110万人の『しごとナビ』で採用の生産性を高め、IT、建設、メディカルの人材不足を解決します
リス
木村 亮郎 代表取締役社長
【PROFILE】1980年、愛媛でリス設立、社長就任。1993年、本社を東京に移し、拠点拡大・求人求職サイト「しごとナビ」開発運営に注力。人材派遣から総合人材サービスに転進し、社会的使命を意識した経営に取り組む。
求職者の利便性を高める独自サービスで多くの登録者を確保し、求人企業に紹介
当社が開発・運営している求人求職サイト「しごとナビ」の登録者は、110万人を超える登録者となっています。
多様化する働き方のニーズに応えられるよう、あらゆる雇用形態を選択し一括登録できる利便性の高さが求職者から好評を得て、全ての業種・職種にわたって求人企業に対してスピーディーに候補者を紹介できるようになっています。
特にIT、建設、メディカルといった人材不足が深刻な職種の人材紹介には力を入れています。
創業時から大手人材会社が運営するサイトとの差別化を考えてきました。独自サービスの一つが履歴書・職務経歴書作成サイト「しごとナビ＠履歴書」です。スマートフォンの専用アプリで制作した履歴書が全国のコンビニで印刷できます。
求職者の利便性を高めることによって「しごとナビ」だけに登録している求職者が多く、求人企業からは他の人材会社からは出てこない候補者が紹介してもらえるという嬉しい声をいただいています。
●しごとナビの統一ロゴ
採用担当者へ新規登録者をメール配信し、 効率的な採用活動を支援
求職者と求人企業が希望する条件で出会う機会を増やすためには、さまざまな要素を整理しマッチングが自在にできなければなりません。数と範囲が広がるほど非常に複雑になりますので、その実現にはITの活用が欠かせません。
採用担当者が予め登録した条件に合わせて新規登録者情報を配信するメールサービスは、スピーディーな採用活動に効果を上げています。企業ニーズに合致した最新の人材情報が最速でキャッチできるため、即日にオファーを入れて、他社からの動きが出る前に採用決裁を出せるというスピード感で採用の確率を高めることができます。
これからも企業ニーズと求職者を効率よくつなぐシステム開発と「しごとナビ」のコンテンツ充実を図ることによって110万人サイトの土台を固め、1000万人サイトに向けて取り組む考えです。
最新・最適な求職者をストレスなく探し出せるようになり、“求める人と求める企業”が効率的に出会えるようになります。当社はITを活用すると同時に、求職者と採用担当者をつなぎ合わせるコンサルタントの役割を重視しています。
採用のミスマッチを防ぎ、採用活動の生産性向上に貢献することで、人材サービス会社としての付加価値をさらに高めていく方針です。
人材情報を素早く提供し、適材適所を 実現することで人材のロスを減らす
当社は、地域密着の人材会社が大同団結し、社会的貢献を高めるグループになることを目指しています。地域に密着した人材会社が相乗りできるプラットフォームとして「しごとナビ」はあらゆる条件を満たしていると考えています。
人材情報を素早く提供することによって適材適所を実現できれば人材のロスが減り、求職者の安心・信頼につながります。これからも当社は求職者と求人企業とともに三者共存の理念で進めていきます。
専門分野
【業種】
全業種、IT・通信、ネットワークインテグレータ、製造、住宅、消費財・サービス、金融、メディカル、コンサルティング
【職種】
全職種、経営・企画、営業・販売、営業（法人）、MR、管理・事務、技術・研究、IT・システム、SE、コンサルタント、クリエイティブ
【対象者】
経営者・役員、事業責任者、マネジャー、中堅、若手、第二新卒、新卒、バイリンガル、外国人、医師、看護師、臨床検査技師、介護士
会社情報
【社名】リス株式会社
【代表者】代表取締役社長 木村亮郎
【設立】1980年
【資本金】5000万円
【従業員数】50人
【住所】東京都新宿区西新宿2-4-1 新宿NSビル25F
【その他拠点】群馬、静岡、名古屋、大阪、岡山、広島
【メディア】しごとナビ https://www.shigotonavi.co.jp/
【TEL】03-5909-4120
【E-mail】lis@lis21.co.jp
【コンサルンタント数】企業・候補者担当 45人
【専門チーム】IT、建設、メディカル
【フィー体系】成功報酬、その他
日本人材ニュース編集部の評価
リスは、自社で開発・運営する求人求職サイト「しごとナビ」が最大の強みで、登録者は全ての業種・職種を対象に現在110万人を超える。膨大な求職者と求人の情報を条件に合わせてより早く正確にマッチングするために、採用担当者へのメール配信やマッチングシステムの強化に取り組んでいる。特に人材不足が著しいIT、建設、メディカル分野で専門チームを持ち、人材のロスを減らすために採用担当者への支援を強化している。
