受講者の感情を刺激し、行動を変えていくことで
人と職場のパフォーマンスを劇的に高めます
デール・カーネギー・トレーニング・東京
グレッグ・ストーリー 代表取締役
【PROFILE】オーストラリア出身。国際政治学博士。オーストラリア大使館、新生銀行、ナショナル・オーストラリア銀行などのインターナショナルな環境で人材育成を経験。2010年、デール・カーネギー・トレーニング・東京の代表取締役就任。主要コースのマスタートレーナーに認定されている。糸東流空手六段で空手歴は50年以上。著書に「The営業」など。
フォーチュン500社の90％超、日本の優良企業が導入するトレーニングメソッド
世界的ベストセラー『人を動かす』『道は開ける』の著者デール・カーネギーの教えをベースに開発された「デール・カーネギー・トレーニング」は、世界で110年以上にわたり支持され、フォーチュン500社の90%超が導入するトレーニングメソッドです。
日本でも多くの優良企業で導入され、60年以上の実績を誇ります。累計900万人以上のビジネスリーダーが受講してきたソフトスキル・トレーニングの世界的リーダーであると自負しています
プロフェッショナルなトレーナーが受講者のパフォーマンス改善を支援
すべてのビジネスパーソンに不可欠な「ヒューマンスキル（対人関係能力）」を強化する点が特長です。人と職場のパフォーマンスを劇的に高めるために、受講者の感情を刺激し、行動や振舞いを変えていくことを目指します。
多くの研修会社は行動とパフォーマンスに注力しますが、当社は感情を重要視し、「EC（感情変化）＋BC（行動変化）＝PC（パフォーマンス変化）」という“変革の公式”を示しています。
トレーナーは、250時間のプログラムと年1回の認定更新を受け、ビジネスの最前線で活躍するプロフェッショナルです。効果の上がらない習慣や傾向を瞬時に捉え、方向転換や修正を提案して即時に実行するための指導を行い、受講生のパフォーマンス改善を支援します。
●変革の公式（Transformation Formula）
受講者が殻を破り、居心地の良い範囲を拡大することが、業績の向上につながる
コアコースの「デール・カーネギー・コース」は、人生で成功を勝ち取るために必要な5つのドライバー（自信の構築・コミュニケーションスキル・ピープルスキル（人間関係）・リーダーシップスキル・悩み、ストレスのコントロール）を掲げ、より良い人間関係を構築し、ビジネスやプライベートを充実させることを目的とします。
互いの問題意識をプレゼンテーション、ディスカッションしあうセッションを繰り返す中で、新たな気づきを得ながら自分を変えていくことができます。企業内研修も可能ですが、公開コースで様々な受講者と学び合うことも効果的です。
受講者が「ブレイクスルー（殻を破る）」「コンフォートゾーン（居心地の良い範囲）の拡大」すれば変化を受け入れ、リスクを選択する気持ちが強くなります。結果として、新しいスキルを獲得して自分の目標やビジョンを達成することができ、業績の向上にもつながっていきます。
専門分野
【業種】全業種
【職種】全職種
【対象者】経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒、バイリンガル、外国人、留学生・海外大生、中高年、弁護士、会計士・税理士、医師、看護師
会社情報
【社名】D. C. TRAINING JAPAN 株式会社
【代表者】代表取締役 グレッグ・ストーリー
【設立】2007年（日本でのトレーニング開始：1963年）
【資本金】100万円
【従業員数】20人
【住所】東京都港区赤坂2-19-8 赤坂2丁目アネックス5F
【その他拠点】世界90カ国200拠点
【ネットワーク・連携】本部：デール・カーネギー＆アソシエイツ（米国ニューヨーク）
【TEL】03-4563-1963
【E-mail】contact@dale-carnegie.co.jp
【コンサルタント数】8人
【専門チーム】
効果的なコミュニケーションと人間関係の強化、自信と説得力が増す最高級のプレゼンテーション、人を育て組織をリードし信頼と尊敬を集めるリーダー育成、成功するプロフェッショナルなセールス、グローバル・コミュニケーション
【サービス】
公開講座、講師派遣型研修、コンサルティング各種、教育研修・営業支援のためのシステム提供
日本人材ニュース編集部の評価
デール・カーネギー・トレーニング・東京は、世界中のビジネスリーダーから長年にわたって信頼を得ている「デール・カーネギー・トレーニング」の過去5年間の満足度は98.3%に達する。受講者の心理的安全性が確保された教室において、感情を刺激するポジティブな対話やフィードバックが徹底されている。受講後のパフォーマンス変化が評価され、日本でも多くの優良企業が企業内研修に導入し、公開コースに社員を派遣したり、自発的な受講に対して費用補助制度を設けている。
