管理職経験がある専門家が「ハラスメント・メンタルヘルス対策で組織のあり方を変える」を実現します
メンタル・リンク
宮本 剛志 代表取締役社長
【PROFILE】教育関係の企業で事業所や相談室の責任者、日本産業カウンセラー協会の相談室長を経験。その後、カウンセラー・研修講師として心理学をもとに「ハラスメント・メンタルヘルス対策こそ組織のあり方を変える」をミッションにメンタル・リンクを起業。現在、代表取締役社長。研修・講演は年間約200回、カウンセリングは年間約400人（延べ人数）。社外では企業のハラスメント防止委員会の外部委員・シニア産業カウンセラー育成講座講師・厚生労働大臣指定国家資格キャリアコンサルタント更新講習「キャリアコンサルティングに活かすアンガーマネジメント」講師等を務める。
＜書籍・雑誌等＞「なぜパワハラは起こるのか職場のパワハラをなくすための方法」（ぱる出版）「ハラスメントの解剖図鑑（誠文堂新光社）」「怒る上司のトリセツ（時事通信社）」「人事の地図（産労総合研究所）」「怒りとうまくつき合う‐アンガーマネジメント入門（SMBC）」「anan」「日経ウーマン」「月刊公益」等
＜メディア＞NHK「所さん！事件ですよ」TBS「THE TIME,」毎日新聞茨城新聞京都新聞
＜資格＞公認心理師/シニア産業カウンセラー
管理職経験がある心理職の専門家が心理的安全性の構築を支援
人的資本経営の基盤として従業員の心理的安全性を構築するためには、心の健康という土台を固めることが大切です。そこで私たちは、企業で管理職経験がある心理職の専門家として、心理学的アプローチに基づいて現場への介入とケアを重視した支援を行っています。
各社に最適な解決策を提示するため、ヒアリングで課題や要望を丁寧に把握した上で、心理診断や理論なども踏まえながら、従業員の関係性や対話の質を高める実践を重視したカウンセリングや研修によって行動変容へつなげます。
カウンセリングした従業員の声に基づいて人的資本を最大限に活かすための対策
ハラスメントとメンタルヘルスの両分野に精通し、カウンセリングや研修、コンサルティングの統合サービスを提供できる専門会社は多くありません。
当社は、現場でカウンセリングした従業員の声に基づいて、人的資本を最大限に活かすための対策で組織力を高めていきます。
例えば、大手化学メーカーでは不調の未然予防や従業員の関係性改善を目的にカウンセリングから開始し、ポジティブメンタルヘルスの視点を取り入れることで社内カウンセリングの印象を刷新しています。
アンガーマネジメントやハラスメント研修も実施し、従業員の意識変革や職場運営の改善に成果を上げています。
●ハラスメントの段階（イメージ）
年間の支援実績は700件を超える問題が顕在化する前の「予防」が効果的
現在、年間の支援実績は700件を超えていますが、問題が顕在化する前に手を打つことが重要です。「予防」に力点を置いた取り組みが効果的で、若手の離職を防ぐキャリア研修、現場で役立つ実践的な調査、公開講座などを拡充しています。
ミッションである「ハラスメント・メンタルヘルス対策で組織のあり方を変える」の実現に向け、心理的安全性が保たれた組織づくりを現場経験に基づく具体的な解決策で支援していきます。
●宮本剛志代表の著書
ハラスメントの最新事情や企業に求められる対応策などを具体的に解説
専門分野
【業種】IT・通信、製造、消費財・サービス、金融、メディカル
【職種】経営・企画、営業・販売、管理・事務、技術・研究、IT・システム、クリエイティブ
【対象者】経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、新卒、障がい者、看護師・保健師、アルバイト・パート
顧客
大手ホテル、大手化粧品会社、大手商社、大手通信社、大手製薬会社、大手化学メーカー、大手メディア、官公庁、公益法人等
会社情報
【社名】株式会社メンタル・リンク
【代表者】代表取締役社長 宮本剛志
【設立】2018年
【資本金】1000万円
【住所】東京都千代田区丸の内1-8-3 丸の内トラストタワー本館20階
【メディア】【公認心理師】宮本剛志/メンタル・リンク
【TEL】03-6869-7133
【E-mail】tsuyoshi_miyamoto@mentallink-inc.com
【コンサルタント数】8人
【サービス】
●ハラスメント対策
●メンタルヘルス対策
●心理的安全性の高い職場づくり
日本人材ニュース編集部の評価
ハラスメント・メンタルヘルス対策の未熟さが深刻な経営危機を招くとの危機感を持つ企業が増加し、メンタル・リンクには年間700件を超えるカウンセリングや研修依頼が寄せられている。企業で管理職経験がある研修講師・カウンセラーによる実践的なサポートが従業員や人事担当者から支持される理由となっている。人材不足が慢性化する中、職場の心理的安全性を高めて従業員の定着・活躍を引き出したいと考える企業からの相談がさらに増えそうだ。
