みらいワークス 代表取締役社長 岡本 祥治
プロ人材のマッチング

「プロ人材による経営課題解決、人生100年時代のキャリアデザイン構築ソリューションを提供しています」

みらいワークス/ 岡本 祥治  代表取締役社長

1976年生まれ。慶應大学理工学部卒業。アクセンチュア、ベンチャー企業を経て、47都道府県旅行中に「日本を元気にしたい」という想いが強くなり起業。2012年みらいワークス設立、2017年マザーズ上場を果たす。

業務委託、人材派遣、人材紹介で即戦力のプロ人材をスピーディーに提供

DX・新規事業開発等で事業成長を志向しているものの、社内人材だけでは推進が厳しい企業向けに、3万7000人以上の実績のある即戦力人材を業務委託、人材派遣、人材紹介と契約形態にこだわらずプロジェクト参画するサービスを提供しています。

“VUCA”時代は、事業スピードの向上、ショートスパンでの実行・改善を求められるため、当社登録人材が短期間で加わることによる“スピードの向上”は大手企業を中心に喜ばれています。首都圏中心だったサービスを、2019年に大阪営業所を開設したことで関西エリアに拡充しています。

地方副業マッチングサービスによる社員の副業促進の支援が拡大

社員がライフスタイルを継続して楽しみながら働けるよう、働く場所と時間を社員が自由に選択できる制度を導入する企業が増えており、ワーケーション導入企業などから、地方副業マッチングサービス「SkillShift」を活用した副業促進支援の問い合わせがあります。

競合での副業や転職などの懸念を取り除き、都市部の正社員が本業に無理の出ない範囲で地方企業で副業できる仕組みのため、副業体験を組織力向上につなげるために導入を検討されています。

都市部のプロ人材の紹介を通じて、魅力ある地方企業の成長支援を強化

日本人材機構から事業譲受した「Glocal Mission Jobs」は、地方企業の経営幹部 ポジションと都市部で活躍中のプロ人材を つなぐ転職支援を行っています。コロナに 伴う労働環境の変化は大きく、地域を問わ ずに自身の強みを活かせる場を望んでいる 方や、経営者の右腕や後継者として活躍し たい方の登録が増えてきています。

また地方企業では、事業環境の変化に対応するための経営人材のニーズは強いため、全国100社以上の金融機関や人材会社との提携による顧客接点施策で、魅力ある地方企業の成長支援をさらに強化する方針です。

プロ人材プラットフォームを活用した社員のセカンドキャリア支援へ

人生100年時代と言われる中、年齢によらず仕事を長く続けることや多様な働き方を希望する人が増えています。変化に怯まない人材の育成・確保や人生100年時代のキャリアデザイン構築を支援する企業人事向けサービス「100年人生・HRソリューション」も提供しています。

中高年の戦力化や自立型人材を目指して意図的・戦略的な変化環境を経験させるため、企業の人材構造やニーズに応じ、多様なキャリアの情報提供、キャリア・シフト研修、地域課題解決ワークショップなどを組み合わせて制度設計し運用を支援します。

●ビジネスモデル

専門分野

業種
全業種、製造、機械、電機、消費財・サービス、Eコマース、化粧品、アパレル、金融、証券、生命保険、損害保険、メディカル、医薬、医療機器、コンサルティング、コンサルティングファーム、シンクタンク
職種
経営・企画、経営企画、事業企画、M&A、マーケティング、サプライチェーン、営業企画、人事、IT・システム、コンサルタント、戦略コンサルタント、ITコンサルタント、組織人事コンサルタント
対象者
事業責任者、マネジャー、中堅

会社情報

社名
株式会社みらいワークス
代表者
代表取締役社長 岡本祥治
設立
2012年
資本金
5864万円
従業員数
107人(従業員75人、臨時雇用者32人)
本社住所
東京都港区虎ノ門4-1-13 Prime Terrace KAMIYACHO2F
その他拠点
大阪
TEL
03-5860-1835
E-mail
client_info@mirai-works.co.jp
コンサルタント数
登録者数3万7000人
専門チーム
フリーランス、副業、転職、地方転職、ソリューション
サービス
プロフェッショナルに特化した人材サービスとソリューションサービス

日本人材ニュース編集部の評価

みらいワークスは、プロ人材をリーズナブルかつスピーディーにマッチングするサービスが多くの企業から評価され、2017年に東証マザーズ上場を果たしている。専門性と実行力がある人材を活用したい企業のニーズはますます高まっているため、約3万7000人が登録している同社に対する期待は増している。働き方の多様化を見据えて、社員の副業促進、地方企業への人材紹介、社員のセカンドキャリアを支援する企業人事向けサービスにも意欲的に取り組んでいる。

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