日本DX人材センター
藤田 舞 代表取締役
【PROFILE】東京大学大学院工学系研究科卒業後、2010年4月に株式会社日本M&Aセンターへ新卒で入社。営業企画を経て、Salesforceを中心としたSaaSツールの活用推進や運営保守等を行う部門に移り、既存の顧客管理システムを置き換える全社DX基幹プロジェクトの一員に起用される。現在も引き続き構築・運用・保守を担うチームを率いており、2021年にはSalesforce活用に関する社内資格制度を立案、社員がデータベースを活用しやすい仕組みの構築に注力。2022年9月、セールスフォース・ジャパンが主催する「第10回 Salesforce全国活用チャンピオン大会」の大企業部門で優勝。2024年2月、日本M&Aセンターグループ内に日本DX人材センターを設立。神奈川県出身。
「あらゆるデジタルツールは、現場社員が本当の意味で使いこなせてこそ真価を発揮する」これは、私が10年以上DX推進やリスキリングに取り組んできて感じたことです。いくら高度な技術を取り入れても、使う側のスキルが伴わなければ、効果を最大限に引き出すことはできません。
DXに取り組むにあたり避けては通れないのが「DX人材育成」です。本書では、DX領域においては一切未経験だった私が、いかにして1000人の従業員を巻き込み全社員DX化を実現したかを紹介しています。
ビジネス環境の激しい変化に対応するためには、一部の人だけがデータを分析しシステムを作っている状態ではダメだと思ったのです。
全社員DX化とは、全社員が理解できるシステム設計を採用して、全社員を巻き込みスキルを向上し、全社員が環境に合わせてシステムを変えていけるような仕組みを作ることです。これにより、業務や組織、プロセスだけでなく、企業文化や風土までもより良い方向に変化しました。
一人一人がシステムやデータを使って業務を改善し、会社のためにより良いデータを蓄積させる方法を主体的に考えるようになったのです。デジタルスキルを身につけ経験することは、個人のキャリアの選択肢を増やし活躍の場を大きく広げることにもつながりました。
AI技術の急速な発展により、汎用データや専門知識の活用は容易になり、誰でも当たり前に扱えるものに変わりつつあります。
そこで価値が急速に高まってきているのが「自社データ」です。自社データを活用することで、企業は競合優位性を確立し、持続的な成長が実現可能になります。情報をいかに蓄積し活用できるかが、AI時代を生き抜く鍵だといえます。
そんな今だからこそ、全ての企業に「全社員DX化」を勧めたいです。DXの本質は、単にデジタル技術を活用することではなく、「ITを通して人を動かし、人を成長させ、企業をより良い方向に向かわせること」です。
本書を手に取った人の企業とそこで働く人のキャリアが、より良い方向に向かうことを願っています。
藤田舞 著
クロスメディア・パブリッシング
1,480円＋税
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