新卒採用の書類選考の一環として導入。AIで優先対応すべき候補者を絞り込みます
タレンタ
中村 究 専務取締役兼CFO
【PROFILE】新日本製鐵にて財務部門、新日鉄ソリューションズにて新規事業開発等を担当し、2011年にタレンタの設立に参加、現在に至る。
機能
HireVue（ハイアービュー） は、米HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するデジタル面接プラットフォームです。 金融機関、総合商社、保険会社、電機・重工・化学など各業界のトップ企業で数多く利用されています。
ビデオ面談で時間と距離を克服
オンデマンド（非同期）とライブ（同期） という２つの面接スタイルに対応しており、候補者は時間や距離に縛られず面接に参加できます。
AIが社会人基礎力を素早く判定
候補者の発言は自然言語処理の技術を使用して評価され、回答内容がどの程度職務の要件を満たしているか迅速に判定します。
書類では見ることのできない能力
AI判定は書類では見ることのできない候補者の能力を引き立たせ、採用チームのバイアスを減らし、より良い評価の支援となるように設計されています。
●「HireVue」ビデオ面接の様子
活用法
HireVueは新卒採用、中途採用、パート・アルバイト採用などあらゆる採用面接で効果を発揮します。精度の高いAI判定を活用することで、多くの候補者の中から上位層の学生を絞り込むことができ、選考工数の短縮を実現しています。
新卒採用の書類選考の一つとして活用
自己PR動画では雰囲気はつかめますが、画面から人物の中身までは評価できません。HireVueのAI判定はエピソードの内容から行動特性を分析することができるため、対面の面接を行う前に一定の見極めができます。
AI判定で上位層の候補者を絞り込み
HireVueのAI判定は人間の判断と90% 以上一致していますので、数千人の候補者から上位層の学生を合理的に絞り込むことができます。対面の面接にレベルの高い学生を送り込み、残念な面接を減らすことができます。
グループディスカッションは中止
HireVueのAI判定を導入した企業の多くが、グループディスカッションを中止しています。AI判定は早期に決着がつくので、集団面接の結果が出るまで学生を長期間待たせることもなくなります。
独自性
HireVueは世界最大級のデジタル面接プラットフォームです。数々の特許を有する、世界初の録画面接によるAI判定機能により、素早く、公平で、快適な候補者エクスペリエンスを提供します。
サイエンスによる候補者の能力予測
組織心理学、労働科学、AIサイエンスに支えられたAI判定が、企業の採用選考に革新をもたらします。
自然言語処理で話の内容を分析
自然言語処理（NLP）で候補者の回答に含まれる行動特性を分析することで、将来の仕事の能力を予測します。
日本人の学習データを使用
HireVue日本語版には日本人の学習データがセットされているので、日本企業の基準で優秀人材を選定できます。
表情分析は2019 年に停止
「にこやか、明るい、ハキハキ」などの要素は仕事の能力と相関しないことが判明したため、表情分析モジュールは2019年末に停止しました。
司法省AIガイドラインに完全準拠
HireVueのAI判定は、①仕事に必要な能力のみを測定する、②第三者によるバイアス監査を定期的に受審しているなど、米国司法省・雇用機会均等委員会のAIガイドラインに完全準拠しています。
ピープルアナリティクスの成果
ユーザ企業自身がAI判定の上位層と適性検査の上位層を比較したところ、「AI判定の方が最終面接合格者との相関度が高かった」との結果が出ました。この企業では既存の適性検査からAI判定への完全切り替えを検討しています。
専門分野
【対象】
大手企業、中堅企業、外資系企業、全業種
【機能】
新卒採用、中途採用
【連携システム】
採用管理システム
会社情報
【社名】タレンタ株式会社
【代表者】代表取締役社長兼COO 田中義紀
【事業責任者】専務取締役兼CFO 中村究
【設立】2010年
【資本金】5000万円
【従業員数】非公開
【住所】東京都渋谷区恵比寿南1-5-5 JR恵比寿ビル11F
【TEL】03-5488-6028
【E-mail】info@talenta.co.jp
【ネットワーク・提携】HireVue, Inc. SilkRoad Technology, Inc. Fuel50（CEG）
日本人材ニュース編集部の評価
人材マネジメントとクラウド型製品・サービスを提供するタレンタは、デジタル面接システム「HireVue」を提供している。米国HireVue社の製品で、タレンタは日本での独占販売権を保有している。同プラットフォームは、オンデマンド面接（非同期型）とライブ面接（同期型）に加え、AI機能を搭載。人事の採用業務の時間と工数の低減化に加え、採用候補者と企業のミスマッチの防止や離職予防に役立つ。
