専任コンサルタントがメンタルヘルス対策の
仕組みづくりから個別支援まで伴走します
ヒューマン・タッチ
森川 隆司 代表取締役 臨床心理士・公認心理師
【PROFILE】大手海運会社の航海士、システム開発会社でのPMO勤務を経て、大学院にて学び臨床心理士資格を取得。EAP会社に入社後、コンサルタントとして企業向けメンタルヘルス対策関連業務に従事。新入社員、一般職、管理職、人事労務向けの講座・休職復職支援・産業保健スタッフ向け講座などメンタルヘルスに関わるあらゆる講師経験を重ねる。2007年、千葉県船橋市にヒューマン・タッチを設立。累計1000件近くの復職支援をこなすなど、働く人へのメンタルヘルス対策を中心に専門サービスを提供。
8ステップ・42タスクでメンタルヘルス対策を総合的にサポート
メンタルヘルス対策の仕組みづくりから運用、復職者の個別支援まで総合的にサポートしています。
使われない指針や計画は仕組みではありません。社員一人一人が大切にしている価値を基本に、自ら有する力を発揮するための個別的な支援が仕組みづくりにつながると考えています。
不調者の検知・発見から復職後フォローまでの流れを、8ステップ・42タスクに分解したメソッドを用いて、課題の深掘り、指針・計画作り、研修・面談などでパートナーとして伴走します。
枠にとらわれず柔軟に対応しており、例えば、大手化粧品メーカーでは東日本大震災後1カ月以内に産業医や保健師とともに東北全事業所を訪問し、危機対応をしたこともありました。
経験豊富な専任コンサルタントが対応し、全国で質の高いサービスを提供
特徴の1つ目は、臨床心理士、公認心理師、精神保健福祉士などの資格を有し、人事実務やマネジメント経験を持つ専任コンサルタントが対応していることです。研修会などで情報や知識をアップデートし、高いサービス品質を担保しています。
2つ目は場所を選ばずに支援できることです。160人以上の専門家ネットワークを生かし、特に対面で行う必要がある復職時の面談は従業員の自宅近くでカウンセラーが対応することができます。また、「ココロクラウド」システムで情報を共有し、フィードバックまでをスピーディーに行っています。
3つ目は医療機関との連携です。顧問に産業医・精神保健指定医が就いており、必要に応じて医療的な対応も的確に進めることができます。
●メンタルヘルス対策コンサルティングサービス
新しいクラウドシステムを開発し、メンタルヘルス対策を自走できる企業を増やす
メンタルヘルス対策を自走できる会社を増やしていくために「新ココロクラウド」の開発を進めています。
現在の「ココロクラウド」に、8ステップ・42タスクに分解したメソッドを盛り込み、メンタルヘルスの課題にどのように対応したら良いのか、すぐに分かるようにしていきます。
「踏み出す一歩に 寄り添い歩む」と掲げる社是を胸に、一人一人が価値を発揮するために安心して働ける職場を整え、強い組織を作るためのパートナーであり続けたいと考えています。
●森川隆司代表の著書
専門分野
【業種】全業種
【職種】全職種
【対象者】経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手
顧客
イオンファンタジー、空港ターミナルサービス、新東日本製糖、杉孝グループホールディングス、ドリーム・アーツ、日鉄ステンレス鋼管、日立ハイシステム21、丸善石油化学 他
ITシステム企業、製造メーカー、石油化学メーカー、医薬品メーカー、外資系ホテル、スーパーなど、年間100社以上の支援に従事
会社情報
【社名】株式会社ヒューマン・タッチ
【代表者】代表取締役 森川隆司
【資本金】600万円
【創業】2007年
【住所】千葉県船橋市本町7-10-2 ユニマットガーデンスクエア７F
【TEL】047-407-4712
【E-mail】info2@human-touch.co.jp
【コンサルタント数】
心理コンサルタント9人（外部コンサルタント含む）
登録心理パートナー160人超（臨床心理士・公認心理師・精神保健福祉士等）
【専門チーム】
・メンタルへルス総合支援コンサルタント
・PMO（プロジェクトマネジメントオフィス）
・ストレスチェック対応チーム
【サービス】
メンタルへルス総合支援コンサルティング（職場環境改善・休職復職支援・全員面談・個別面談）、各種研修セミナー（セルフケア・ラインケア・ハラスメント・新入社員等）、WEB面談、メール相談、ストレスチェックサービス（WEB・紙）、個人カウンセリング
日本人材ニュース編集部の評価
ヒューマン・タッチは、メンタルヘルスの専門資格を有し、人事実務やマネジメントに精通したコンサルタントが専属で対応することによって顧客企業から信頼を得ている。各社の課題や実情を踏まえて必要なサービスや専門家のサポートを柔軟に提供し、10年以上にわたり支援している企業もある。最終的には各社がメンタルヘルス対策を自走できることを目指しており、その基盤となるクラウドサービスも強化していく予定だ。
