【新卒採用】早期から学生と接触を図る企業が増加、ジョブ型へ採用チャネルを検討

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飯島 一史 HR 事業本部 マネージャー

当社では就活生向けの勉強会・企業とのコラボレーションセミナーなどを開催していますが、企業側からの問合せが2022年度と比較すると2倍以上の数となっています。勉強会参加者もアンケート結果では半数近くが内定保有をしており、早期からの動きや情報収集・発信がキーポイントになります。

企業の動向では、昨今メディアでも騒がれているジョブ型雇用の採用の動きが活発となっています。理由としては、①コロナ禍によりテレワークの導入実施に伴い人的管理の障壁、②コロナ禍前から決定していたDD(同一労働同一賃金)実施が主な要因と考えられています。

来年度以降もジョブ型雇用の採用は加速する見込みとなっていますが、メンバーシップ型採用を実施している日系企業にとっては多くの課題があります。

ネックになるポイントは、採用に掛かるコスト負担や採用手法の見直しです。多くの企業が利用している広告媒体経由だけではジョブ型採用の成功は難しく、新たな採用チャネルの検討が不可欠と思われます。

学生の動向では、昨年度と同様に「SNS就活」がトレンドとして続いています。企業人事のアカウントも増えており、就活生は就職活動用アカウントを用いて情報収集をしています。

ある企業の調査では4月時点で就職先決定(内定承諾)をしている比率は昨年度の同時点と比較すると1.5倍以上の数値が出ており、これは昨年度の課題となっていた内定後のクロージング施策や選考中における意向度上げが成功している証拠だと考えられます。

採用を成功させるには、SNS・スカウト・HPなどの採用チャネルを用いてホットな情報を発信していくことがポイントとなります。様々な業界の採用担当者から相談がありますが、共通する悩みが求人広告経由のエントリー減少です。中には前年比50%以下に落ち込んでいる企業もあります。

従来の採用方法から切り替えていない場合はPR手法の見直し、社内リソースだけでは難しい場合は就活インフルエンサーやエージェントと協業するなどの工夫が必要と考えられます。

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