経営戦略と人財戦略が連動し、人的資本経営を実現するための“組織能力開発”を支援します
インヴィニオ
土井 哲 代表取締役/組織能力開発ストラテジスト
【PROFILE】東京大学経済学部、MITスローン経営大学院卒業。東京銀行（現三菱UFJ銀行）、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、1997年より現職。次世代経営者育成プログラム企画・実行、人財要件モデル設計やタレントマネジメント体制の整備を支援。2019年米国アラインオルグ社と提携し、事業戦略に組織・人財を整合させる手法を確立。日本CHRO協会「HRBP研究会」座長を2年務め、HRBP育成に従事。
業績を上げるための組織能力開発で300社以上の変革を支援
当社は、これまでに300社以上の組織能力開発を支援してきました。
組織能力とは、一人一人の活動を通して発揮する力の総和ですので、個々の能力開発と全員のベクトルを揃える両面に取り組む必要があります。組織能力開発は、業績を上げるためのものでなければ意味がなく、業績に直結するのはその企業が持つ競争優位性です。
そのため私たちは、経営陣・事業責任者と「競合との差異化を生み出す戦略」を明確化にした上で、「それを支える組織の6つの要素（業務プロセス、構造とガバナンス、情報と測定基準、人財と報酬、継続的改善の仕掛け、リーダーシップと組織文化）」の設計に現場のリーダーを巻き込んで、変革の実行と定着を支援しています。
●組織能力開発サービス
差異化された提供価値を顧客に届けるために、一人一人の役割や活動を明確化
最近の支援事例ですが、ある素材で世界トップレベルのシェアを誇る企業で「差異化された提供価値を生み出し顧客に届けるために、工場はどのような組織能力を発揮すべきか、具体的に一人一人がどのような活動をすべきか」を、当社の「活動システムマップ」を活用して議論しました。
「日々の仕事が変わらなければ、出せる結果も変わらない」という私たちの考え方に賛同が得られ、競争優位を生み出す業務プロセスを設計することによって、一人一人の役割や評価される活動が明確になり、社員のモチベーションが高まっているとの評価を得ています。
組織能力を引き出して事業成長につなげられるHRBPの育成支援にも注力
「方針や戦略が実行に移されない」「競争優位性、差異化要因が薄れている」「組織間に壁がありシナジーが創出されない」などの課題を解決し、人的資本経営を実現するためには、経営戦略と人財戦略の連動（アラインメント）が欠かせません。
その担い手となるHRBPの確保が課題となっているため、4月からHRBP/アラインメント・リーダー養成講座を開講するなど、次世代経営者育成や新規事業開発に加え、組織能力を引き出して事業成長につなげられるHRBPの育成支援にも力を入れています。
●人的資本経営にむけた経営戦略と人財戦略の連動（アラインメント）
専門分野
【業種】
全業種
【職種】
経営企画・事業企画、人事、技術・研究、戦略コンサルタント、ITコンサルタント、組織人事コンサルタント
【対象者】
経営者・役員、社外取締役・監査役、事業責任者、事業責任者（海外）、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒
顧客
旭化成、アドバンテスト、イマジカグループ、AGC、SCSK、大塚商会、オムロン、花王、クラレ、住友商事、第一三共、テルモ、東レ、パナソニック、フジタ、富士電機ホールディングス、ベネッセ、HOYA、本田技研工業、ミズノ、三菱化学、三菱自動車工業、三越伊勢丹、横河電機など
会社情報
【社名】株式会社インヴィニオ
【代表者】代表取締役/組織能力開発ストラテジスト 土井哲
【設立】1997年
【資本金】5000万円
【従業員数】15人
【住所】東京都港区六本木1-4-5 アークヒルズサウスタワー16F
【ネットワーク・提携】CCL、セレミ、デニソンコンサルティング、ハリソン、アラインオルグソリューションズ
【メディア】https://invenio.jp
【TEL】03-6807-4660
【E-mail】info@invenio.jp
【コンサルタント】9人（社内）、約30人（社外）
【専門チーム（チームリーダー）】組織能力開発（中村聡）、人財開発・組織開発（林慎二）、エグゼクティブコーチング（畑俊彰）、アセスメント（松井麟太郎）
【サービス】現在の組織能力の可視化と課題の特定、未来の組織能力のデザイン、変革の実行と定着（人財開発、組織能力開発、新規事業開発）
日本人材ニュース編集部の評価
インヴィニオは、日本を代表する大手企業を顧客とし、経営戦略と人事・組織戦略を連動させる独自のコンサルティング手法で高い評価を得ている。同社が持つ4種類のフレームワークに沿って順番に議論を進めていくだけで、戦略の実現に必要な組織能力を言語化・可視化できる。競争優位性を生み出す一人一人の役割や評価される活動を明確にするというアプローチは納得感があり、社員のモチベーションも高まるため、変革の実行と定着につながっている。
