デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業では、社員のリスキリング（学び直し）を急いでいる。「playse.ラーニング」は、全社一丸でDXを推進できるオンライン研修プラットフォームとして、多くの企業に導入されている。
DX推進の課題に直面する教育担当者からの相談とは
DXを推進する企業が増える中、全社で取り組む上でのさまざまな課題が浮き彫りになってきているようだ。経済産業省のまとめによると、DXに対する経営者の認識不足や社員のリスキリングの遅れなどが指摘されている。
オンライン研修プラットフォーム「playse.ラーニング」を提供するmanebiの小野寺元プロダクトマーケティング部長は、DX推進の課題に直面する教育担当者からの相談について、次のように説明する。
「デジタルを活用して業務の効率化やサービス開発に取り組もうとするものの、経営層を含めた社員間のITリテラシーにギャップが大きいという実情があります。一部の社員だけがデータやツールを使いこなし、それ以外の社員は基礎知識すらない状態では全社DXは進みません。従来の集合研修では、コストやリソースの観点から全社員を対象にITリテラシーの底上げができませんでした。こういった背景から各社のデジタル化ニーズに合わせて効率的に研修ができるeラーニングへの問い合わせが企業規模や業種を問わず多くなっています」
DXに対する認識不足がリスキリングの遅れを招く
●デジタル人材に関する論点の整理と求められる取組の方向性
予算や時間が限られる中で社員教育を進めるためには
DXを支援する研修サービスは数多く、目的にあった教材やサポートを選択しなければ狙った効果を得られない。以前はIT専門職や特定の社員だけを対象とする企業もあったが、デジタルを活用する業務が増えてきたことで、より多くの社員に学習機会を持たせようとする企業が増えている。全社でDXを推進するためには、少数の専門家だけでは難しいということが理解され始めてきたからだろう。
manebiの「playse.ラーニング」は、そうした企業のニーズに応えるサービスで、小野寺氏は「全社DXの土台を整えることを目的に、全ての社員を対象とした“底上げ教育”をサポートしています。一人に掛けられる予算や研修に使える時間が限られる中で社員教育を進めるためには、低コストで効率的に学べる仕組みをいち早く確立することが重要です」と話す。
ベンチャーから大企業まで導入・運用を伴走型で手厚くサポート
また、DXに対して深い知見を持つ教育担当者が必ずしも多くないことから、「eラーニングのシステムと教材を提供するだけではなく、DXの狙いや教育目標をしっかりと把握した上で、システム導入から運用まで支援しています。導入後もカスタマーサクセス専門担当者が研修の実施状況を定期的に報告し、伴走型で手厚くサポートするのが特長です」と強調する。
自社の教材をアップロードできる機能も備わっているため、eラーニング内のコンテンツと組み合わせた研修も可能だ。さらに、どのように学習を進めるかが分かる学習ステップ機能によって、社員の自主学習を促進する工夫もなされている。こうした充実した機能やサポートが教育担当者から評価され、多くの企業で導入されている。
低コストで効率的に学べるシステムが欠かせない
「playse.ラーニング」は39IDまで月額1万9800円で、3000以上の教材からニーズに合った研修を実施できる
3000本以上の教材から最適な研修コースを用意
manebiが500社を対象に行なったリスキリング実施状況調査によると、リスキリングを既に実施している企業が52.6％、今後実施予定の企業が13.2%となっている。実施している学習分野は、データ分析、情報セキュリティー、ITリテラシーなどの基礎教育が上位を占めた。
●リスキリングを実施している学習分野
リスキリングの学習ニーズについて、小野寺氏は次のように解説する。
「情報セキュリティーの基礎は多くの企業が必須としています。コンプライアンスの観点からも、全てのビジネスパーソンが学ばなければならない知識なので、全社DXを推進するなら最初に取り組むべきと考えます。一方、データ分析は社員が自ら向上させたいスキルとしてニーズが高まっているようです。DXを推進すると、幅広い業務でデータ分析のスキルが必要とされるようになるため、意欲的な社員が自主的に学習を進められる体制や研修コースを用意する必要もあります」
多くの社員がDXのためのリスキリングに迫られる中、教育担当者が一人一人のレベルに応じた研修プログラムを考えるのは容易ではなく、社員も何を学べば良いか迷うこともあるだろう。そこでmanebiでは、「playse.ラーニング」の3000本を超える教材の中から、サポート担当者が各社のニーズに合わせた研修コースを提案し、スムーズに学習が進められるようにしている。
DXの認識不足を解決する経営幹部向けプログラム
さらに、経営幹部向けプログラムの提案も開始している。DXに対する経営者の認識不足も大きな課題となっているからだ。「当社の経営幹部もプログラムを受けていますので、そこで得られたノウハウも提供していきたいと考えています」（小野寺氏）と力を込める。
経営幹部から現場の社員までが一丸となったリスキリングの取り組みは、全社DXの推進に向けて欠かせないものとなっている。
