消費財業界に特化し、変化する人材ニーズに的確に応えます
アズール＆カンパニー
井口 亜紀子 代表取締役社長
【PROFILE】外資系商社を経て、1996年から人材紹介事業に従事し、ラグジュアリー業界を中心に消費財・流通業界を担当する。2002年にアズール＆カンパニーを設立、代表取締役社長に就任。
各業界に精通した専門チームによる真に活躍できる人材の紹介
当社は設立当初から消費財業界に特化した人材紹介を行い、その専門性を強みとして実績を積み重ねてきました。消費財業界にフォーカスするという明確なポリシーのもと、求職者の認知を高めると同時に、コンサルタント一人一人が業界理解を深めてきたことが提供価値の基盤となっています。
社内には、「ラグジュアリー」「スポーツ&アウトドア」「日系ファッション」「ビューティー&ヘルスケア」「FMCG（日用消費財）」「エンターテインメント」「フード＆サービス」「流通／小売／通販／ EC」といった業界別専門チームのほか、販売職を中心とした店舗スペシャリストチーム、管理部門職種チームを配置しています。
各分野に精通したコンサルタントが、企業の事業特性や採用背景を踏まえたうえで支援を行うことで、クライアント企業からも採用パートナーとして継続的に相談をいただいています。
人材探索の質を高める、コンサルタント×リサーチャーの協業体制
当社は各チームにリサーチャーを配置し、コンサルタントとリサーチャーが一体となって案件を進める体制を構築しています。
人材紹介においては、十分かつ的確な情報量の確保が不可欠です。企業の採用背景や課題を深く理解するコンサルタントと、業界・職種ごとの人材動向を把握するリサーチャーが密に連携し、情報を多面的に整理・共有しています。役割を分断せず相互にフィードバックを行うことで人材探索の精度とスピードの両立を実現しています。
ベストなマッチングのために、「会う」ことを大切にする
私たちは、転職支援のプロセスにおいて「会う」ことを大切にしています。オンライン面談が一般化した現在においても、可能な限り対面での面談を行っています。実際に、対面での面談を希望する求職者も少なくありません。
コンサルタントは、求職者との対話を通じて信頼関係を築き、レジュメだけでは読み取れない思考や価値観、適性を見極めます。そのうえで、入社後にパフォーマンスを発揮できる選択肢を提示していきます。求職者の希望に丁寧に応えるだけでなく、共に考える時間そのものを重視し、ベストなマッチングの実現を目指しています。
企業と求職者の双方にとって、本当に意味のある選択につなげる
人材紹介において私たちが大切にしているのは、単に条件を満たす人材を紹介することではありません。企業と求職者の双方にとって、本当に意味のある選択につなげることです。
企業がどのような背景で採用を行い、どのような役割を期待しているのか。求職者がどのような価値観を持ち、どのような環境で力を発揮できるのか。その本質に向き合い続け、「この選択が将来どのような成果につながるのか」という視点で考え抜くこと。その積み重ねこそが、企業・求職者双方にとっての「真に活躍できる人材の紹介」につながると、私たちは考えています。
専門分野
【業種】
ラグジュアリー、ファッション、コスメ、食品・飲料、トイレタリー、スポーツ、エンターテイメント、フード・サービス、流通・小売、Eコマース・通販
【職種】
経営企画、事業企画、マーケティング、サプライチェーン、広報・IR、営業企画、営業（法人）、販売・サービス、経理・財務、人事
【対象者】
事業責任者、マネジャー、中堅、若手、バイリンガル
会社情報
【社名】アズール＆カンパニー株式会社
【代表者】代表取締役社長 井口亜紀子
【設立】2002年
【資本金】1700万円
【従業員数】57人
【住所】東京都千代田区紀尾井町4-3 泉館紀尾井町4F
【TEL】03-3239-7317
【E-mail】info@azureweb.jp
【コンサルタント数】企業・候補者担当 35人、リサーチャー 10人
【専門チーム】ラグジュアリー、スポーツ＆アウトドア、日系ファッション、ビューティ＆ヘルスケア、FMCG（日用消費財）、エンターテイメント、フード＆サービス、流通/小売、EC/通販、店舗スペシャリスト、管理部門スペシャリスト
【フィー体系】成功報酬
日本人材ニュース編集部の評価
アズール＆カンパニーは、消費財業界の人材紹介で長年にわたり精度の高いマッチングを継続し、クライアントの事業拡大や業界で働く人たちの確かなキャリア形成に貢献している。候補者の特性をレジュメだけで判断することなく、コンサルタントとの面談を通して志向や適性を引き出すことが持ち味。高い情報収集力を持つリサーチャーが業種・職種ごとの人材動向を的確に把握していることも、クライアントの採用課題に対して適切なサポートができる理由だ。
