「統合人材データハブ」としての役割も担い、 人材・組織マネジメント全般を支援するシステムです
インフォテクノスコンサルティング
大島 由起子 セールス・マーケティング事業部長
【PROFILE】リクルート、Hewlett-Packard Australia Ltdを経て、Rosic事業の立ち上げのために当社に入社。人材マネジメントにおけるIT活用の推進に携わる。著書「破壊と創造の人事」（共著）。
Rosicの機能
「Rosic」は、経営層・事業責任者・人事の、迅速な意思決定を支援するシステムです。人と組織の情報に留まらず、意思決定に求められるデータをすべて「一元化」「見える化」し、必要な情報を求められる形で提供することを目指しています。
社内に散在する様々な人材・組織関連システムのデータを連携し一元化
社内に散在する様々な人材・組織関連のシステムやExcelに保持されているデータを、「人材情報の統合ハブ」として、自動・半自動で連携し、高度なデータ活用に耐えうる形に変換して一元化します。
人事情報にとどまらない、経営・事業の意思決定に必要な情報も取り込む
経営数値や仕事データ、会計データなど、経営者や事業責任者が意思決定に必要な情報も、適切に変換して取り込むことができます。各社で求められる「人的資本経営」を実現する情報活用システムとしての役割も果たすことができます。
要員・人件費、経営指標の分析機能で現状把握と将来予測が可能
「マトリクス分析」「要員シミュレーション」「人件費シミュレーション」「経営指標分析」などの分析機能が充実しています。また、AWS QuickSight（BIツール）に自動でデータ連携することが可能です。そこでは高度で、根拠の明確な現状把握や将来予測が可能です。
●人員構成分析
●Rosic Resource Illuminator
Rosicの活用法
「Rosic」を活用することによって、手作業でのデータ収集・整理、資料づくりは格段に減り、アウトプットされる多面的なデータに基づいて人材マネジメントをより深く考えられるようになります。
HRTech乱立のなか、抜け落ちている複雑な業務の効率化も確実に支援
導入企業は、異動発令や異動案作成、各種資料作成時間の大幅な削減を実現しています。人材マネジメントを十分に考える時間を確保することで、人事業務を高度化して、その質を大きく変化させています。
データを見て実態や課題を明らかにし、経営の意思決定や業務改善の質を高める
総合的なデータを様々な切り口で可視化することで、エビデンスベースで議論ができるようになります。隠れていた実態や重要な課題が明らかになり、経営の意思決定や業務改善の質が高まります。昨今、人事領域でのAI活用が注目を集めていますが、その成否はどれだけ精緻なデータをAIに提供できるかにかかっています。「Rosic」はデータを確実に統合することでその成功に貢献します
Rosicの独自性
各社独自の人材マネジメントを実現する柔軟性とサポート力
各社の独自性や変化に対応するため、「Rosic」は各社の要望に応える柔軟性を重視しています。製品をベースとして要望に沿った開発を行うことも可能です。また、導入後は、確実に活用していただくために、継続的なサポートに力を入れています。
人材情報を経営情報へ 新たなる展開
今後ますます重要になる人材情報を経営情報にしていくために、「Rosic経営情報システム」も展開し、企業の重要な意思決定の支援を強化しています。
専門分野
【対象】
大手企業、中堅企業、中小企業、全業種
【機能】
従業員情報管理、人材データベース、配置・異動、目標管理、人事評価、後継者管理、キャリア・スキル管理、研修管理、申請・ワークフロー、要員分析、人件費分析
【連携システム】
研修管理、eラーニング、勤怠管理、給与計算、申請・ワークフロー、社内SNS、工数管理、組織診断、ERPシステム、営業システム、会計システム
会社情報
【社名】インフォテクノスコンサルティング株式会社
【代表者】代表取締役 勝又愛仁
【事業責任者】セールス・マーケティング事業部長 大島由起子
【設立】2000年
【資本金】3500万円
【住所】東京都新宿区四谷2-12-1 野村不動産四谷ビル
【その他拠点】大阪
【ネットワーク・提携】フォーティエンスコンサルティング、T4C、SICシステム
【TEL】03-5919-3611
【E-mail】info@itcc.co.jp
日本人材ニュース編集部の評価
Rosicは、数多くの企業向けシステムの受託開発実績に基づく技術力が統合人材情報システム「Rosic」の基盤となっている。人事とシステム双方に精通したコンサルタントやSEがそろっており、コンサルティングやサポートに対応する安心感がある。長年にわたって安定的な事業運営を行い、日本企業の人材マネジメントの実態や課題に沿った機能強化と品質向上に努めている点が評価され、中長期の視点で人材活用を考えている各業界の優良企業が利用している。
