企業価値を高めるための人材採用、社員教育や組織開発などをスピーディーに実践していくためには支援サービスをうまく活用していく必要があり、HRサービス各社の業績が拡大している。HRサービスの主な上場企業の業績を調べた（編集：日本人材ニュース編集部）
HRサービスの主な上場企業の業績（2023年12月～2024年2月が期末の企業）
産休・育休後に望むキャリアに復帰できた女性は15％
ユニークピースが子どもがいる20〜59歳の女性を対象に実施した「ママのキャリアに関する意識調査」によると、出産や子育てによる休職後に現在職場復帰している人は53.4％だった。「自身の望むキャリアに復帰できている」は15.2％にとどまり、「仕事に復帰したいが復帰できていない」人も30.5％。職場復帰後の理想年収は平均495万5000円で、理想年収に対して「現在の年収が低い」と回答した人が70.2%となっている。
男性の育休期間が二極化
マイナビが子どもがいる正社員800人に聞いた育休実態調査によると、男性の育休取得日数は「1カ月〜半年未満」（28.0%）で最多。一方で「5日以内」（18.5％）、「2週間未満」（14.5％）と短期間の男性も多い。育休のハードルとして「収入減少」を挙げた人は19.4％。育休取得者のうち26.3％が「育休中も給付金があり、収入がゼロになるわけではない」と知ったことが取得のきっかけになったと回答した。
25年卒採用がうまく進んでいない企業が約4割
ジェイックの新卒採用活動調査によると、25年卒の採用進捗状況は「計画よりうまく進んでいない」（38.0%）、「まだわからない」（34.0%）、「計画通りに進行している」（27.0%）、「計画より順調に進行している」（1.0%）だった。採用課題には「母集団形成」（55.0%）、「自社に合う学生の接触／応募が少ない」（47.0%）、「採用部門の人手不足」（23.0%）、「内定辞退」（18.0%）、「採用部門の予算不足」（10.0%）などが挙がっている。
