新型コロナウイルスの感染防止も後押しとなり、企業人事にテクノロジーを活用するHRテックの導入に取り組む企業が急増した。
労務管理では、社員情報や勤怠・労働時間管理などの業務プロセスが簡素化される。人事担当者だけでなく現場のマネジャーが仕事の改善を即座に指示できるなど、生産性向上に役立つ。また、社員やチームのパフォーマンスを把握し、労務管理情報が経営情報として活用できるようになっている。
タレントマネジメントでは、人事評価、経験・スキルなどの社員情報から適正な配置・登用・育成のための情報を一元管理でき、能力を活かし高めていくことが企業成長には必須だ。さらに将来の要員や人件費のシミュレーション機能が人事のKPIマネジメントを支援する。
また、適材適所や能力開発を促進するための多様な適性検査やアセスメントツールが開発され、従業員のパフォーマンスを経年で比較して適切なアドバイスを行える評価支援システムも登場している。
社員教育ではオンライン研修の実施やスマートフォンやタブレットで手軽に学習機会をつくれるようになっている。教育プランの構築や研修管理機能を持つプラットフォームを活用すれば効果的な教育や人事業務の負担減につながる。
HRテックで組織診断が手軽に実施できるようになり、働きやすい環境づくりや定着施策に活かす企業が増えている。従業員のエンゲージメント向上、上司やメンバーとのコミュニケーション活性化、健康経営を支援するツールも使い勝手が向上している。
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