“鮮度”の高いコンテンツとAI支援機能で 学習の個別最適化と実務への定着を支援します
ベネッセコーポレーション
中谷 健太 Udemy事業本部 エンタープライズ営業部 部長 （エンタープライズ事業責任者）
【PROFILE】ベネッセコーポレーションに入社後、高校領域を中心とする学校コンサルティング営業に従事し、デジタル教育や探究学習、キャリア学習等の浸透プロジェクトリーダーを歴任。2019年より社会人教育領域の法人営業組織の立ち上げを行い、法人向けオンライン動画学習プラットフォーム「Udemy Business」を中心とした人的資本経営・組織開発事業に従事。
1万8000本以上の講座を定額で学べるオンライン学習サービス
労働力人口の減少やAIの急速な進展で経営環境が激変する中、多くの企業で人材ポートフォリオの見直しに迫られています。事業の持続的成長には配置転換や労働移動が不可欠な一方、従来のスキルだけでは活躍できない社員の再戦力化も必要です。
ただ、研修を導入しても、利用者の二極化や実務への定着、育成投資のROI可視化など運用面の課題が残ります。そうした人材育成課題を解決するため、当社は米Udemy社の日本独占パートナーとして「Udemy Business」を提供しています。
全世界8500万人以上が利用する世界最大級のC2C学習プラットフォーム「Udemy」のコンテンツから厳選された1万8000本以上の講座を定額で学べる法人向けオンライン学習サービスです。
実務家の最新ノウハウや演習を取り入れ、環境変化に対応する実践的な学びを促進
「Udemy Business」の特徴は、①多様なニーズに応えるコンテンツ群②実践的に学べる演習パート③AI活用による個別最適化の実現です。世界中の実務家の最新ノウハウを取り入れた最新講座が毎月追加され、技術や環境の変化に合わせた“鮮度”の高い学びを届けています。
コミュニケーションやプロジェクトマネジメントなどのAI時代に不可欠な対人スキルまでカバーし、動画だけでなく、アセスメントやケーススタディなどの演習を組み込むことで学んだ内容の実務への定着を促します。
さらに、カリキュラムの自動生成、個別学習を支援するAIアシスタント、営業・面接・英会話などを想定したAIアバターとのロールプレイング機能も備え、アウトプットの機会を創出します。
●多様なニーズに応えるコンテンツ群
育成効果の分析や学習履歴の人材情報への活用など、人事の課題解決に伴走
コンテンツの圧倒的な鮮度に加え、教育分野で培った知見を生かした支援も強みです。人事の運用・効果測定の課題に対し、スキル体系と講座を紐づけ、部・課単位の学びの場や成果発表会の設計に伴走しています。
学習履歴にアンケートや活躍データを掛け合わせた育成効果の定量分析や、タレントマネジメントシステムとの連携で学習履歴を人材情報として活用できます。
今後も事業環境の変化と人材ポートフォリオの見直しに応え、社員が新たな環境で早期に立ち上がり戦力化できる仕組みづくりを支援していきます。AI支援機能の拡充で人事の負荷軽減と業務高度化も図りながら、企業の持続的成長と働く人の活躍を支えるパートナーとして貢献します。
上記の内容は、2026年10月時点の情報です。
専門分野
【業種】全業種
【職種】全職種
【対象者】事業責任者、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒
顧客
「Udemy Business」は、大手企業を中心に幅広い業種・業界で活用 日経225構成企業の約7割、DX銘柄選定企業の約75%に導入され、各社の人材育成を支援
会社情報
【社名】株式会社ベネッセコーポレーション
【代表者】代表取締役社長 岩瀬大輔
【事業責任者】専務執行役員 社会人教育業領域担当（Udemy日本事業責任者）大垣秀之
【設立】1955年
【資本金】8億3954万900円
【従業員数】3269人
【住所】岡山県岡山市北区南方3-7-17
【その他拠点】東京・北海道・名古屋・大阪・台北など12カ所
【ネットワーク・連携】東京個別指導学院、ベネッセi-キャリア、アップなど
【E-mail】benesse_ubmarketing@mail.benesse.co.jp
【サービス】
「Udemy Business」を中心に、DX/AI人材育成、アセスメント、キャリア自律、女性活躍、新卒・中途採用支援など、企業の人材戦略を支える法人向けHRソリューションを提供。「Business Online Campus」「BASE for GEEK G’s」「GPS-Business」「withbatons」「Waris」「dodaキャンパス」「doda新卒エージェント」などを展開
日本人材ニュース編集部の評価
Udemy Businessは、日本を代表する教育支援会社が提供する法人向けサービスで、2000社以上が導入している。多くの学習コンテンツをそろえるだけにとどまらず、AIを活用した職種・事業に応じたカリキュラム作成やアシスタント機能などによって、一人一人に最適な学習機会を提供している。充実した受講管理機能に加えて、多くの企業が課題とする人材育成施策の運用や効果測定に対して、幅広い業種や規模の企業を支援してきたノウハウに基づくサポートも心強い。
