GX戦略を推進するグリーンタレントのハブとして、脱炭素領域のプロフェッショナルを紹介しています
グリーンタレントハブ
井口 和宏 代表取締役
【PROFILE】アイアンドシー・クルーズ（じげんにM&A）で人材紹介事業にプレイングマネジャーとして従事後、電力・ガス領域の新規事業立ち上げをマネジャーとして推進。2018年創業に参画したシェアリングエネルギーでは、事業開発室長・エバンジャリストとして新規事業開発、広報/PR、マーケティング業務をリード。数少ない成長産業の1つである脱炭素領域で、圧倒的に人材が足りていないことに当事者として課題意識と可能性を感じ、グリーンタレントハブを創業。グリーン人材開発協議会発起人。慶應義塾大学総合政策学部卒。
専門スキルに基づき脱炭素化を推進する人材を紹介し、GX推進に貢献
地球温暖化が深刻化する今、125以上の国が2050年でのカーボンニュートラルの実現を宣言しています。日本でもGX（グリーントランスフォーメーション）戦略が掲げられ、2032年までに官民合計で150兆円超の投資を目指すなどの動きが加速しています。
私たちはこうした時代の流れをいち早くキャッチし、脱炭素領域に特化した人材紹介会社を設立しました。
当社のミッションは「グリーンタレントのハブになる」です。グリーンタレント、すなわち専門的スキルに基づき脱炭素化を推進する人材の結節点・接続点としての役割を担い、人材紹介を通じてGX推進に貢献していきたいと考えています。
業界横断で脱炭素領域の希少な専門人材、エグゼクティブ層が登録
登録者は脱炭素領域のキャリアに関心を持つプロフェッショナルで、電力業界出身の企画・営業・電気エンジニア、戦略・総合系・サステナコンサル、総合商社やプラントエンジニアリング業界出身者などです。
当社は、完全成功報酬型で、こうした希少な専門人材を企業に紹介しています。
また、副業や業務委託、フリーランスとして活動しているエグゼクティブ層を業務委託契約で、アドバイザーや顧問として紹介するサービスも行っています。
一般的に大手人材紹介会社は業界ごとに担当を分けており、業界横断型となる脱炭素というテーマで括っている例はほぼ見られません。
当社は「脱炭素特化型」と最初に打ち出したエージェントで、多様な機会を通じてブランド構築を進めています。
そのため、多くの人材紹介会社が利用するスカウト媒体を利用せず、YouTube「脱炭素キャリアチャンネル」やオウンドメディア、脱炭素コミュニティなど独自のチャネルで候補者を集めています。まさに、このカテゴリーでのパイオニアであり、トップランナーであると自負しています。
●登録人材の業種別割合
脱炭素領域の専門人材を育成するグリーン・リスキリング事業も拡充
「アジアNo.1の脱炭素領域に特化した総合人材サービス企業になる」ことを2030年までに実現したいと考えています。まずは2027年にタイに拠点を作り、日系企業の現地法人や現地のグローバル企業の採用を支援していく方針です。
国内では人材紹介や顧問紹介の事業はもちろん、脱炭素領域では専門人材の人材育成が不可欠と考えており、もう一つの柱であるグリーン・リスキリング事業も拡充していきます。
●井口和宏代表の著書
専門分野
【業種】
建設、エンジニアリング、化学、鉄鋼・金属、電機、自動車、エネルギー、ベンチャーキャピタル、コンサルティングファーム、シンクタンク、脱炭素
【職種】
経営・企画、経営企画、事業企画、事業企画（海外）、営業・販売、営業企画、営業（法人）、営業（海外）、人事、技術・研究（電気）、技術・研究（素材）、開発・設計、戦略コンサルタント、ITコンサルタント、電気施工管理技士、電気主任技術者、再エネの事業開発
【対象者】
経営者・役員、社外取締役・監査役、事業責任者、事業責任者（海外）、マネジャー、中堅
会社情報
【社名】グリーンタレントハブ株式会社
【代表者】代表取締役 井口和宏
【設立】2023年
【資本金】500万円
【従業員数】3人
【住所】東京都港区芝5-26-24 田町スクエア2F
【TEL】YouTube「脱炭素キャリアチャンネル」
【E-mail】kiguchi@greenth.co.jp
【コンサルタント数】企業・候補者担当 1人、リサーチャー2人
【専門チーム】脱炭素領域：井口和宏
【フィー体系】成功報酬
日本人材ニュース編集部の評価
グリーンタレントハブは、代表の井口氏自身が脱炭素関連の事業に従事していた経験から、的確なマーケットインサイトに基づく最適な候補者の提案を実現している。Youtubeなどの自社メディア、業界団体とのアライアンス、勉強会を通したコミュニティなどでスカウト媒体に依存しない集客網を構築していることが強み。人材紹介だけでなく、持続可能な社会の実現に資するスキルを学ぶグリーン・リスキリング事業も展開し、脱炭素領域において総合的な人材支援を提供している。
