
100万人サイト「しごとナビ」に、高精度自動マッチングシステム「JMS」を搭載します
リス
木村 亮郎 代表取締役社長
【PROFILE】1980年、愛媛でリス設立、社長就任。1993年、本社を東京に移し、拠点拡大・求人求職サイト「しごとナビ」開発運営に注力。人材派遣から総合人材サービスに転進し、社会的使命を意識した経営に取り組む。
求人企業には希望人材をマッチ度順に最大10人まで表示
当社が開発・運営している求人求職サイト「しごとナビ」の登録者は、100万人を超える登録者となっています。
求職者と求人企業が希望する条件で出会う機会を増やすためには、さまざまな要素を整理しマッチングが自在にできなければなりません。数と範囲が広がるほど非常に複雑になりますので、その実現にはITの活用が欠かせません。
そのため当社は、新たに経験豊富なCIOを配置して「ジャストマッチングシステム(JMS)」の開発を加速し、今春から「しごとナビ」への搭載を実施しました。
「ジャストマッチングシステム」に求人企業が希望する条件を入力すると、条件にマッチする順に求職者の情報が表示されます。最新・最適な求職者をストレスなく探し出せるようになり、“求める人と求める企業”が効率的に出会えるようになります。
●しごとナビの統一ロゴ

詳細画面をチェックして、希望対象者の「オファーボタン」を押せば、担当の人材紹介コンサルタントに通知
「ジャストマッチングシステム」で求職者を選びオファーボタンを押すと、担当の人材紹介コンサルタントに連絡が入りますので、求職者と採用担当者にヒアリングを行います。
コンサルタントが求職者と採用担当者の間に入ることによって、システムに入力された表面的な情報だけでなく、より掘り下げた内容を確認することができます。直接聞きにくいことなどもコンサルタントがヒアリングを代行し、双方が納得した上で面接を行うようにしています。
当社はITを活用すると同時に、求職者と採用担当者をつなぎ合わせるコンサルタントの役割を重視しています。採用のミスマッチを防ぎ、採用活動の生産性向上に貢献することで、人材サービス会社としての付加価値をさらに高めていく方針です。
同業社の全国ネットワークと業界共通インフラが、全ての人と企業をつなぐ土台
当社は、地域密着の人材会社が大同団結し、社会的貢献を高めるグループになることを目指しています。「しごとナビシステム」を開放することで業界共通のインフラとして「しごとナビ・グループ」に参加する人材会社が互いにメリットを享受し合える理想的な展開を目指します。
「ジャストマッチングシステム」も成果を確認した上で提供していきます。地域に密着した人材会社が相乗りできるプラットフォームとして「しごとナビ」はあらゆる条件を満たしていると考えています。
コロナ禍で厳しい状況だったホテル、飲食、観光分野などの求人も回復しつつあります。「しごとナビ」は、全ての雇用形態を対象とした全方位型の求人求職サイトですので、求職者と求人企業の双方に多様な選択肢を示すことができます。
人材情報を素早く提供できれば、適材適所につながって人材のロスが減り、求職者の安心・信頼につながります。これからも「しごとナビ・グループ」は求職者と求人企業と三者共存の理念で進めていきます。
専門分野
【業種】
全業種、IT・通信、ネットワークインテグレータ、製造、住宅、消費財・サービス、金融、メディカル、コンサルティング
【職種】
全職種、経営・企画、営業・販売、営業(法人)、MR、管理・事務、技術・研究、IT・システム、SE、コンサルタント、クリエイティブ
【対象者】
経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒、バイリンガル、外国人、医師、看護師、臨床検査技師、介護士
会社情報
【社名】リス株式会社
【代表者】代表取締役社長 木村亮郎
【設立】1980年
【資本金】5000万円
【従業員数】50人
【住所】東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル25F
【その他拠点】群馬、静岡、名古屋、大阪、岡山、広島
【メディア】しごとナビ https://www.shigotonavi.co.jp/
【TEL】03-5909-4120
【E-mail】lis@lis21.co.jp
【コンサルンタント数】企業・候補者担当 45人
【専門チーム】メディカル、IT、建設
【フィー体系】成功報酬、その他
日本人材ニュース編集部の評価
リスは、自社で開発・運営する求人求職サイト「しごとナビ」が最大の強みで、登録者は全ての業種・職種を対象に現在100万人を超える。この資産を同業他社に開放することで、業界全体の発展に力を入れている。膨大な求職者と求人の情報を条件に合わせてより早く正確にマッチングするための「ジャストマッチングシステム」を「しごとナビ」に搭載し、従来の人材サービスのロスを減らす取り組みを進めている。