ヒヤリハットの法則とは、ひとつの事故の裏には膨大な数の軽微な事故が隠れていることを表す経験則のことです。顕在化せずに見過ごされるような、事件性があるようには到底思えない些細な出来事はヒヤリハット（ヒヤリとする、ハッとする）と呼ばれています。具体的には、1件の大きな事故の裏では大事故になりかねない出来事が29は発生していたと考えられており、その裏にはさらに300ものヒヤリハットが存在していたとする考え方です。
ヒヤリハットの法則は、アメリカの保険会社に勤めていたハインリッヒ氏が1931年に発表したもので、災害を防ぐための注意喚起として世界中に広まりました。災害が起こりやすい現場作業での注意喚起はもちろん、医療の現場やビジネスにおける情報共有時の注意喚起としても採用されています。
例えば、仕事で1件のクレームの電話を受けた場合、同じように不満を持ちながら電話をかけてこなかった顧客が他に29人はいると考えることができ、さらにその裏にはまだ不満は発生していないがいずれ発生する恐れのある顧客が300人は存在すると予想されることになります。ヒヤリハットの法則は、ハインリッヒの法則や1:29:300の法則とも呼ばれることがあります。
ヒヤリハットの法則は、発生する恐れのある事故を未然に防ぐために活用することができます。1:29:300の法則を逆手にとって、1件の大きな災害を防ぐためには29件の事故を事前に防ぐ必要があり、その裏に300あるヒヤリハットを発見した段階で対策を講じていくのです。致命的な事故や損害が発生しないように、小さな不安や不具合に対してスピード感をもって網羅的に対処することが対応策になります。
ビジネスでいえば、ひとつのクレームを防ぐために、膨大な数の顧客対応をする必要が出てきますので、情報収集の体制をしっかりと構築し、ITツールなどを活用して、発生したヒヤリハットを瞬時に組織全体で共有していくことが大切です。ヒヤリハット情報をできるだけ多く集めることができれば、状況の危険度の整理がスムーズになり、対処事例が蓄積されることで対応スピードも向上していきます。膨大な数の情報を収集するには組織全体の協力が必要になるため、専門部署を設置するなどトップ層が中心となって対策を進めていくことが重要です。
