2025年もリモート勤務を希望する人が多いものの、6割超の人が同僚や上司とのコミュニケーションのために出社の必要性を理解していることが、人材サービス大手パーソルキャリアの調査で分かった。
転職サービス「doda」などを提供するパーソルキャリアの調査機関「Job総研」が675人の社会人男女を対象に実施した「2025年 出社に関する実態調査」によると、2025年の理想のはたらき方は「リモート派」（55.2%）が半数を超えた。
一方、2025年の出社頻度は「週5」（37.6%）が最多。「週4」が14.2%、「週3」が12.6%、「週2」が9.2%、「週1」が12.4%となり、「フルリモート」の人は8.7%にとどまった。
出社に対して「前向き派」は55.2%で、その理由には「同僚と直接話したい」（43.7%）、「上司と直接話したい」（43.2%）、「家より整備された環境がある」（38.6%）が多い。
出社の必要性については「必要だと思う派」（65.2%）が6割を超え、「質問や意見交換がしやすい」（66.4%）、「リモートより深い意思疎通が叶う」（45.5%）、「リモートのやり取りに限界を感じた」（40.5%）などが理由に挙がり、リモートでのコミュニケーションに課題を感じている人が少なくない。
また、日本生産性本部の企業アンケート調査結果（2023年11月発表）によると、「心の病」が最も多い年齢層として「10～20代」が43.9％に急増し、過去最多を記録している。
日本生産性本部は「コロナ禍で入社した若手層がテレワーク等で対人関係や仕事のスキルを十分に積み上げることが出来ない中で、“5類”移行に伴う出社回帰の変化が大きなストレスになった」と、テレワークで若手社員の育成が難しくなった可能性を指摘する。
出社に後ろ向きと回答した人の理由は「通勤に時間がかかる」（74.8%）が最多で、「自由に仕事ができない,休めない」（41.4%）、「身だしなみ準備や時間の負担」（36.8%）が続いた。
多様な働き方を認める企業は以前に比べ増えているが、仕事の成果や業績の向上につながっているかをしっかり確認することが必要だろう。
「2025年 出社に関する実態調査」の詳細はこちら
https://jobsoken.jp/info/20250127/
