医療機器・製薬業界に対する理解度の深さが強み【エリメントHRC】 他

医療機器・製薬業界に対する理解度の深さが強み【エリメントHRC】

医療分野は再生医療、医療支援ロボット、新しいデバイスの活用、新製品開発などを強化する企業が多く、即戦力採用のニーズが強まっている。しかし、専門分野のニッチな人材採用は非常に難しい。

医療機器・製薬分野に特化して10年以上の実績があり、知名度も高いエリメントHRCは、コンサルタントの業界や職種に対する理解度の深さが強みで、求人企業と候補者双方から専門分野に関する深い内容をヒアリングすることができる。結果として相性を十分に見極めるマッチングにつながり、大手の人材紹介会社とは違う「人が介在する人材紹介の価値を追求している」(狩野洋輔 同社社長)ことが特徴だ。

企業では事業計画を推進するためのスピーディーな採用が求められているため、コンサルタントが登録者と事前に面談を行って採用条件に合致する可能性がある候補者を複数集め、求人企業の採用責任者との面談会を実施するサービスも好評だ。

エリメントHRC
医療機器・製薬業界転職サイト「医療転職ドットコム」

バイリンガルのリクルーターが採用担当の役割を担う【ランスタッド】

採用部門のマンパワーやノウハウ不足を支援するRPO(Recruitment Process Outsourcing、採用代行)サービスを、昨年2月から日本で本格的に開始したのが、総合人材サービス世界2位のランスタッドだ。

社内で採用担当を増員できない際や、より効率的に採用活動を実施したい場合に同社のリクルーターが採用担当の役割を担う。短期間で特定職種の採用ニーズを達成するなど、企業の実情に合わせて必要なサービス内容を依頼することができる。 同社のリクルーターはバイリンガルな上、アジアパシフィックにソーシングセンターを有しているためグローバルな募集も可能だ。世界70カ国以上で展開し培ってきたノウハウを活かせる。

小西智子同社RPO事業部長は「日本でのサービス開始当初は主に外資系企業を対象に取り組んできたが、最近は日系のグローバル企業からの問い合わせが増えている」と話している。企業が求める人材を獲得するために、転職市場には出ていない潜在層へのアプローチやテクノロジーの発展により多様化する採用チャネルを活用していく必要性が高まっているため、同社では人材のリサーチ能力を強化し、ダイレクト・ソーシングにも取り組んでいる。

医療・介護の専門職特有のニーズを的確に把握【エス・エム・エスキャリア】

医療・介護分野の人材不足は深刻で、すでに社会問題化している。今後の急速な高齢化によって、クリニックや介護施設、在宅介護に携わる従事者の需要が一層高まってくるが、人材の移動が追い付いていない現状がある。

この分野に特化することで事業を拡大しているのがエス・エム・エスキャリアだ。看護師や医療・介護の専門職に対し人材紹介や求人広告などの転職支援サービスを提供し、医療・介護事業者と従事者をつなぐ役割として存在感を高めている。 医療・介護分野の人材サービス需要について、藤見広太同社取締役は「人材採用を成功させるには専門職特有のニーズを的確に把握してマッチングを図る必要があるため、人材紹介の重要性がより高まっている」と話す。

医療・介護分野で働く人には女性が多く、採用においては働く地域や家庭の事情などの細かなニーズを踏まえる必要ある。そのため、求人事業者の採用条件と求職者一人一人のキャリアの希望をマッチングできる人材紹介サービスが伸びている。また、採用した人材の転職先での活躍を促す施策も欠かせない。同社では医療機関特化型ストレスチェック代行や組織診断サービスなども提供している。

経営ノウハウや人脈を持つプロフェッショナルを紹介【エッセンス】

中途採用の目的の一つは、事業の展開に応じて専門性の高い人材を確保する点にある。しかし、そうした人材の獲得競争は激しく、タイムリーに採用できないことがある。

IPO準備、新規事業開発、支店・部門の立ち上げ等、成長フェーズにある企業に対するプロフェッショナル人材の紹介サービスが、エッセンス社の「プロパートナーズ」だ。同社は2009年から経験豊富な人材を顧問として紹介するサービスを提供しており、クライアントから評価を得ている。元上場企業取締役や海外事業責任者等、高度な経営ノウハウや豊富な人脈をもつ専門家など、800人以上の登録者から紹介が可能だ。月2 回、2時間程度から必要な頻度、期間で依頼することができ、中途採用が難しい分野などにおいて専門的な知見やノウハウを内製化できることがメリットだ。

「社員がプロフェッショナルと一緒に仕事にすることを通じた社内のリーダー育成にも効果が出ている」(米田瑛紀同社社長) という。 これまではビジネスの変化が早い IT業界やベンチャー企業での利用が多かったが、社外の人材を招くことによってイノベーションを促進しようという大手企業でもサービスの利用が広がりつつある。

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