人事施策をスピーディーに実践して組織力を強化するためには、自社に適した支援サービスをうまく活用していく必要がある。最近発表されたサービスの中から日本人材ニュース編集部がピックアップして紹介する（文：日本人材ニュース編集部）
組織変革プログラムで自律的に行動する組織文化の醸成を後押し【三井物産インシュアランス・ホールディングス】
三井物産インシュアランス・ホールディングスは、組織変革プログラム「ODDO」の公式サイトをリニューアルし、情報発信を強化している。
「ODDO」は、「どうすれば現場が主体的に動くか」を組織の観点で具体化し、個人ではなく組織全体に働きかけるアプローチによって、従業員のワークエンゲージメントを高める仕組みを取り入れ、自律的に行動する組織文化の醸成を後押しする。
従業員のエンゲージメント向上や主体性の発揮に向けて心理的安全性の醸成や認め合う文化づくりへの取り組みが活発化する一方、「サーベイは実施しているが行動変容につながっていない」「課題は見えているがどこから手を付ければ良いか分からない」「組織改善が一過性で終わってしまう」といった悩みも多いため、個々の価値観に着目し、組織の実態とのズレを可視化して優先的に取り組むべき課題を明確にすることで、腹落ちするアクションへ導いていく。
英語学習の停滞をリアルタイムで検知し、コーチが即座に介入【ジャパンビジネスラボ】
ジャパンビジネスラボは、語学コーチングスクール「プレゼンス」において、英語学習の停滞をシステムで検知する法人向けプログラム「PRESENCE Re:boot English」の提供を開始した。
プログラムは、自走できる一部の社員ではなく、過去に英語学習で挫折し一歩を踏み出せずにいる「停滞層」の底上げを狙いとし、独自開発の学習管理システムで受講生の学習ログを1分単位で可視化する。
受講者を「孤独にさせない」ため、システムが学習の停滞や異常をリアルタイムで検知するとコーチが即座に介入する。「忙しくて開けなかった日」も、その背景にある心理的な壁をコーチが一緒に乗り越える。従来の「受講生任せ」の学習を脱却し、企業の教育担当者に代わって最後の一人までやり抜く環境を保証する。
組織的な底上げをコスト効率よく支援するため、まとまった人数で受講単価を最適化できる「箱制度（5人・10人パッケージ）」を用意している。
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