2023年の採用実績は、「中途採用の正社員」が78.6％で2年連続増加していることが、マイナビ（東京・千代田、土屋芳明社長）が実施した「マイナビ 人材ニーズ調査 2023年版」で明らかとなった。
2023年の採用実績を雇用形態別に聞いたところ、最多は「正社員＜中途採用＞」で78.6％、次いで「正社員＜新卒採用＞」が65.2％となった。
【雇用形態別 2019年～2023年の採用実績と2024年の採用予定】
●正社員＜中途採用＞
2019年 77.3％
2020年 77.6％
2021年 76.9％
2022年 78.2％
2023年 78.6％
2024年（予定） 81.1％
●正社員＜新卒採用＞
2019年 66.1％
2020年 65.9％
2021年 65.6％
2022年 65.2％
2023年 65.2％
2024年（予定） 70.9％
●契約社員・嘱託社員
2019年 47.6％
2020年 43.7％
2021年 41.5％
2022年 41.2％
2023年 43.7％
2024年（予定） 46.8％
●パート・アルバイト
2019年 62.3％
2020年 56.9％
2021年 53.7％
2022年 54.5％
2023年 55.1％
2024年（予定） 56.3％
●派遣社員
2019年 37.6％
2020年 35.4％
2021年 33.5％
2022年 35.3％
2023年 34.1％
2024年（予定） 36.2％
2019年からの推移を見ると、「契約社員・嘱託社員」は前年まで減少を続けていたが、4年ぶりに増加に転じ、「パート・アルバイト」は3年連続の増加となった。
2024年の採用はいずれの雇用形態でも前年より増加を予定している。特に新卒は前年比5.7ポイント増と最も高い。新卒の採用理由をみると「事前の計画による定期的な採用（2019年比6.0ポイント減）」と「慢性的な人手不足（2019年比2.7ポイント増）」の差が縮まっており、マイナビは「企業の人手不足感の高まりが表れている」と指摘する。
2030年までに重要性が高まると思う人事施策について、「新卒採用を中心とした若手人材の確保」が52.2％で最多となった。また、設問を始めた2021年から最も増加したのは「非正社員からの正社員登用」で10.6ポイント増加した。
【2030年までに重要性が高まると思う人事施策トップ5】
新卒採用を中心とした若手人材の確保 52.2％
中途採用を中心とした中堅人材の確保 50.6％
ワークライフバランスへの取り組み 41.5％
業績成果を重視した人事評価 40.9％
従業員のキャリア開発支援 38.4％
企業における雇用形態の変更について、今年1年間で「派遣社員から無期直接雇用（正社員）への転換」があった割合をみると、全体で21.8％となり、業界別では「情報通信業」が31.0％と最も高かった。
【業界別 派遣社員から正社員への転換があった割合トップ5】
情報通信業 31.0％
不動産業・物品賃貸業 29.2％
製造業 28.3％
商社 25.0％
金融業（銀行または証券）・保険業 23.8％
また、「パート・アルバイトから無期直接雇用（正社員）への転換」があった割合をみると、「宿泊・飲食業」が39.8％と、全体の21.3％を大きく上回った。
ミドル層（40～54歳）の採用意向がある企業の割合は65.1％だった。業界別でみると「医療・福祉（74.1％）」が最多で、次いで「製造業（70.0％）」、「運輸・輸送業（70.0％）」となった。
【業界別 いずれかの雇用形態でミドル層の採用意向がある割合トップ5】
医療・福祉 74.4％
製造業 70.0％
運輸・輸送業 70.0％
教育業 68.5％
電気・ガス・水道業 68.2％
ミドル層に期待することでは、「経験値・スキル（56.8％）」が最も多かった。特に2024年問題を控え、人手不足が高まっている運輸・輸送業では、「労働力（51.2％）」、「体力・健康（42.9％）」が全体と比較して10ポイント以上高かった。
調査は、2023年12月8日～12日、人材採用に関して「採用実施」、「手法選定」、「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者を対象にインターネットで実施し、2202人の回答を得た。
回答は、各雇用形態別に決裁権を持つ人に限定して集計（新卒採用1200人、中途採用1521人、契約社員・嘱託社員743人、パート・アルバイト1065人、派遣社員568人）
※「派遣社員」に関しては、採用実績のある回答者を対象とした
