さが生産性向上のボトルネック、人材育成・スキルアップ強化へ
東京商工会議所（三村明夫会頭）が中小企業を中心とする会員企業を対象に実施した「生産性向上・ICT活用状況に関するアンケート調査」によると、人材確保の困難さが生産性向上のボトルネックとなっている実態が明らかとなった。
16年春入社の新入社員「条件の良い会社があればさっさと移る」55％、入社半年で倍増
日本生産性本部が2016年春の入社から半年が過ぎた新入社員を対象に実施した調査によると、「条件の良い会社があればさっさと移るほうが得」と考える人が5割を超え、過去最高を記録したことが分かった。
教育研修予算を増やした企業が5割超、社員1人当たり4万4892円
企業1社当たりの教育研修費用総額の2015年度の予算額は5548万円、実績額は4944万円、2016年度の予算額は5786万円で、前回調査と比較すると増加していることが産労総合研究所の調査で分かった。
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