専門人材の確保、省人化支援、海外人材活用により、建設業の持続成長を支援しています
ヒューマンリソシア
高橋 良久 人材紹介事業部 事業部長
【PROFILE】2002年ヒューマンリソシアに入社。派遣部門にて、支社長、エリア長などを歴任。グループ会社の人材紹介部門責任者を経て、2020年4月よりヒューマンリソシア、首都圏人材紹介事業部長に就任、同年7月より現職。
事業展開に欠かせない「建設技術者」の不足は、事業存続に直結する経営テーマ
首都圏を中心とした大型再開発や半導体工場・データセンターなどの建設需要は堅調に推移しています。一方で、建設業界は構造的な人材難に直面しており、労働人口の減少が加速する中、人材確保は事業継続と成長戦略を左右する“経営課題”そのものとなっています。
特に、現場を指揮する30代・40代の中堅層の空洞化に加え、若手の離職率の高さ、そして最も深刻なのが、事業展開に欠かせない「建設技術者」の不足です。
当社の試算では、2040年に最大約4万7000人が不足すると見込まれており、将来の事業存続に直結する、極めて重要な経営テーマであるとともに、昨今では、2024年から適用された時間外労働の上限規制にみられるように、建設現場の「働き方」の変革が強く促されています。
こうした建設各社の経営課題に対し、当社では、建設技術者・専門職の人材「確保」とDXによる「省人化」、さらには海外人材活用、これらの選択肢を組み合わせ、各社の現場に寄り添い、多角的に、課題解決サービスを提供しています。
人材と企業の将来を見据え、専門コンサルタントが最適なマッチングを実現
当社は、建設業・不動産業界の技術職･専門職の転職支援サイト「建設転職ナビ」を運営し、建設業の人材流動化にも寄与しています。最大級の求人数と2万6000人を超える専門人材データベースを保有しているほか、業界特有の職種や資格保有要件に対応しており、募集要件にマッチした専門人材を提案しています。
最大の強みは、建設業界や技術職に精通した専門コンサルタントの存在です。単にスキルシートと求人票を突き合わせるだけでなく、各企業の社風やプロジェクトの特徴、求職者のキャリアビジョンまで深くヒアリングしています。
労働環境の改善が進む今、求職者は「給与」だけでなく「働きがい」や「将来性」をシビアに見ています。双方のニーズを深く理解した上でのマッチングにより、転職者からの満足度は98.0%と極めて高い評価をいただいており、入社後のミスマッチ防止にも貢献しています。
●建設・不動産業界に特化した求人サイト「建設転職ナビ」
人材課題に多方面からアプローチ
人口減少社会において、従来通りの採用手法だけでは人材確保は困難になりつつあります。また、社会は技術革新や国際情勢など、多くの予測が難しい要素により日々変化しています。
当社としては、国内の即戦力人材の紹介はもちろん、海外出身エンジニアの派遣、そしてBIM活用などのDX推進による省人化支援、これらを組み合わせ、建設各社の事業拡大と持続可能な経営体制の構築に貢献していきます。
専門分野
【業種】
全業種、建設、住宅、エンジニアリング、不動産
【職種】
全職種、経営・企画、経営企画、事業企画、マーケティング、広報・IR、営業・販売、管理・事務、技術・研究、IT・システム、コンサルタント、クリエイティブ、設計、施工管理、積算、設備管理、マンションフロント、発注者支援、確認検査
【対象者】
経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、外国人、海外現地人材、中高年
会社情報
【社名】ヒューマンリソシア株式会社
【代表者】代表取締役 高橋哲雄
【事業責任者】人材紹介事業部 事業部長 高橋良久
【設立】1988年
【資本金】1億円
【従業員数】1034人（2025年3月末）
【住所】
東京本社：東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1F
大阪本社：大阪府大阪市中央区南船場4-4-21 TODA BUILDING 心斎橋4F
【拠点】国内27拠点：札幌、仙台、さいたま、神奈川、名古屋、広島、福岡他
【ネットワーク・提携】グループネットワーク：海外7拠点（ヨーロッパ1拠点、東南アジア5拠点、北米1拠点）
【メディア】
建設転職ナビ https://kensetsutenshokunavi.jp/
【E-mail】tzs30@athuman.com
【専門チーム】建築・不動産、設備・プラント
【フィー体系】成功報酬
日本人材ニュース編集部の評価
ヒューマンリソシアは、ヒューマングループの中核企業として、全国主要都市で総合人材サービスを提供し、多様な人材ニーズに応えられる。特に建設・不動産領域の技術職・専門職においては、求人サイトで豊富な登録者を確保し、経験豊富なコンサルタントによる丁寧なマッチングが評価され、求人企業と候補者双方から信頼を得ている。建設技術者の不足を解決するDX推進や海外人材活用などを複合的に提案できる点も強みだ。
