フジスマートワーク「デジタルコミュニケーションの実践的なスキルを学べる公開講座・企業研修を提供しています」

フジスマートワークの責任者に聞く 強み・仕組み・方針


フジスマートワーク 森 英昭 代表取締役社長

1982年フジテレビジョン入社。制作・報道・開発・経営管理を経て2011年に現フジキャリアデザイン取締役に。2015年フジスマートワーク設立後、2019年代表取締役社長に就任、現在に至る。

「デジタルコミュニケーションの実践的なスキルを学べる公開講座・企業研修を提供しています」

デジタルハリウッドと連携し、優れた講師陣と徹底的なサポートによる公開講座

当社は、デジタルコミュニケーション時代に必要なスキルの教育と実践を目標に、人材会社フジキャリアデザインとデジタルクリエイター育成に実績を持つデジタルハリウッドが設立したフジサンケイグループのベンチャー企業です。

定期開催の公開講座「フジスマビジネスプログラム」は、デジタルコミュニケーションの強化に役立つ思考・クリエイティブ、マーケティング、ライティング、デザインなどの講座を幅広く用意し、利用企業の責任者や受講者からは「実務で使えるスキルを確実に習得できる」と評価されています。

こうした評価の理由には「デジタルハリウッドの指導者・卒業生などの優れた講師陣が揃っている」、「受講者を最大20人に絞り、講師に加えてアシスタントが付いて徹底的にサポートしている」などが挙げられ、世の中に数ある講座とは一線を画していると自負しています。

対面での講座の場合は、新型コロナ感染防止対策の環境で安心して受講いただけます。

●デザイン思考講座カリキュラム(2日間)

●ロジカルWebデザイン講座カリキュラム

教育ニーズや課題に応じて最適なプランを提案するオーダーメイド企業研修

オーダーメイドによる企業研修にも対応しています。専門コンサルタントが研修担当者から教育ニーズや解決したい課題などを丁寧にヒアリングして最適な研修プランを提案します。

各社のビジネスに直結する実際の事例などを講義やワークショップの題材として取り上げることによって、受講者一人一人が具体的なアクションへつなげていくことができます。

多くの社員が対象となるデジタルリテラシー向上、実務担当者向けWebディレクション、インターネット広告などの幅広いテーマで依頼があり、研修メニューを拡充することによって現場の課題解決力・対応力の強化を目指す企業が増えています。

デジタルマーケティング強化のためのデザイン思考を学べる講座を提供

デジタルマーケティングを強化するための研修ニーズが非常に高まっていることから、2022年度は「マーケティングの先へ行くためのデザイン思考を学ぶ」という講座を提供します。

事業環境の変化はますます加速していますので、企業が時代にマッチしたテーマに取り組めるようにプログラムをブラッシュアップしてきたいと考えています。

フジスマートワークの専門分野


【業種】
全業種(デジタルコミュニケーションの時代に必須なスキルを必要とする業種)
【職種】
全職種(デジタルコミュニケーションの時代に必須なスキルを必要とする職種)
【対象者】
経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、新卒(デジタルデジタルコミュニケーションの時代に必須なスキルを必要あるいは興味を持つ人)

フジスマートワークの会社情報


社名●株式会社フジスマートワーク
代表者●代表取締役社長 森英昭 
設立●2015年 
資本金●4000万円 
従業員数●非公開
住所●東京都千代田区有楽町1-7-1 有楽町電気ビル南館18F
ネットワーク・連携●フジサンケイグループ、フジキャリアデザイン
TEL●03-3240-0909 
E-mail●biz@fujisma.co.jp
コンサルンタント数●非公開
専門チーム●BIZ研修運営、企業研修運営
サービス
 定期開催「フジスマビジネスプログラム(対面&オンライン)」
  ●思考・クリエイティブ系研修(問題解決のためのデザイン思考を学ぶ等)
  ●マーケティング系研修(自社のビジネスを10倍加速させるWeb・SNSマーケティング講座等)
  ●ライティング系研修(Webライティング「基礎編」「実践編」等)
  ●デザイン系研修(ロジカルWebデザイン概論等)
 オーダー企業研修

日本人材ニュース編集部の評価


フジスマートワークは、あらゆるビジネスに欠かせなくなっているデジタルコミュニケーションの強化を支援できる専門会社。公開講座・企業研修の講師はデジタル技術分野の人材育成会社デジタルハリウッド出身者などが務め、手厚いサポートに対する満足度は非常に高い。受講者のレベルや課題に応じて実務に役立つスキルを習得させるノウハウが蓄積されているため、DXを推進できる社員を増やしていきたい企業にとって大いに役立つだろう。

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